テレビの市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

成熟期(1985〜1991年)国内生産は年1,500万台前後で推移した。生産量は1986年の1,656.6万台が山で、1991年も1,564.0万台あり、生産額は9,000億円前後を保った。

衰退期(1992〜2001年)生産量は10年で5分の1以下に減った。2001年は286.2万台、生産額は2,580億円まで落ちた。

転換期(2002〜2023年)生産額は先に戻り、2004年に5,540億円となった。1台当たりの額は2001年の約9.0万円から約16.0万円へ上がった。2005〜2008年は秘匿だが、2010年に1,354.9万台・1兆1,361.8億円の山をつけた。2011年からは薄型テレビだけの集計となり、2012年に110.1万台、2023年は12.5万台・102.6億円まで縮んだ。

上場企業はどう意思決定したか?

各社はテレビの基幹部品であるパネルの内製に経営資源を集中した。パナソニックはテレビ参入時にフィリップスとの合弁でブラウン管技術を導入した。シャープは1991年に天理、1995年に三重に液晶パネル工場を新設し、2004年には亀山でパネルからテレビまでを一つの工場に集約する一貫生産へ集中投資した。2009年には堺に第10世代のマザーガラスを採る外販前提のパネル工場を新設したが、リーマンショック後に大型パネルの販売が伸びず、経営危機の直接の引き金となった。

2010年の山のあと国内生産が急減すると、各社はパネルとテレビから撤退するか、事業を切り離した。パナソニックは2013年に尼崎の専用パネル工場を止めてプラズマテレビから撤退し、パネルを外部調達へ切り替えた。ソニーは2014年にテレビ事業を分社化した。シャープは液晶の巨額赤字で債務超過に陥り、2016年に鴻海精密工業グループの出資を受けて再建し、2024年に堺の大型液晶パネルの生産を停止して撤退した。

パネルの独占禁止法違反をめぐる各国当局の調査には、各社が争う姿勢をとった。パナソニックはブラウン管をめぐる命令の取消しを求めて争い、シャープはTFT液晶で米国司法省と罰金の支払いで合意する一方、公正取引委員会の命令には審判で争った。

テレビ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2023年
生産額102.6億円
生産量124.8千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月9,110億円n/a千台
1986年1月〜12月7,600億円16,566千台
1987年1月〜12月7,860億円16,096千台
1988年1月〜12月8,340億円14,560千台
1989年1月〜12月8,410億円13,983千台
1990年1月〜12月9,030億円15,132千台
1991年1月〜12月9,460億円15,640千台
1992年1月〜12月8,460億円14,253千台
1993年1月〜12月7,760億円12,840千台
1994年1月〜12月7,420億円11,192千台
1995年1月〜12月6,630億円9,022千台
1996年1月〜12月6,170億円7,568千台
1997年1月〜12月6,030億円7,559千台
1998年1月〜12月4,960億円6,567千台
1999年1月〜12月3,410億円4,386千台
2000年1月〜12月2,970億円3,382千台
2001年1月〜12月2,580億円2,862千台
2002年1月〜12月3,390億円3,130千台
2003年1月〜12月4,230億円3,051千台
2004年1月〜12月5,540億円3,473千台
2005年1月〜12月n/a億円n/a千台
2006年1月〜12月n/a億円n/a千台
2007年1月〜12月n/a億円n/a千台
2008年1月〜12月n/a億円n/a千台
2009年注11月〜12月9,198.9億円10,718.6千台
2010年1月〜12月11,361.8億円13,548.5千台
2011年1月〜12月5,596.6億円7,679.4千台
2012年1月〜12月978.9億円1,101.1千台
2013年1月〜12月772.6億円521.1千台
2014年1月〜12月725.3億円547.2千台
2015年1月〜12月628.8億円651.7千台
2016年1月〜12月612.4億円767.2千台
2017年1月〜12月535.9億円416.9千台
2018年1月〜12月495億円397.9千台
2019年1月〜12月289.3億円273.4千台
2020年1月〜12月178.2億円154.2千台
2021年1月〜12月83.4億円98.2千台
2022年1月〜12月130.4億円165.2千台
2023年1月〜12月102.6億円124.8千台

テレビ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: カラーテレビジョン受信機・白黒テレビジョン受信機(総計)

コード企業名
6758ソニー
6501日立製作所
6752パナソニック
6503三菱電機
6502東芝
6753シャープ
6764三洋電機
6792日本ビクター
6839船井電機
6808シントム
未上場東京
未上場ソニ-

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: TV受信機

注釈

  • 注12009 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2008 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-f)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • TV受信機: 2005〜2008 年はテレビ計が秘匿。2011 年から「薄型テレビ」(ブラウン管テレビは 2010 年まで)。2024 年は秘匿

出典

期間統計表・資料
1985〜2008 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-f「主要品目の生産量及び生産額 - 電気機械器具の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2009〜2023 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察総務省統計局「日本の長期統計系列」表8-9-f・経済産業省「生産動態統計」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革