沖電気工業 の歴史

沖牙太郎氏は1848年、広島県沼田郡新庄村の農家の末子^[1]に生まれた。農業を嫌って従兄弟の銀細工師に弟子入りし、広島で武具や馬具の金具^[2]づくりに没頭するうちに明治を迎える。銀細工師としての腕だけを元手に上京した牙太郎氏が頼ったのは、同じ広島県出身^[3]で電信寮修技校の初代校長を務めていた原田隆造だった。原田氏の書生として修技校に出入りするうち、同じ構内にあった製機所の雑役夫として本採用される。履歴書とともに自作の銀かんざしを提出したという逸話が、製機所が牙太郎氏の手技を買った経緯を伝えている。^[4]

工部省が電信寮を設けたのは1870年、電信機の修理・製作を担う製機所が汐留に付設されたのは1873年である^[5]。誰も電信機を作った経験がない時代に、牙太郎氏は同僚と国産化の研究グループ『ヤルキ社』を結成してベル式電話機の模造に取り組んだ。^[6]やがて官にとどまるより自ら通信事業を興すべきだと考えるようになる。1879年9月、同僚の荒木勘助・神谷正純・福田知至らと相談し、試験掛の吉田正秀・今井盛悦・高宮信守らの後援を取り付けて、勤務のかたわら電信局の下請け工場を始めた。場所は芝西久保桜川町、初代電信頭の石丸安世邸の長屋である。^[7]設備は長屋の片隅に据えた足踏み旋盤2台だけで、ブンゼン電池用のカーボンや電機材料^[8]、電鈴などを作っては電信局に納めた。

1881年1月、沖牙太郎氏は電信機・電話機・電線^[9]・電鈴などの製造と販売を目的に明工舎を創立した。製機所への辞表は前年初めに出していたが、奉職期間の規定で受理までほぼ1年を要し、依願免官の辞令が下りたのは1880年末だった^[10]。芝の工場の設備は移転済みだったため、年明け早々に開業できた。所在地は京橋区新肴町19番、現在の東京都中央区銀座にあたる。れんが造りで間口は3間、^[11]製機所の同僚だった松岡寛之助から資金を融通してもらってようやく開業にこぎつけた。^[12]機械は旋盤3台と手づくりの道具だけ、陣容は舎主の牙太郎氏のほか製機所の工員だった加藤藤太郎、鍛冶職人の山田亀吉、牙太郎氏の甥にあたる沖馬吉の4人と見習い数人^[13]という町工場である。

開業2カ月後の1881年3月、明工舎は上野の第2回内国勧業博覧会^[14]に『顕微音機』と名づけた新式の電話機を出品した。歯磨き粉用の桐箱にレトルトカーボンの粉末を入れ、ふたの代わりに薄い檜板の振動板を置き、ダニエル電池8個を電源にした構造である。ベル式が送受話器とも磁石を使ったのに対し、顕微音機は送話器に炭素を用いるエジソン式と同じ原理で、音声はベル式よりはるかに明瞭だった。^[15]エジソン式が日本に輸入される前の開発である。この電話機は博覧会に行幸した明治天皇の目にとまり、侍従が送話器に押しあてた懐中時計の音を、天皇は受話器ではっきりと聞き取ったという。有功二等賞を受け、明工舎の名は一挙に世に知られた。^[16]

牙太郎氏は宣伝と販売にも手を尽くした。室内電鈴・軽便電話・避雷針の縮尺図を描いたポスターを作り、室内電鈴については機械類と設置費を明工舎が全額負担して3年契約で貸し渡し、期間中は月2回巡回すると告知している。貸渡料は前払いで月35銭、現代でいうレンタル方式の広告である。^[17]1889年には社名を沖電機工場と改称して本社工場を拡大し、工員と徒弟は20人近くに増えた^[18]。電話機の製作は製機所が中心だったが、架設や配線の作業は明工舎が独占していた。1896年には国産初の直列複式交換機を東京の浪花町分局に納入^[19]して稼働させ、1902年には国産初の磁石式並列複式交換機を長崎局に納めている。輸入品に外見で劣ると思われないよう、真鍮製の輸入機器と同じ金色の塗装を自前で採り入れるほど^[20]、『国産の沖』の看板には執着があった。

