海運会社ランキング（国内5社・2025年度）

海運会社の売上高ランキング

日本郵船2.42兆円・商船三井1.83兆円・川崎汽船1.02兆円の順だが、中身は違う。日本郵船は物流事業8,018億円が最大で、ドライバルク事業5,432億円・自動車事業5,261億円・定期船事業1,746億円が続く。川崎汽船は製品物流6,165億円・ドライバルク2,928億円・エネルギー資源1,007億円の3本に絞っている。

損益計算書の売上高。大きい順。

海運会社の売上原価率ランキング

この表に載るのは売上原価を科目に持つ3社で、川崎汽船とＮＳユナイテッド海運は海運業費用及び他の営業費用という別科目を使うため入らない。3社は飯野海運81.3%・商船三井82.1%・日本郵船82.3%と1ポイントの幅に収まる。船を動かす費用が原価の主体であり、社による差はほとんど出ない。

科目が違うため入れていない: 川崎汽船（海運業費用及び他の営業費用）、ＮＳユナイテッド海運（海運業費用及び他の営業費用）

売上原価 ÷ 売上高。低い順。

海運会社の販管費率ランキング

ＮＳユナイテッド海運3.7%から日本郵船12.0%まで8.3ポイント開く。低いＮＳユナイテッド海運は外航海運1,971億円・内航海運327億円の2事業を連結669人で回し、高い日本郵船は連結39,830人のうち30,395人を物流事業に置く。販管費率は船隊の効率ではなく、陸の物流網をどれだけ抱えるかを映す。

販売費及び一般管理費 ÷ 売上高。低い順。

海運会社の営業利益率ランキング

飯野海運10.6%・ＮＳユナイテッド海運8.9%と小さい2社が上位に立ち、日本郵船5.7%が最下位となる。売上高の順位のほぼ逆である。飯野海運は外航海運業88億円に不動産業44億円が乗り、営業利益の3分の1を陸から得る。日本郵船は最大の物流事業8,018億円が102億円しか稼がず、全体の率を押し下げる。

営業利益 ÷ 売上高。高い順。

海運会社の当期純利益率ランキング

5社とも純利益率が営業利益率を上回り、差は川崎汽船4.8ポイント・商船三井4.7ポイント・日本郵船3.0ポイント・ＮＳユナイテッド海運1.6ポイント・飯野海運1.5ポイントとなる。営業段階で最下位の日本郵船も純では8.7%で、5社は8.7%から13.1%に収まる。前期比では川崎汽船が16.1ポイント、商船三井が12.3ポイント下げた。

親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高。高い順。

海運会社の自己資本比率ランキング

川崎汽船76.9%が首位、飯野海運45.6%が最下位で31ポイント開く。上位2社が前期比で上げ、下位3社が下げるという並びになっている。川崎汽船は製品物流6,165億円・ドライバルク2,928億円・エネルギー資源1,007億円の3事業を連結5,262人で回して2.3ポイント上げ、日本郵船は8.5ポイント下げた。

自己資本 ÷ 総資産額。高い順。自己資本は純資産から新株予約権と非支配株主持分を除いた額。銀行の自己資本比率規制（BIS 比率）とは別の指標。

海運会社の平均年収ランキング

商船三井1,660万円・日本郵船1,555万円・川崎汽船1,450万円が1,400万円を超え、飯野海運1,285万円・ＮＳユナイテッド海運1,197万円が続く。年収は単体の数字で、日本郵船は連結39,830人に対し単体1,370人、商船三井は連結11,567人に対し単体1,433人と、単体は連結の3%・12%にとどまる。

有価証券報告書「従業員の状況」の平均年間給与。高い順。提出会社（単体）の就業人員が対象で、賞与・基準外賃金を含み、臨時従業員を含まない。連結の従業員数とは母数が違う。

海運会社の連結従業員数ランキング

日本郵船39,830人のうち30,395人は物流事業にあり、自動車事業1,705人・定期船事業3,593人・ドライバルク事業618人・エネルギー事業1,149人の合計を大きく上回る。商船三井11,567人・川崎汽船5,262人が続き、ＮＳユナイテッド海運669人・飯野海運688人は3桁である。

有価証券報告書「従業員の状況」の連結会社の従業員数。多い順。就業人員であり、臨時従業員（平均年収の母数にも入らない）を含まない。