ビデオデッキ・VTRの市場規模の推移 | 1985〜2003年

市場規模がどう推移したか？

高水準期（1985〜1990年）台数は3,000万台を超える水準を保ったが、金額は先に縮み始めた。生産量は1985年の3,058.1万台から1986年に3,387.9万台の山をつけ、1990年も3,164.0万台を保った。一方で生産額は1985年の1兆8,890億円から1990年の1兆780億円へ4割減り、1台当たりの金額は約6.2万円から約3.4万円へ下がった。

縮小期（1990〜2003年）台数・金額とも急速に縮み、国内の生産はほぼ消えた。生産量は1995年に1,611.5万台と1990年の半分になり、2000年に459.4万台、2003年には33.4万台まで減った。生産額は1995年の3,810億円から2000年の950億円、2003年の150億円へ落ち、山の1%に満たない。

上場企業はどう意思決定したか？

市場の高水準期に、大手は機器の規格争いの教訓からソフトの確保へ動いた。ソニーはベータマックスがコンテンツの品揃えでVHS陣営に競争劣位に置かれたことを教訓に、1988年にCBSレコード、1989年にコロンビア映画を買収した。パナソニックもハードを支えるソフトを確保する狙いで1990年にMCAを買収したが、5年で撤退した。

後発の量産メーカーは、低価格を武器に国内と北米の販路を広げた。輸出専業だった船井電機は1987年3月にVTRを投入して国内市場へ参入し、据え置き型VTRで1989年上半期に国内シェア7%を取ったとされる。1998年には生産を中国3工場とマレーシアへ集約した。北米ではビデオデッキで首位となり、2000年に米エマーソンの商標使用権を取得してウォルマート向けの専用ブランドで直接納入を固めた。

市場の縮小期を経て、映像機器の専業各社は再編に向かった。JVCケンウッドの前身の日本ビクターは、家電市場が縮小するなかで2008年にケンウッドと株式移転で共同持株会社を設立して統合した。