大正9年恐慌からの再建と堅実経営への転換——重役総入替と若返り

第一次大戦の末期、伊藤忠は事業の形を大きく改めた。大正7年に伊藤忠合名会社の営業部門を二分し、綿糸布と貿易を継ぐ伊藤忠商事と、後の丸紅商店となる伊藤忠商店が分立した。翌大正8年は、二代伊藤忠兵衛が「本当の神武以来の年」と振り返るほどの空前の好況で、巨額の資金が流れ込んだ。銀行預金は見る間に数千万円に膨らみ、想像もつかない額の賞与が出せる、安泰そのものの状態であった^[1]。

分立の経緯そのものは、順調な拡大の産物であった。大正3年に伊藤家の各事業を統轄する伊藤忠合名会社が設けられ、大戦の好況で国内・貿易ともに飛躍的に伸びた結果、大正7年にその営業部門が二つに分けられた。繊維貿易商社としての骨格が整うなかで、伊藤忠は好況の波に乗って規模を膨らませていた。もっとも、その勢いのただ中で、二代伊藤忠兵衛の目は早くも反動の到来へと向けられていた^[2]。

好況の絶頂で、二代伊藤忠兵衛は逆の構えを取った。大正8年の年末、洋行から帰った伊藤竹之助氏と相談し、これほど儲かる状況は必ず反動を招くと見て、見込み商いを一切やめ、資金を蓄えることを決めた。そして、その方針を実行に移した。市場が沸き立つなかで先物の張りを手控え、現金を厚くして身構える判断は、当時の勢いに逆らう慎重な選択であった^[3]。

備えは早くから利いていた。大正9年に入ると、桜の咲かないころから市況にはなんとなく重さが漂い始めた。二代伊藤忠兵衛は堅実一方の方針を崩さず身構えていた。それでも、続いて訪れた暴落の規模は、慎重に構えた本人の想定をさえ超えていた。自分の側は大丈夫、堅実無比だと安心していたところから、数カ月のうちに天井から一気に地の底へ落ち込んだ^[4]。

暴落は、伊藤忠の足元を根こそぎ崩した。取組みはことごとく破約となり、解約された数量は大正10年末までの約20カ月分にのぼった。翌年の正月には、預金も株券もいっさい消え去り、後には巨額の借金だけが残った。紡績への支払いも半分が未済という、破綻と呼ぶほかない状態にまで追い詰められた。好況の絶頂で備えたはずの会社が、それでも経営の土台を揺るがされていた^[5]。

窮地を救ったのは、紡績各社の協力であった。紡績の巨頭が集まり、伊藤忠の不動産と担保に残った不良株券を銀行から時価で買い取り、それを数倍に評価して債務へ充てる形で再建を助けた。二代伊藤忠兵衛は、これを大義名分の立つ債権処理であったと記している。取引を通じて築いた紡績業との信頼が、資産を失った商社を破綻から引き戻す支えになっていた^[6]。

再建にあたって、二代伊藤忠兵衛が最も苦しんだのは、忠実な社員の約半数と別れることであった。人を減らす一方で、経営の中枢は思い切って若い世代へ委ねられた。伊藤忠兵衛は重役を全員入れ替え、自らの34歳を筆頭に、専務の伊藤竹之助氏37歳、筆頭常務の中村信太郎氏38歳と、平均35歳という異例の若い陣容を敷いた。危機の底で、経営の担い手そのものを一新する判断であった^[7]。

若返った経営陣は、堅実一方の方針をなお貫いた。恐慌の結果として取扱商品は減り、海外支店も縮小したが、身の丈を超える取引には踏み込まなかった。堅実に徹したため、銀行からは手形の持ち込みが少ないと叱られ、紡績からは契約が減ると機嫌を悪くされたと、二代伊藤忠兵衛は振り返っている。周囲の不興を買ってでも過大な商いを避ける構えが、この時期に会社へ根づいていったとみられる^[8]。

危機で刻まれた堅実主義は、次の荒波で試された。昭和4年、浜口内閣の井上蔵相が金解禁を目標に異例の堅実財政を敷いたとき、伊藤忠はとうにその方針を実践しており、なんの打撃も受けなかった。二代伊藤忠兵衛は、鼻歌まじりで大不況を乗り切れたばかりか、店員もこの不況のなかで十分に鍛えられたと記している。当時、繊維品の内外の取扱いで一、二を争う地位にあった^[9]。

再建の成果は、数字の面でも表れた。昭和8年に日印会議の代表として渡印した二代伊藤忠兵衛は、翌春に帰国したのち協議を重ね、伊藤忠商事として初めての配当に踏み切った。恐慌の底で預金も株券も失った会社が、堅実経営を積み重ねて配当を出すに至った歩みは、繊維貿易商社として発展を続ける伊藤忠の姿と重なっていた^[10]。