1906年5月、沖牙太郎氏が死去した。長男の正信は当時19歳でアメリカに留学中だったが、翌年帰国して牙太郎氏の名を継ぎ、母のタケとともに事業を担う。^[21]1907年5月、沖商会は匿名組合から合資会社^[22]に組織を変えた。沖タケ氏が無限責任の代表社員に就き、2代目牙太郎氏^[23]、工務部長の沖馬吉、会計部長の木下英太郎氏、営業部長の伊藤潔、技師長の加藤藤太郎が無限責任社員として名を連ねる。木下英太郎氏はエールとコロンビアの両大学で学んで哲学博士の学位を持ち、牙太郎氏の長女カク子を妻に迎えていた。役員は沖家の一族と創業以来の功労者で固められたが、資本金60万円のうち沖家の出資は一部にとどまり、残りは外部の資本が支えた。^[24]

外部資本を呼び込んだのは相談役に就いた浅野総一郎氏である。浅野氏は牙太郎氏と同年の生まれで、夫人がタケの姪という姻戚関係にあり、生前から牙太郎氏^[25]と事業の将来を語り合う間柄だった。富山から上京して水売りや竹の皮売りから身を起こし、1884年に官営深川セメント製造所の払い下げを受けて浅野工場を興し^[26]、1896年には東洋汽船を創立した人物である。セメントと海運で成功した浅野氏の呼びかけに、渋沢栄一と安田善次郎が出資で応じた^[27]。1912年8月には沖商会の販売部門として沖電気株式会社が設立され、1917年2月に合資会社沖商会が沖電気に合併^[28]される。沖一族の同族企業は、財界と金融界を後ろ盾とする株式会社へ姿を変えた。

沖電気は1915年に無線電信機の製造を始め、1918年には純国産の共電式交換機を高輪局に納入した^[29]。1927年8月には東京市芝区に芝浦事業所を開設^[30]する。イギリスのGE社と技術提携して自動交換機の国産化を進め^[31]、1930年には自動交換機の第一号を中野局に納めた。もっとも逓信省向けの納入実績では、1930年ごろに日本電気に次ぐ2^[32]位だった順位が、その後に富士電機製造へ抜かれて3位に落ちている。1930年11月に2代目浅野総一郎氏が会長へ就き、その2カ月後の1931年1月、沖電気は創業50周年を迎えた^[33]。節目に決めた事業は、創業者の足跡をまとめた『沖牙太郎』の刊行と、隔月刊の技術誌『沖電気時報』の創刊^[34]である。ところが同じ1931年9月の柳条湖事件を境に、日本は満州事変から日中戦争、太平洋戦争へと進んだ。

1932年以降は軍需の増大で業績が好転し、沖電気は軍需会社に指定^[35]される。1938年には東京都芝高浜に高浜工場を開設^[36]した。やがて空襲が工場を次々に焼く。大塚の両工場が焼失し、芝浦製造所はC館が全焼^[37]してD館も一部が焼け、大阪・沼津・荏原・鶴見の各工場も失われた。1945年8月15日正午、本社の社員は芝浦製造所D館の屋上で終戦の詔勅を聞く。このとき沖電気は地方疎開分を含めて20余の工場を抱え、従業員は挺身隊^[38]なども入れて約2万2700人にのぼっていた。軍需産業から平和産業へ戻るため、国内外の工場を閉鎖して品川・芝浦・蕨・富岡・福島の5工場に集約する^[39]。1946年8月時点で発行済株式の31%は安田銀行と安田保善社が保有しており、^[40]この資本関係がのちに富士銀行をメインバンクとする長い関係につながった。

1949年11月1日、企業再建整備法による法定整備計画に基づいて沖電気株式会社は解散し、同じ日に業務の一切を引き継ぐ第二会社として資本金1億8000万円の沖電気工業株式会社が設立された^[41]。現在の沖電気工業はここから始まる。創業1881年、設立1949年という二重の年号を持つのはこのためである。神戸捨二社長は新発足のあいさつで^[42]『弊社の七十年になんなんとする歴史と伝統にかんがみ、全員一段と決意を新たにし折角通信機製造業者としての使命達成を深く期するものであります』^[引用元]と述べた。旧債は企業再建整備法に基づいて株主と一般債権者に負担を求め、清算が終わったのは3年後^[43]の1952年である。この処理によって新会社は旧債から解放され、経理内容も改善した。

