東急のROEの推移と業界ランキング

私鉄：ROEランキング
  1. 富士急行 ROE2026/3 13.9%
  2. 相鉄HD ROE2026/3 12.2%
  3. 西日本鉄道 ROE2026/3 11.3%
  4. 京阪HD ROE2026/3 9.8%
  5. 京王電鉄 ROE2026/3 9.7%
  6. 東急 ROE2026/3 9.5%
  7. 東武鉄道 ROE2026/3 9.0%
  8. 三重交通GHD ROE2026/3 8.9%
  9. 近鉄GHD ROE2026/3 8.8%
  10. 京成電鉄 ROE2026/3 8.6%
  11. 東京地下鉄 ROE2026/3 8.0%
  12. 南海電気鉄道 ROE2026/3 7.5%
  13. 小田急電鉄 ROE2026/3 7.4%
  14. 阪急阪神HD ROE2026/3 7.1%
  15. 京浜急行電鉄 ROE2026/3 7.1%
  16. 西武HD ROE2026/3 6.8%
  17. 名古屋鉄道 ROE2026/3 4.7%

東急：ROE

2026/39.5%YoY▲0.1pt

東急の2026年3月期のROEは9.5%、前期差▲0.1pt。2006年3月期は16.2%、2007年3月期は掲載の21期で最高の17.8%となった。リーマン・ショック後の2009年3月期に10.0pt低下して2.9%となり、2011年3月期に9.9%へ回復。コロナ禍の2021年3月期は▲8.0%で、掲載の21期でマイナスはこの1期のみ。2022年3月期に1.3%、2024年3月期に8.1%まで回復した。

ROEの長期推移：2006年3月期〜2026年3月期
ROE（%）
決算期科目業績YoY当期純利益自己資本区分社長
2026/3ROE9.5%▲0.1pt871億円9,129億円連結/日本基準堀江正博
2025/3ROE9.6%+1.5pt797億円8,280億円連結/日本基準堀江正博
2024/3ROE8.1%+4.6pt639億円7,905億円連結/日本基準髙橋和夫
2023/3ROE3.5%+2.2pt260億円7,417億円連結/日本基準髙橋和夫
2022/3ROE1.3%+9.3pt90.7億円7,040億円連結/日本基準髙橋和夫
2021/3ROE-8.0%▲13.6pt▲559億円7,031億円連結/日本基準髙橋和夫
2020/3ROE5.6%▲2.2pt424億円7,570億円連結/日本基準髙橋和夫
2019/3ROE7.8%▲2.2pt578億円7,452億円連結/日本基準野本弘文
2018/3ROE10.0%▲0.7pt701億円7,036億円連結/日本基準野本弘文
2017/3ROE10.7%+1.1pt673億円6,283億円連結/日本基準野本弘文
2016/3ROE9.6%+2.2pt553億円5,769億円連結/日本基準野本弘文
2015/3ROE7.4%▲3.1pt411億円5,513億円連結/日本基準野本弘文
2014/3ROE10.5%+1.9pt565億円5,377億円連結/日本基準野本弘文
2013/3ROE8.6%+0.5pt431億円4,996億円連結/日本基準野本弘文
2012/3ROE8.1%▲1.8pt359億円4,419億円連結/日本基準越村敏昭
2011/3ROE9.9%+5.9pt401億円4,028億円連結/日本基準越村敏昭
2010/3ROE4.0%+1.1pt149億円3,730億円連結/日本基準越村敏昭
2009/3ROE2.9%▲10.0pt108億円3,720億円連結/日本基準越村敏昭
2008/3ROE12.9%▲4.9pt460億円3,576億円連結/日本基準越村敏昭
2007/3ROE17.8%+1.6pt587億円3,294億円連結/日本基準越村敏昭
2006/3ROE16.2%—420億円2,587億円連結/日本基準上條清文
出所：有価証券報告書（2006年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
The社史トップページに戻る

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月