東芝：電信機の田中製造所と電球の白熱舎の二つの源流

東芝の源流のひとつは、幕末から明治にかけて活動した発明家、田中久重氏の工場にさかのぼる。1875年7月、田中久重氏は東京・新橋に田中製造所を創設し、電信機の製作を始めた。東芝はこの年を創業年とし、工場が田中製造所の名を用いたのは1882年からである。田中久重氏が1881年に世を去ったあと、事業は養子の田中大吉氏が引き継ぎ、工場を東京・芝浦へ移した。工場は1893年に三井銀行の手に移り、芝浦製作所と改称された。背景には、同行への負債が23万5000円に上っていたことがある。1904年6月25日、資本金100万円の株式会社芝浦製作所となったが、株主はその後もほぼ三井一家に限られた。事業の中心は一般機械類で、発電機・電動機のほか、変圧器や電灯器具を含む電気機械も手がけた。

株式会社となった芝浦製作所は、国内の電力開発の活況に伴い、大型発電機・変圧器・電動機など強電機器の製造へ重点を移した。1920年6月には資本金を500万円から2000万円へ引き上げ、1922年2月には現在の鶴見工場の所在地に工場を建設した。容量や規模で記録を更新する製品を次々に完成させ、1926年には国産最大の73トン電気機関車を製作して南満州鉄道撫順炭鉱へ納め、輸入品に依存していた重電の分野を国産で置き換えた。同年末には資本金2000万円・従業員4383名を擁するわが国最大の電機メーカーとなり、官営工場や電力会社に大型設備を納めることで、発電から送配電に至る電力インフラの一角を担った。個人の発明工房として始まった事業は、資本と組織を備えた重電メーカーへ姿を変え、のちの東芝の重電・産業機器部門の母体となった。

その最大手を、関東大震災の傷が癒えぬうちに昭和恐慌が襲った。1927年の金融恐慌に続き、1930年には世界恐慌と政府の金解禁が重なり、不景気は慢性化した。芝浦製作所は1926年6月に始まる第45期から1933年4月に終わる第58期まで無配を続けた。1928年8月に常務取締役となった納富磐一氏は、岩原謙三氏（社長）を助けて組織を簡素化し、経費の節約に努めたが、不況の大勢は動かせなかった。それでも会社は縮むだけではなかった。不況の絶頂にあった1929年に鶴見工場の第2期工事を起こし、1931年12月に5棟・3万4500平方メートルを完成させ、翌年春には東京工場の大部分を鶴見へ移した。1930年11月、健康を害した岩原謙三氏に代わり、三井物産取締役を歴任した平田篤次郎氏が社長に就任し、会社の復興に当たった。

東芝のもうひとつの源流は、電球の国産化に挑んだ弱電の系譜にある。1890年4月、電気工学者の藤岡市助氏と三吉正一氏らが東京・京橋に白熱舎を創立し、白熱電球の製造を開始した。当時の電球はほぼ輸入品で占められており、白熱舎は舶来電球と競いながら国産電球の開拓に努めた。1896年1月には資本金5万円の東京白熱電燈球株式会社となり、1899年1月に社名を東京電気と改めた。1907年5月には現在の川崎工場の所在地に堀川町工場を建設し、照明用電球のほかX線管や電気計器、各種真空管へ製品を広げた。電球は一つひとつが小さく、値段も安い。一台ごとに仕様を受けて作る芝浦製作所の重電とは、要る設備も売り方も異なる事業から出発した。

東京電気を率いた藤岡市助氏は、日本のエジソンとも呼ばれた電気事業の先駆者であった。藤岡市助氏は1905年に米国のゼネラル・エレクトリック社と資本・技術の提携を結び、電球の特許と量産の技術を取り込んだ。ゼネラル・エレクトリック社の持株は最も多い時期に東京電気株式の57パーセント、ほかの外国人株主を合わせれば70パーセントに達し、資本の側から技術の移転を支えた。1911年には長寿命のタングステン電球"マツダランプ"を発売し、安価で丈夫な国産電球として全国に広めた。マツダの名は光の神に由来し、1910年に世界の主要な電球会社が集まってタングステン電球をマツダランプと称すると決めた際、東京電気もこれを製品に付けることにした。輸入品に対抗できる品質と価格を手にしたことで、東京電気は日本の照明の近代化を電球の側から支えた。

東京電気は電球にとどまらず、弱電の広い分野へ製品を伸ばした。1917年には最初の国産真空管を製作し、1925年には内面艶消電球の研究を世界に先がけて完成させ、1926年には国産ネオンサインの先鞭をつけた。蛍光灯を日本で初めて製作したのも東京電気で、1936年には世界最初の二重コイル電球の製作に成功した。放送の開始に伴い、子会社の東京電気無線は東京中央放送局へ150キロワットの大電力放送機を納めたが、これを働かせるには水銀整流器や電動発電機など多くの強電機械が要り、それを作ったのは芝浦製作所であった。強電機械と弱電器具を組み合わせて使う場面が増えるにつれ、両社の関係はいっそう密接になった。

両社を一つにする案が最初に持ち上がったのは、合併の30年前であった。東京電気は1905年にゼネラル・エレクトリック社との提携に調印し、芝浦製作所も1909年11月に同社との提携を実現している。その前年の1908年末、ゼネラル・エレクトリック社の外国部長ウダン氏が来日したのを機に、両社を合併して資本を増し事業を拡げるのが得策だとの議が起こり、契約書の立案にまで進んだ。ところが三井物産が条項の一部について再協議を求め、日時が延びるうちに1909年末、何も決まらないまま中止となった。それでも交渉の余波として、芝浦製作所の増資株式のうち4000株を東京電気の株主から募ることが約され、1910年5月30日に満株となった。合併は流れたが、両社の資本の距離はこのとき一段縮まった。

両社を合併へ導いた条件の第一は、資本系統の重なりであった。ゼネラル・エレクトリック社は芝浦製作所の株式についても1909年11月の提携以来25から32パーセントを保有し、1933年以後は21パーセントを持っていた。三井は1893年に芝浦製作所を管理下に置いてからの大株主で、昭和に入ると一時は株式の69パーセントを握った。これとは別に東京電気へ出資していた側も、昭和に入って持株こそ減らしたが、両社の双方に資本を置く関係は変えなかった。さらに両社自身が株を持ち合い、東京電気は1916年下期に芝浦製作所株763株を初めて取得してから、1935年に全株式の10パーセント余、翌1936年には24パーセントまで持ち分を増やした。芝浦製作所の側でも、1922年から東京電気の株を持っている。

合併を推し進めたのは、東京電気社長の山口喜三郎氏であった。山口喜三郎氏は、重電の芝浦製作所と弱電の東京電気を結び付けて、日本におけるゼネラル・エレクトリックと呼ぶべき総合電機メーカーを作ることに理想を燃やしていた。1935年、東京電気は芝浦製作所株式の10.6パーセント・3万2000株を取得し、山口喜三郎氏が芝浦製作所の取締役に就任した。1937年には平田篤次郎氏の辞任で取締役会長を兼ね、両社の合併はほぼ確定的となった。1938年12月13日、合併契約書が取り交わされた。認可申請書は、研究機関の統合と工業所有権の相互利用を合理化の理由に挙げた。生産財の強電と消費財の弱電を併せ持てば、不況への抵抗力が生まれるという期待もあった。7年の無配を味わった芝浦製作所にとって、その期待は理屈ではなく実感だっただろう。