トヨタ自動車の総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

乗用車：自己資本比率ランキング
  1. 日産車体 自己資本比率2026/3 66.3%
  2. SUBARU 自己資本比率2026/3 50.6%
  3. マツダ 自己資本比率2026/3 42.5%
  4. スズキ 自己資本比率2026/3 39.3%
  5. 三菱自動車 自己資本比率2026/3 38.0%
  6. トヨタ自動車 自己資本比率2026/3 36.8%
  7. ホンダ 自己資本比率2026/3 34.3%
  8. 日産自動車 自己資本比率2026/3 24.2%

トヨタ自動車：総資産と自己資本比率

2026/3105.5兆円YoY+12.7%

トヨタ自動車の2026年3月期の総資産は105.5兆円（前期比+12.7%）、自己資本比率は36.8%。総資産は2005年3月期の24兆3,350億円から4倍あまりに拡大したが、自己資本比率は掲載の22期で最低34.1%（2010年3月期）から最高37.4%（2022年3月期）の範囲にとどまる。資産の拡大に合わせて自己資本も積み増してきたことになる。有利子負債は同じ期間に8兆5,477億円から43兆2,055億円へ5倍に増加した。

総資産と自己資本比率の長期推移：2005年3月期〜2026年3月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/3総資産1,055,223億円+12.7%388,176億円36.8%432,055億円連結/IFRS佐藤恒治
2025/3総資産936,014億円+3.9%349,707億円37.4%387,929億円連結/IFRS佐藤恒治
2024/3総資産901,143億円+21.3%332,026億円36.8%365,618億円連結/IFRS豊田章男
2023/3総資産743,032億円+9.8%274,132億円36.9%293,803億円連結/IFRS豊田章男
2022/3総資産676,888億円+8.7%253,371億円37.4%264,964億円連結/IFRS豊田章男
2021/3総資産622,671億円+15.4%225,208億円36.2%256,596億円連結/IFRS豊田章男
2020/3総資産539,724億円+1.0%198,988億円36.9%213,410億円連結/米国基準豊田章男
2019/3総資産534,164億円+6.2%199,071億円37.3%203,040億円連結/米国基準豊田章男
2018/3総資産503,083億円+3.2%187,360億円37.2%190,440億円連結/米国基準豊田章男
2017/3総資産487,502億円+2.8%175,148億円35.9%184,677億円連結/米国基準豊田章男
2016/3総資産474,276億円▲0.6%167,469億円35.3%182,932億円連結/米国基準豊田章男
2015/3総資産477,298億円+15.2%167,881億円35.2%189,779億円連結/米国基準豊田章男
2014/3総資産414,375億円+16.8%144,692億円34.9%163,274億円連結/米国基準豊田章男
2013/3総資産354,833億円+15.8%121,480億円34.2%141,318億円連結/米国基準豊田章男
2012/3総資産306,510億円+2.8%105,503億円34.4%120,056億円連結/米国基準豊田章男
2011/3総資産298,182億円▲1.8%103,324億円34.7%124,011億円連結/米国基準豊田章男
2010/3総資産303,493億円+4.4%103,597億円34.1%125,134億円連結/米国基準渡辺捷昭
2009/3総資産290,620億円▲10.5%100,612億円34.6%126,187億円連結/米国基準渡辺捷昭
2008/3総資産324,583億円▲0.4%118,695億円36.6%122,101億円連結/米国基準渡辺捷昭
2007/3総資産325,748億円+13.4%118,361億円36.3%121,291億円連結/米国基準渡辺捷昭
2006/3総資産287,316億円+18.1%105,605億円36.8%103,974億円連結/米国基準張富士夫
2005/3総資産243,350億円—90,450億円37.2%85,477億円連結/米国基準張富士夫
出所：有価証券報告書（2005年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月