通信キャリアランキング（国内5社・2025年度）

通信キャリアの売上高ランキング

日本電信電話の14.41兆円は2位ソフトバンクの2.0倍、KDDIの2.4倍にあたる。ただしNTTの売上のうち3.22兆円は海外で、国内は11.19兆円である。5社はいずれも前年から伸ばしており、ソフトバンクの+7.6%、NTTの+5.1%が大きい。契約数が飽和したあとも、法人向けと非通信の事業で積み増している。

損益計算書の売上高（売上収益・営業収益を含む）。大きい順。

通信キャリアの売上原価率ランキング

スカパーJSATホールディングスの50.7%とソフトバンクの51.9%が低く、沖縄セルラー電話の78.4%が最も高い。日本電信電話は売上原価を区分して開示していないため、この表には入らない。設備を自前で持つか他社から借りるかで原価の性格が変わるので、同じ通信でも並べ方に注意がいる。

科目が違うため入れていない: スカパーJSATホールディングス（営業原価）、沖縄セルラー電話（営業費用）

売上原価 ÷ 売上高。低い順。

通信キャリアの販管費率ランキング

スカパーJSATホールディングスの21.6%、KDDIの25.2%、ソフトバンクの33.9%の3社だけが並ぶ。日本電信電話と沖縄セルラー電話は販売費及び一般管理費を区分掲記していないためである。携帯事業は販売代理店への手数料が販管費の中心で、ソフトバンクが3社で最も高いのはメディア・ECを抱えるためである。

販売費及び一般管理費 ÷ 売上高。低い順。

通信キャリアの営業利益率ランキング

スカパーJSATホールディングスの27.6%が首位で、沖縄セルラー電話21.6%、KDDI18.1%が続く。売上首位の日本電信電話は11.8%で最下位となる。NTTは総合ICT事業が6.15兆円で9,421億円、グローバル・ソリューション事業が4.75兆円で4,882億円と稼ぐが、率の低い海外事業を抱えるぶん全体では下がる。

営業利益 ÷ 売上高。高い順。

通信キャリアの当期純利益率ランキング

スカパーJSATホールディングスの18.3%が首位で、5社の並びは営業利益率とまったく同じである。通信は営業段階の利益がそのまま純利益まで残りやすく、事業の外で順位が入れ替わることが少ない。首位と最下位の日本電信電話7.2%の差は11.1ポイントで、営業利益率での15.8ポイントより縮む。

親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高。高い順。

通信キャリアの自己資本比率ランキング

沖縄セルラー電話の82.2%とスカパーJSATホールディングスの74.4%が高く、ソフトバンクの6.7%が際立って低い。ソフトバンクは買収で積んだのれんと、ファイナンス事業の資産を総資産に抱える。日本電信電話の19.8%も低いが、こちらは自社株買いを続けて自己資本の側を圧縮してきた結果である。

自己資本 ÷ 総資産額。高い順。自己資本は純資産から新株予約権と非支配株主持分を除いた額。銀行の自己資本比率規制（BIS 比率）とは別の指標。

通信キャリアの平均年収ランキング

スカパーJSATホールディングスの1,213万円が首位だが、単体人員は33人にすぎず、持株会社の役員層に近い数字である。実質的に比べられるのは日本電信電話の1,056万円とKDDIの1,051万円で、両社はほぼ並ぶ。最も低い沖縄セルラー電話の720万円との差は493万円あり、同じ通信でも地域会社とは水準が違う。

有価証券報告書「従業員の状況」の平均年間給与。高い順。提出会社（単体）の就業人員が対象で、賞与・基準外賃金を含み、臨時従業員を含まない。連結の従業員数とは母数が違う。

通信キャリアの連結従業員数ランキング

日本電信電話の34.4万人は2位KDDIの4.7倍で、5社のなかで突出する。地域通信とグローバル・ソリューションに人を抱えるためで、単体は2,606人の持株会社にすぎない。ソフトバンクは5.8万人のうち単体が1.9万人を占め、メディア・EC事業に2.5万人を置く。人員の構成がそのまま事業の構成を映している。

有価証券報告書「従業員の状況」の連結会社の従業員数。多い順。就業人員であり、臨時従業員（平均年収の母数にも入らない）を含まない。