三菱重工業：長崎造船局の借受による創業と三菱造船の設立

三菱重工業は1884年7月7日を創立日としている。岩崎弥太郎氏が工部省から長崎造船局を借り受け、長崎造船所と命名した日である。その造船所の起源は幕府にさかのぼり、徳川幕府が1857年10月に長崎稲佐郷飽ノ浦で鎔鉄所の建設に着手し、1861年3月に落成させた。1871年4月に明治政府工部省の所管へ移り、長崎造船所と改称されている。岩崎氏が1870年に設立した九十九商会は三菱商会・郵便汽船三菱会社・三菱社と社名を変更して海運で伸びたが、運航する船舶の修繕を英国まで持ち出す不便を抱えていた。借受から3年後の1887年6月、三菱は同造船所を政府から正式に買い受けた。

1893年7月の商法実施に伴い、三菱社は経営形態を会社組織へ改め、資本金500万円の三菱合資会社を組織した。鉱山・造船所・土地家屋・各支店の財産と業務は一切が新会社へ譲渡され、造船所はその傘下で三菱合資三菱造船所となった。国内各社が外国航路を開設して外航船舶の需要が増え、日清・日露の両戦争を機に海軍艦艇の建造も相次いだ。設備の拡充は造船所の増設に及び、1905年7月に神戸三菱造船所、1914年12月に彦島三菱造船所が開設されている。1917年3月には長崎兵器製作所も設けられた。これら三造船所と兵器製作所が三菱合資の造船部を構成し、長崎・神戸・彦島という三拠点の配置が固まった。

払下げを受けた当時の長崎造船所は修理が主で、三菱社は直ちに造船工場の新設へ着手した。官営時代の同所には113万円の政府資本が投下されており、45万9,000円での払下げは三菱を最初から同業者間の優位に置いた。1890年に大阪商船の註文で建造した筑後川丸は、我国鋼製汽船の嚆矢であり、主機も国産最初の三聯成機関であった。当時の我国最大の商船となった須磨丸（総屯数1,590屯）は、1894年に始まった日清戦争のさなかに同所で完成した。戦時には船舶が軍隊と軍需品を運ぶために徴発され、力の乏しい国内の造船業は艦艇や御用船の修理だけで手一杯だった。1896年、政府は航海奨励法と造船奨励法を施行した。同所が1898年に完成させた日本郵船の常陸丸は、その大きさが6,172屯に及んだ。1,500屯級までしか手がけたことのなかった造船所が、これで6,000屯級へ一段跳んだことになる。

当時、近代的な軍艦はほとんど外国から輸入するほかなく、日清戦争を経て、海軍力を増やす必要と、それと裏表の関係にある造船業を保護し育てる必要が強く意識されていた。政府はすでに横須賀を海軍工廠として手元に置き、長崎は岩崎弥太郎に、兵庫は川崎正蔵に払い下げており、民間への建艦の下命はこの配置を前提としていた。こうしたなか、1895年12月に三菱合資会社は海軍大臣西郷従道あてに願書を出し、民間工場にも軍艦の建造を命じるよう求めた。願書は、船渠や各工場の新設・改正にすでに取りかかり、大艦巨舶を新しく造るにも直すにも支障はないと体制を説明したうえで、相当の御用を任されたいと願い出ていた。長崎造船所は1899年に水雷艇を建造して我国民間造船所における軍艦建造の端緒を為し、以後は駆逐艦や巡洋艦へ歩を進めた。海軍の需要は、受注を待つ相手ではなく設備を先に合わせる相手になった。

兵庫ではすでに川崎正蔵が造船所を経営しており、岩崎弥太郎とほぼ同じ時期に海運から造船へ移った競争相手だった。三菱合資会社はその兵庫の和田岬に新しい造船所を設けて造船事業を広げようと、1892年から93年にかけて準備に入ったが、必要な土地を買い終えたのは7年後の1900年だった。難点は和田岬の地質で、乾船渠を築けるかどうかが大いに疑われた。工学博士白石直治の調査では築造は不可能ではないとされたものの、岩崎弥之助監務が最終的に浮船渠を採ると決裁した。浮船渠の工事は工場建設と並んで進み、1905年7月に神戸三菱造船所が営業に入った。はじめは修理船が中心で、小型の補機や電機品をつくり、新船の建造は1907年に砂原に船台を設けてから始まった。

1905年、三菱合資会社は傘下事業の発展に即応して公称資本金を一躍三倍の1,500万円とし、業務組織へ新たに造船部を加えて庶務部・鉱業部・銀行部と併せた4部とした。翌1908年には各部ごとに資本額を定めて独立採算制を採り、造船部の資本額は1,000万円で4部のうち最大の割当を受けている。長崎造船所の業績は増進の一途をたどり、我国造船界のトップを切って二位以下に大きく水をあけていた。同所は海軍当局の指示に基づいて大型戦艦建造のための設備拡張を進め、それが成るに及んで1911年に巡洋戦艦霧島を起工する。排水屯数2万7,500屯の同艦は、同型艦4隻のうち金剛が比較研究のため英国で建造されたなかで、同所の設備・能力・技術が海軍工廠はもちろん先進国と比べて遜色の無いことを証明するものであった。

三菱合資会社は各事業の発展で機構が膨らみ、事業部門を独立させる方針を採った。造船部門は1917年10月、三菱合資会社から造船部所属業務の一切を引き継いで三菱造船株式会社として設立された。資本金は5,000万円、初代会長には岩崎小弥太氏が就任している。所属工場は長崎・神戸・彦島の三造船所と長崎兵器製作所で、長崎造船所は1915年に三菱造船所から改称されたものであった。その4年前の1913年に長崎造船所で進水した2万7,500トンの巡洋戦艦霧島は、民間造船所として初の主力艦建造である。この造艦技術は、のちに6万9,600トンの巨艦武蔵の建造へつながった。

戦前の高速客船を代表する日本郵船の浅間丸・竜田丸・秩父丸も同社の建造にかかる。舶用主機の製作から始まった原動機部門は次第に陸用へも進出し、ボイラ・タービンは発電用と産業用で容量と性能を伸ばして国内外の発電所や大工場への納入を重ねた。車両では1917年に乗用車、1923年に日本最初の電気機関車を送り出している。1919年5月には自動車・航空機・内燃機関の製作を主とする神戸内燃機製作所を神戸造船所から分離独立させ、翌1920年5月に三菱内燃機製造として会社へ切り出した。1921年1月には米ウエスチングハウス社との提携を前提に三菱電機を設立し、神戸電機製作所の設備一切を譲渡している。造船で培った素材と機械の技術は陸上の製品群へ横に広がり、その一部は別会社となって出て行った。

1921年にワシントンで開かれた海軍々備制限会議は、米英日の主力艦保有量の比率を5・5・3と決め、八八艦隊建造計画に当たっていた業界へ甚大な影響を与えた。三菱造船は1932年上半期、創立以来初の赤字決算を計上した。発端は、建造中の超弩級艦がすべて工事を止めたことにある。八八艦隊を見込んで1919年に設けた長崎製鋼所も、開設から2年しかたたずに規模を縮め、長崎造船所へ吸収された。造船界はその後も世界貿易の停滞と船腹の余剰に苦しみ、1930年には金解禁とロンドン軍縮会議による補助艦艇の建造制限が重なって、不況は深刻になった。新たに手がけた航空機でも、軍の予算は会社の数に対して小さく、1932年から33年ごろまでは各社とも受注の確保に苦労した。条約が海軍の建艦計画を止めると、その計画に合わせて整えてきた設備は、そのまま過剰となって残った。