舵取りを担った神戸捨二社長は、前任の楊井勇三氏と同じく安田銀行の出身である。帝国ピストンリングの専務を経て1945年11月に常務として沖電気に迎えられ、1947年8月に専務、旧会社の解散直前の1949年4月に社長へ就いた。通信機器業界は未経験だったが若手に人望があり、1966年1月に会長へ退くまで16年余の長期政権を担う。^[44]その間に沖電気は1950年に4号形電話機の量産を始め、1951年11^[45]月に東京証券取引所へ上場した。1956年にはクロスバ交換機を電電公社に納入している。1958年11月には情報処理装置の生産拠点として群馬県高崎市に高崎事業所を開設し、1961年7^[46]月に大阪証券取引所へ上場、1962年5月には電子通信装置の生産拠点として埼玉県本庄市に本庄事業所を開いた。

1961年にトランジスタ式電子計算機『OKITAC-5090システム^[47]』を発売し、八王子市に半導体工場を開いてトランジスタの生産を始めた。1963年には米スペリーランド社と合弁で沖ユニバック株式会社を設立^[48]してコンピュータ事業に踏み込む。1967年にはICの生産を始め、オンライン端末機『OKIDATAシリーズ』を発売し、預金オンライン端末機『オキセイバ』を富士銀行へ納入した^[49]。通信機から電子計算機、半導体へと事業は広がり、沖電気は総合通信メーカーとしての形を整えた。1971年にはオンライン現金自動支払機を富士銀行に納入^[50]した。のちの主力となるATMの出発点は、メインバンクとの取引のなかにあった。

事業の広がりは収益に結びつかなかった。1969年3月4日、証券アナリスト協会の企業分析第2部会で講演した専務取締役の山本正明氏は、^[51]従業員が正規1万1000人・臨時1100人、事業所5カ所、研究所1カ所、支店・営業所は全国20カ所という規模を示したうえで、^[52]前年9月期の売上構成比は電話機・交換機が50%、電子計算機入出力装置と情報伝送装置が25%、無線伝送・測機・制御機・舶用機器等が7%だと説明した。^[53]電電公社への依存率は33〜34%から44〜45%の間を往復していた^[54]。1968年度は売上463〜467億円、税込利益21〜22^[55]億円の見込みで、1965年に配当を1割3分から1割へ減配して以来の低迷から若干復調した水準にすぎない。減配した1963年度上期当時と比べると、6年で売上は倍増以上になったのに利益は23^[56]%増にとどまった。

山本氏は低収益の理由を人件費の急増と、金利・償却負担に耐えるだけの売上増がなかったことに求めた。人件費率は1963年当時の約15%が1966年には20^[57]%へ、資本費率も約9%が11.5%へ上がっている。さらに山本氏は、公共的色彩の濃い機種や合理化目的の機種が多いために高い利潤率は期待しがたいと^[58]、事業構成そのものに由来する制約を先に断っていた。過去3回の長期計画がいずれも目標を下回^[59]った事実も自ら明かしている。この講演から30年後、篠塚勝正社長も同じ低収益体質を別の言葉で語っている。

1980年、超LSIの生産会社である宮崎沖電気の工場が完成し、64キロビットDRAMの生産が始まった。パーソナルコンピュータ『if800シリーズ』もこの年の発売である。^[60]1982年には世界初の紙幣還流機能付きATM『AT-100シリーズ』を発売した。このAT-100は2015年に情報処理技術遺産へ認定されている。^[61]1986年には宮崎沖電気で1メガビットDRAMの生産を始め、埼玉県蕨市にシステム開発センタを開設した^[62]。通信機の会社は、半導体と情報機器の二つに同時に投資を続ける体制に入った。

1987年12月には欧州のプリンター販売統括会社OKI EUROPE LTD.を英国に設立し^[63]、同じ年に英国でプリンタの生産も始めた。1988年には超LSI生産会社の宮城沖電気の工場が完成して1メガビットDRAMの生産を開始する^[64]。1990年にはオレゴン州の半導体工場が操業を始め、4メガビットDRAMを一般市場向けに量産した。同年、発光ダイオードを光源に用いたページプリンタ『MICROLINE800シリーズ』を発売している。^[65]宮崎・宮城・オレゴンと拠点を重ねたDRAM投資が、次の10年の収益を揺さぶり続ける。