「HD DVD」からの撤退（2008年・東芝の決断）

何をなぜ決めたか：自ら仕掛けた次世代規格戦争の終息と、敗北の受け入れ

概要

2008年に入ってからの事業環境の大幅な変化を受け、今後の事業戦略を総合的に検討した結果として、HD DVD事業を終息させた。現行のDVDプレーヤー及びレコーダーは従来どおり事業を継続しており、畳んだのは次世代規格に賭けた部分だけである。

2007年度の連結決算に計上した事業終息費用は48,328百万円。内訳は棚卸資産廃却損及び評価損25,112百万円、その他長期性資産減損損失11,614百万円、固定資産減損損失5,094百万円、その他6,508百万円で、費用に係る債務の大部分は同じ年度のうちに支払われた。

背景

現行DVDの後継をめぐり、東芝が推すHD DVDと、ソニー・松下電器産業が提唱するブルーレイが規格分裂したまま商品化に走り、世界最大の北米市場で消耗戦が続いた。有力家電メーカーが実質東芝1社のHD DVD陣営は、徹底した低価格戦略で先行逃げ切りを狙ったが、採算割れの価格競争から抜け出せなかった。

HD DVD事業の売上高は2006年度の140億円から2007年度は274億円へ倍近く伸びたが、営業損益は同じ期間に340億円の赤字から602億円の赤字へ沈んだ。売れば売るほど傷が深くなる構造で、規模が採算を救う見込みは立たなくなっていた。

内容

2008年1月、盟友の米ワーナー・ブラザーズがブルーレイ陣営へ鞍替えし、続いて小売り最大手の米ウォルマートがHD DVD販売からの撤退を表明した。北米市場の趨勢が決したのを見た東芝は翌2月に終息を決め、3月末までに出荷も止めた。

HD DVD事業の関連資産を主体とする長期性資産の減損損失は16,959百万円で、うち16,708百万円がデジタルプロダクツ部門に帰属する。同部門の2007年度の営業利益は15,059百万円と前期比8億円の減益にとどまったが、これはパソコン事業の大幅増益が、HD DVD事業終息で大幅減益となったデジタルメディア事業を打ち消した結果である。

含意

HD DVD事業のみに関する財務報告は存在しない。現行のDVD事業を続ける以上、切り出せる単位の事業ではなく、終息の代償は部門の損益と全社の税引前損益に溶けて表れた。終息に伴う費用は事業構造改善費用などと同じく連結営業外損益として表記され、前期比203億円減の2,381億円という連結営業損益には含まれない。銀座東芝ビルの売却益を計上しながら連結税引前損益が前期比429億円減の2,556億円にとどまったところに、撤退の重さが出ている。

翌2008年度、デジタルメディア事業はHD DVD事業終息の影響もあって損益が改善した。損切りの効果は1年で数字に出たが、その1年で世界的な景気後退が訪れ、部門全体は142億円の営業赤字へ転じた。