石田退三

石田退三氏が社長に選ばれたのは1950年7月18日の臨時株主総会である。このときトヨタ自動車工業は、戦時中に吸収した中央紡織の財産まで銀行の抵当に入れ、10億円ほどの借金を背負っていた。同年3月末には4億6300万円を借りても従業員の給与を全額は払えず、銀行団の協調融資と引き換えに販売部門の分離と人員の整理を受け入れ、退職者は2146人に達した。再建案で示した生産は、月産で計940台にすぎなかった。豊田自動織機製作所の社長だった石田退三氏は、自動車が倒れれば好調な織機も道連れになるとみて兼任を引き受けたという。そのうえで、任せる以上は周りから口を挟まないことを就任の条件とした。

就任と前後して朝鮮戦争が起こり、トヨタは1950年7月から1951年3月までに米軍から軍用トラック計4679台を受注した。乗用車をつくれなければ自動車会社とはいえないと豊田喜一郎氏に言われても、石田退三氏は新しい車種への参入を急がず、特需の利益をすべて設備と機械につぎ込んだ。自動車で得た信念として、人ではなく機械で能率を上げよという考えを書き残している。1951年初めにまとめた生産設備近代化5か年計画は、人員を増やさずに1956年3月までに能力を月産3000台へ倍増させる内容で、所要資金を57億8745万円と見積もった。1954年からは、後工程が前工程へ部品を引き取りに行くスーパーマーケット方式を工場に広げた。

乗用車では外国の技術に頼らない道を選んだ。日産自動車・いすゞ自動車など4社が外国メーカーと技術提携して組立に入るなか、1953年の年頭に国産車の確立という創業以来の方針を続けると従業員に示した。就任後は社外の顧問と相談役に退いてもらい、車のデザインも会社の技術者が自ら決める体制に改めている。1954年10月にテクニカルセンターを完成させ、1955年1月には国産技術で開発したトヨペット・クラウンを発表した。

営業車と法人の需要が伸びると、豊田英二氏の進言を受けて乗用車専門の元町工場の建設を決定した。1959年8月に完成した工場は設備を月産5000台、建屋を月産1万台の規模で整え、資金は増資と借入金で賄った。同年12月にはトヨタの生産が乗用車とトラックを合わせて月産1万台に達し、売上高は1955年11月期の170億円から1959年11月期の712億円へ増加した。月産940台から出直したトラックの会社が、乗用車の量産工場を持つ会社に変わった。

石田退三氏は元町工場の稼働を見届け、1961年8月に副社長の中川不器男氏へ社長を譲った。1978年の企業研究書は、製造の石田退三氏と販売の神谷正太郎氏の2人を、トヨタを今の規模まで育てた経営者に挙げている。