伊藤忠商事：初代伊藤忠兵衛の麻布持ち下りと呉服太物商「紅忠」の開店

初代伊藤忠兵衛は、家業を継げない次男として、店を構えない行商から商いを起こした人物である。近江国犬上郡豊郷村八目の呉服太物商・伊藤長兵衛家に生まれ、父からは、次男は兄と同業を営めないので早く独立して商いを興し分家せよと言い渡されていた。1858年、満15歳で叔父の伊藤武兵衛に同道して西国へ下り、麻布を担いで持下り商を始めた。最初の持下りで得た純益は7両にすぎない。翌1859年には叔父から100両を借りて岡山・広島へ商域を広げ、馬関からさらに足を延ばした長崎で、外国商館と黒船を初めて目にしている。商い高200両・純益30両を得たこの旅のあと、彼は北九州を自らの商域と定めた。

持下りの三年目から、忠兵衛は小売と小卸を離れて本格的な卸売へ移った。1860年、麻布800反を仕入れ、叔父に同道した前の二年と違って独力で長崎へ持ち下る。同年秋には美濃・尾張の仕入先から美濃結城と美濃縞を大量に仕入れて豊前・筑前へ下っている。生産量も消費量も多い美濃織物を主力に据えれば一度に扱える数量が増えると、手記には書かれている。このころには丸橋清平ら数名の荷持ちを使うようになり、18歳にして事業としての形が整った。1862年に父長兵衛が62歳で没して兄万治郎が六代長兵衛を襲名すると、忠兵衛は夏に麻類、秋に美濃結城、これに八王子・甲州産の関東呉服を加えて品目を広げた。

商域を広げるうえでの障害は、同業の組合だった。九州最北部に販路を持つ江州の持下り商は栄九講という組合を作り、講外の商人には問屋が荷を受けないという扱いで新参の参入を阻んでいた。忠兵衛は1861年に本業を九州持下りと定め、馬関・小倉・博多・久留米・柳川・佐賀へ販路を伸ばしたが、そのたびに講の妨害を受けた。数十年にわたり既得権に安住してきた講員にとって、新参の急進出は大きな脅威だった。彼は同じ新参の商人を集めてその代表となり、小倉の旅館で講員十数人と談判して加入を認めさせている。翌年には、入ったばかりの忠兵衛が栄九講全体の代表に推された。組合の外から争うのではなく、内側へ入って組合そのものを動かし、参入障壁を外したのである。

持下りの利益は、数年で兄の家督財産を上回っていた。1864年、忠兵衛は兄長兵衛から利益折半の協議を受け、子年から卯年までの4年間、旅方すなわち忠兵衛の商いと本家の商いを一つにして利益を分けるという契約を、双方の店卸帳に記した。1867年には兄が家業の「紅長」を時勢に遅れたとして廃業し、忠兵衛の持下りに加わって財産まで合体している。だが共同経営は長く続かなかった。1870年2月、兄弟はそれぞれ独立して得意場を分け、本家が馬関・長府・豊前・筑前、分家が萩・山口および宮市以西の厚狭市までとなった。長年の得意先を兄に譲った忠兵衛の側に残ったのは、狭い区域である。

区域が狭まった翌1871年は、廃藩置県と藩債整理で商況が冴えず、忠兵衛の事業も見るべき業績を上げられなかった。彼は旅先で三つの案を立て、防長の宮市町で兄と落ち合って決着をつけている。本家の得意場である馬関を譲り受けて本家は九州へ広げる案、大阪に開店して持下りをやめる案、防長のほかに芸備へ持下りを広げる案の三つだった。兄が馬関を渡さなかったため、大阪開店の案が残る。広島を本拠とする案もあったが、船便の発達で広島はすでに大阪の商域に入っており、直接大阪へ出るほうが早いと判断した。決定に従って博多の出張所も兄に譲り、残品は広島・尾道で売り切った。帰途に大阪へ立ち寄って開店の準備を進め、郷里の八目へ帰り着いたのは同年12月30日である。

1872年1月、30歳の忠兵衛は大阪本町2丁目に呉服太物商を開業し、生家の屋号「紅屋」の紅と自らの名の忠を取って「紅忠」と号した。取扱品は麻布全般・尾濃織物・関東織物で、支配人には持下り時代からの番頭・羽田治平を据えた。当時の呉服取引の中心は京都にあり、大阪の呉服商は伏見町に集まっていた。それでも本町を選んだのは、船着場の川口町からの道路が本町を通っていながら、地価が新町の半値以下だったからである。読みは当たり、数年のうちに伏見町の呉服商が次々と本町へ移って、本町は呉服街へ変わった。近くの本町通堺筋東には同郷の稲本利右衛門らが営む「稲西屋」があり、関東織物の取扱いでは国内随一だった。忠兵衛と店員はこの店を目標に置いている。

開店と同時に定めたのが店法だった。店員の権限と義務を明らかにし、毎月の月例会、半期に一度の大会、必要に応じた臨時会という三種の会議を置いて、忠兵衛みずから議長を務め、若い店員にも自由に意見を述べさせた。会議の決定には主人も従う仕来りで、20歳に満たない店員が尾濃や武甲に派遣され、巨額の取引を任されている。利益は店の純益を三つに分ける利益三分主義で配り、1893年の改正店法では本家納め5・本店積立3・店員配当2の割合となった。一人の息子を育てるより100人の息子を育てたいと、彼は家族や親しい者に語っていたという。1883年に京都のちりめん商を羽田治平へ与えたのが、別家の第一号である。のちに紡績業で身を立てた田附政次郎は、これだけ多数の人を育てて産を分かつことはなかなかできないと自伝に書き残している。

開店から数年は物価の下落が続き、1876年3月ごろに各品が大暴落したと忠兵衛は記している。潮目は1877年の西南の役で変わる。大阪の商業は活況を呈し、紅忠の店頭は持下り時代からの得意先で溢れた。輸入もののラシャ・ビロードの取扱いもこのころ始め、同業に見られない成績を上げている。忠兵衛はその最中に役後の反動を読んだ。呉服物の商習慣は現金仕入れと信用販売で資金繰りが常に弱かったため、1879年ごろから現金取引を勧め、まだ店が盛況だった1881年に「取引現金主義」の額を掲げて厳しく実行させた。手元に生じた余裕は金禄公債に向け、額面100円・年1割利付の公債を時価60〜70円で買い集めて両替商へ売却した。松方デフレの1884年に同業の大半が損失を受けて倒産が続出したなかで、紅忠は相応の利益さえ上げてこの反動期を越えた。

基盤が固まると、忠兵衛は店を分けて商いの幅を広げる方へ動いた。1884年1月に紅忠を伊藤本店と改称し、同時に京呉服を扱う伊藤京店を開設して染呉服へ進んでいる。1885年には甥の外海鉄次郎と組んで神戸に伊藤外海組を作り、1889年12月にサンフランシスコ市へ支店を開設し、絹ハンカチや花むしろなどの雑貨を直接輸出した。居留地の外国商館を介する当時の慣行を跳び越えた試みだったが、直貿易は業績が上がらないまま、外海の病気を理由に1895年に解散している。二代忠兵衛はのちに、父の毛織物輸入も伊藤外海組も予備調査も研究もしておらず「少々無謀にちかい」と書いた。それでも先に出たことが、次代の綿糸貿易の下地になった。