三菱電機 の歴史

三菱電機の源流は1905年、三菱合資会社造船部神戸造船所の構内で舶用・鉱山用を主とした電気機械器具の製造^[1]が始まったところにある。同造船所は1908年に国産第一号のタービン発電機を完成させ^[2]、創業期の電機技術を蓄えた。1921年1月15日、その電気機械部門を継承して資本金1500万円^[3]で三菱電機が設立された。設立の事情は、電力を動力に用いる機運が各方面で熟していたにもかかわらず、欧州大戦直後の疲弊で先進工業国からの輸入が困難になり、電気機械製造事業の有望性が高く評価された^[4]点にあった。発足時の施設は神戸工場だけで、本店は名古屋^[5]に置かれた。

1921年10月に神戸工場を神戸製作所と改称し、翌1922年1月には本店を東京へ^[6]移した。1923年11月には三菱造船長崎造船所の電機工場を1年の委託経営ののちに吸収して長崎製作所^[7]とし、タービン発電機や船舶用直流機など大型重電機器^[8]を手がけた。1924年9月には名古屋製作所を開設し、汎用誘導電動機などの標準電機品と家庭用電気機器^[9]へ製品の幅を広げた。技術の面では米ウエスチングハウス社と技術提携契約を結び^[10]、翌年にはウエスチングハウスエヤーブレーキ社とも提携^[11]した。これらの契約は戦時中の中絶を除いて戦後まで続き^[12]、製品の質を支えた。

1930年から1931年にかけての不況で経営は苦しんだが、満州事変の勃発後は好況に転じ、神戸・名古屋・長崎の三製作所は整備拡張^[13]の時期に入った。1935年の販売高は一期で1200万円^[14]を計上した。同年には英レイロール社とも技術提携を結び^[15]、大正期に結んだ米国系3社の契約へ欧州の技術を重ねた。1940年12月には尼崎に12万坪の用地を買って大阪工場を建設し、あわせて研究所^[16]を開いた。大阪工場はのちに伊丹製作所と改称し^[17]、神戸・名古屋・長崎の三製作所と並ぶ主力工場になった。資本金は1937年と1940年の倍額増資を経て、1943年8月に1億2000万円^[18]へ増えた。

戦時経済のもとで工場の新設は加速し、1940年12月の大阪工場は神戸製作所から無線機と精機の工場を移して^[19]立ち上げ、1942年4月には世田谷工場^[20]を設けた。1943年2月に福山工場と中津川工場、4月に郡山工場、6月に和歌山工場^[21]と、半年のあいだに4か所が動き出した。1944年2月には姫路工場を新設^[22]し、翌3月には本店研究部を研究所へ格上げ^[23]して、開発の社内機能も拠点の拡張と並べて整えた。終戦時には4製作所8工場に1研究所を加え、日立製作所・東京芝浦電気と並ぶ三大メーカーの一つ^[24]に数えられる規模と内容を持った。

空襲による被害は、原爆を受けた長崎製作所をはじめ全施設の31%^[25]に及んだ。復旧を妨げたのは、制限会社の指定・賠償指定・特別経理会社・過度経済力集中排除法の指定^[26]と続いた戦後の法令であり、なかでも三菱商事の解散で従来の販売機関を一挙に失った^[27]打撃が大きかった。売る場所を自力で作り直すため、1946年から1949年にかけて大阪・名古屋・福岡・札幌・仙台・富山・広島などに営業所を置き^[28]、その下に多数の特約店と販売店を配して全国の販売網を敷き直した。1949年5月には10%の人員整理と10%の賃金引き下げを発表し、業界の合理化の口火^[29]を切った。同月、東京証券取引所へ株式を上場^[30]している。1950年3月期には8分の低率で配当を復活^[31]した。

傾斜生産方式が再起の糸口となり、1951年以降に本格化した電源開発を受けて、電気機械の生産額は1950年の238億円から1951年には533億円^[32]へ跳ね上がった。戻ってきた需要に対し、国内の技術は戦時中の停滞のぶんだけ後れて^[33]いた。欧米が14万5000キロワット級のタービンを実用化していた^[34]一方で、1952年完成の築上発電所向けに国産できた設備は3万5000キロワット^[35]にとどまった。三菱電機が大正期に結んだ米ウエスチングハウス社との技術提携契約は戦時中に中絶^[36]したままで、大容量機の技術を国内で調達する当てはなかった。

