財閥解体で分割された三社の再合併と三菱重工業の発足

三菱の重工業は、1887年に三菱社が官営長崎造船所の払い下げを受けて船舶の造修に乗り出したことに始まる。1917年に三菱造船が独立の株式会社として発足し、1934年には三菱航空機を合併して三菱重工業へと商号を改め、資本金5,500万円のもとで長崎・神戸・下関の造船所と名古屋の航空機製作所を擁する巨大な軍需企業となった。戦艦武蔵や零式艦上戦闘機を送り出した戦時の中核企業は、しかし終戦時に三十一を数えた事業所の大半について、解体を迫られた^[1]。

1950年、過度経済力集中排除法の適用により、三菱重工業は新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船の三社へと強制的に分割された。旧財閥解体の象徴的な対象となった三社は、それぞれ独立して証券取引所に上場し、以後およそ15年にわたって別々の会社として運営される異例の時期を迎えた。民需の平和産業への転換に社運を賭けた各社は独自の分野を開拓し、いずれも戦前をしのぐ成長を遂げていった^[2]。

高度成長期に入り、三社が別々に機械部門を充実させると、事業の重複が目立ち始めた。とりわけ自動車では、新三菱重工と三菱日本重工の双方がトラックの生産をめぐって二重投資に踏み込む危うさがあり、新三菱重工が米キャタピラーとの提携で乗り出したブルドーザーは、既存の建設機械メーカーである三菱日本重工と正面から競合していた。造船や機械の研究開発でも重複が多く、情報交換だけでは調整しきれない段階に達していた。国際競争力の強化が要請されるなかで、分立の非効率をどう解くかが三菱グループ共通の課題となっていた^[3]。

1962年には三社の合併が本決まりとなり、1963年には合併準備室が発足した。合併の利点として当時まず挙げられたのは、国際的な信用力の向上であった。三菱商事を通じて輸出を一本化すればグループの輸出力が高まり、EEC（欧州経済共同体）への対応で求められる船舶の大型化にも、有形無形の力を発揮できるとされた。国内では、機械や自動車の部門で生じていた二重投資を避け、投資の効率を高める狙いが前面に置かれていた^[4]。

三社の合併は独占禁止法に触れる規模であり、公正取引委員会の審査を経なければならなかった。準備室の発足から審査を通過し、1964年6月、新三菱重工業・三菱日本重工業・三菱造船は合併して三菱重工業が発足した。合併直前の三社の売上高は合計でおよそ3,193億円に達し、内訳は新三菱重工が1,662億円、三菱造船が833億円、三菱日本重工が697億円で、新三菱重工が過半を占めていた。日立製作所に次ぐ、日本有数の規模を持つメーカーの再誕生であった^[5][6]。

合併の主眼は、規模の拡大そのものよりも、グループ内に分散した投資と研究の調整にあったとみられる。トラックやブルドーザーで生じていた事業の競合は、一つの会社に束ねることで初めて整理がつく。研究開発の面でも、造船・機械の双方で重なっていた投資を一本化すれば効率を高められると見込まれていた。15年にわたって別々に歩んだ三社を再び一つの組織に集約する判断は、財閥解体で人為的に切り分けられた事業を、国際競争の時代に合わせて組み直す試みであった^[7]。

再合併によって、艦艇・原動機・航空機という戦前からの技術的な蓄積が、ふたたび一つの組織の内部に集約された。三菱重工業は船舶・原動機・機械・自動車・航空機を束ねる事業部制のもとで業容を広げ、1960年代末には売上高が6,000億円を超える規模へと成長した。造船で培った大型構造物の技術と、航空機や原動機の技術が同じ社内にそろったことで、防衛・エネルギー・航空宇宙といった国の政策と連動する事業へ本格的に展開する基盤が整った^[8]。

合併後の三菱重工業は、1970年に関西電力美浜発電所へ加圧水型原子炉を納め、同じ年に戦闘機F-4EJを受注するなど、原子力と防衛の両分野で国策事業の担い手となっていった。同年には自動車部門を三菱自動車工業として分離し、重機械の本業へ資源を集中させた。合併で得た規模と技術の集約は、のちの重電・原子力・防衛の事業展開を支え、2014年の三菱日立パワーシステムズ設立による火力発電の世界戦略に至るまで、長く前提として機能していった^[9]。