ウエスチングハウス社は、三菱電機が分割されて三菱の商号を失えば技術契約は結べない^[37]と通告した。高杉晋一社長は1950年4月に三井・住友の代表とともに吉田茂首相へ陳情し、5月末に一年の延期^[38]を得た。再延期を経て、1952年4月28日の講和条約発効で商号の使用禁止令は消滅^[39]している。商号を守ったうえで、1951年4月に技術提携を復活させ^[40]、資本提携もあわせて結び直した。ロイヤリティは1年目25万ドル、2年目30万ドル、3年目40万ドル、4年目以降は売上の3%^[41]という条件であった。1955年9月時点でウエスチングハウス社は発行済4800万株のうち200万株を持つ筆頭株主^[42]であった。

外資法の制定を機に、富士電機はジーメンス社、東京芝浦電気はゼネラル・エレクトリック社と関係を復活させ^[43]、日立製作所は1953年にゼネラル・エレクトリック社から火力プラント技術を導入^[44]した。新三菱重工業も1952年2月に蒸気タービンの製作でウエスチングハウス社と提携^[45]し、三菱グループは同じ系譜に連なった。水素冷却発電機の開発では長崎製作所の今北孝次試験課長をウエスチングハウス社へ派遣^[46]し、同製作所員の海外出張は戦後初となっている。国内では1953年10月に無線機製作所^[47]、1954年4月に冷蔵庫やエアコンなど民需用冷機の専門工場として静岡工場^[48]を新設した。1955年3月期の利益は4億4000万円にとどまり、配当は1割8分^[49]へ下がった。

1959年8月、三菱電機は半導体の量産だけを担う専門工場として北伊丹工場^[50]を新設した。設備投資を支えたのは電源開発で、電力各社は1958年度から1963年まで5年間で1000万キロワット近い電源開発^[51]を計画していた。1959年の業績は売上高が前年同期比16%増、利益金が35%増^[52]で、いずれも創業以来の最高を更新し、証券市場では成長株と呼ばれた^[53]。1954年の静岡工場、1956年の家庭電器工場に続いて重電・電子・家庭電器の各分野で設備を積み増し^[54]、1960年に鎌倉製作所、1962年に京都製作所と相模製作所^[55]を建てた。

1959年ごろ、関義長社長は提携先のウエスチングハウス社から一センチ角ほどの集積回路の試作品を持ち帰った^[56]。その話が新聞記事になると三菱電機の株価は一時暴騰^[57]した。関社長の指示で中央研究所が製法を考案し、1961年に『モレクトロン』の名で商品化^[58]した。これが国産IC第一号にあたり、開発が早かったため1970年ごろまで国産メーカーのトップ^[59]を走った。1963年3月には菱電機器を吸収合併して群馬製作所と改称^[60]し、1964年には昇降機の専門工場として稲沢製作所^[61]を新設している。1968年3月期の売上高は1321億円、利益36億円、受注は1500億円^[62]で、いずれも創業以来の最高であった。

1963年から1964年を境に電化ブームは終わり、1965年9月期は利益剰余金を取り崩してかろうじて無配転落を免れた^[63]。同じ不況で富士電機と安川電機は無配に落ち、明電舎は住友グループへ身売り^[64]しており、大手3社のあいだにも格差が生じた。1971年9月期は為替差損5億3700万円で6%の減益・2分の減配^[65]となり、これを機に全社総点検運動『101作戦』を始め、進藤貞和社長は量から質への転換を基本方針^[66]に据えた。半導体では1970年ごろから日本の十倍の規模で生産する米国メーカーが販売攻勢をかけ、価格低下で国産各社は軒並み赤字^[67]に沈んだが、三菱電機は撤退せず1972年4月に半導体事業部を設けて生産と販売を強めた^[68]。初代事業部長が提案したマレーシア工場案を進藤貞和社長は言葉の違いと自動化の進展を理由に退け^[69]、実際その2〜3年後に組み立て工程の自動化機械が開発された。