日本製鉄：官営八幡製鉄所の創設と第一次大戦期の鉄鋼国産化

予算が通ると、政府は製鉄事業調査会をもうけて建設用地の調査にかかった。選ばれたのは、洞海湾にのぞむ北九州の八幡であった。背後に筑豊炭田をひかえていること、中国大陸から鉱石を輸入するのに便利なこと、用水を引きやすく地盤がよいことの三つが決め手になった。1896年に製鉄所官制が公布され、翌1897年に建設地が八幡村と決まった。当時の八幡は口の端にものぼらない一寒村であり、国道の脇に農商務省所管製鉄所用地と書いた大標柱が立つだけの土地であった。創立当時は固有の名称すら与えられず、ただ製鉄所と呼ばれていた。建設が決まった1896年のわが国の鉄鋼需要は、銑鉄6万5,000屯、鋼材22万2,000屯である。自給率は銑鉄が40%、鋼材はわずか0.5%にとどまり、大部分を海外先進国からの輸入にまっていた。

建設案の規模は当初、鋼材年産6万屯であった。内訳は兵器用の平炉鋼2万屯、錬鉄製品4,500屯、るつぼ鋼500屯、鉄道用のベッセマー鋼3万5,000屯である。ドイツの技術に頼る方針で、ドイツ人技師と職工長数名を雇い、設備も当時ヨーロッパで最も進んでいたドイツに発注して据え付けた。日清戦争に勝って鉄鋼の需要が増えると、政府は規模を9万屯に引き上げ、1897年に建設工事を始めた。運転資金などを除いた経費予算はおよそ2,000万円で、当時の規模としては大きかった。鉄鉱石はもともと国内の鉱石を使う計画だったが、中国湖北省の大冶鉱石のほうが有利とみて切り替えた。八幡製鉄所と大冶鉄鉱の深い結びつきはここから始まる。

1900年11月、足かけ4年の工事を経て日産160トンの第一号溶鉱炉ができあがり、翌1901年2月に火入れ式が行なわれた。銑鉄年産12万トン、粗鋼年産9万トンを造る銑鋼一貫の工場というのが、八幡製鉄所の当初の計画である。ところが出銑は火入れの月で平均日産17トン、3月でも40トンにすぎず、国内に前例のない大きさの設備で、扱い方を身につけた者もわずかだったのがその理由である。1902年7月には、火を入れた溶鉱炉をいったん止めるところまで追い込まれた。世論は激しく反発し、議会では日本で製鉄事業が成り立つのかどうかが問われた。責任を問われた二代目の和田長官は、休職を命じられた。

日本の鉄鋼生産にとって、官営八幡製鉄所の登場がもった意味は大きい。銑鉄の生産高は1901年に前年の2万3,000トンから5万7,000トンへ跳ね上がり、鋼材は6倍近くに増えた。もっとも、年産1,000万トンに届いていたアメリカや、500万トンのドイツ、イギリスに比べれば、八幡の規模は取るに足りない。責任者たちの苦心で溶鉱炉の故障が収まり、第二高炉やほかの工場も順調に動くようになると、八幡製鉄所は日露戦争で急に増えた需要にこたえることができた。もっとも日露戦争後の国運発展は、従来のような生産量ではとうてい応じきれないものであった。それでも、所要鋼材の大半を輸入に頼ってきた構造に、国内の銑鋼一貫工場が初めて穴を開けた。

鉄鋼は基礎資材であり、その需要も急ピッチで伸びて、鋼材の輸入量は年を追って増えた。増産を求める声は年ごとに強まった。その背景には、日露戦争をきっかけに、重工業を広げようとする空気が産業界で一気に強まったことがある。政府は八幡の拡充を決め、1906年3月の第22議会で拡充予算案を通した。第一期の拡張では東田第三高炉、ソルベー式コークス炉、第二分塊工場などが建てられ、1909年の竣工で鋼材の年産能力は全体で16万屯に達した。日本初の戦艦である安芸は1907年に進水し、船体に使う鋼材を八幡の製品だけでまかなえるところまで来ていた。収支が創業以来はじめて黒字になったのは、第一期拡充が完成した1910年である。

1905年に鈴木商店が小林製鋼所を買い取り、神戸製鋼所が生まれた。日露戦争が終わったこの頃、民間でも製鉄業を興そうとする動きが強まっていた。1906年には川崎造船所が兵庫で鋳鋼工場を新たに建て、のちの川崎製鉄の出発点となった。1909年に北海道炭礦汽船が輪西製鉄所の経営を始め、1910年には三井資本を後ろ盾に日英合弁の日本製鋼所が誕生した。日本鋼管の設立は1912年である。八幡製鉄所をお手本とした大手鉄鋼企業の多くは、重工業を広げる機運が盛り上がったこの時期に相次いで産声を上げた。国の金で建てた製鉄所は、自らの生産高以上に、民間の参入を呼び込んだ点で市場を変えた。

造船をはじめとする機械工業は、国内外の注文が増えて一気に伸び、鋼材の需要も大きく膨らんだ。そのきっかけは1914年に始まった第一次世界大戦で、日本経済は熱狂的なブームにのみ込まれた。1916年4月にイギリス、翌1917年1月にインド、そしてアメリカが相次いで鉄鋼の輸出を止め、海外から鋼材を買う道は完全に閉ざされた。必要な鋼材の半分以上を輸入に頼っていた日本は、ひどい鉄飢饉に陥った。輸入が途絶えたうえに交戦国の注文が殺到して需給はひどく逼迫し、民間で製鉄を始める者もかなりいたものの需要には追いつかなかった。1913年に市価50円だった銑鉄は1918年に406円、鋼材は89円から834円へと、鉄鋼の値段は暴騰した。鉄成金という言葉もこの時期に生まれた。

八幡製鉄所の生産高もこの時期に急上昇した。大戦が勃発した1914年の銑鉄21万トン、鋼材22万トンが、1916年には銑鉄29万トン、鋼材29万トンに増えている。鋼材の全年産能力を30万屯とする第二期拡張工事は1916年に完成した。続く第三期拡張は鋼材年産65万屯の増産を見込み、1916年度から6ヵ年の継続事業とする予定であった。ところが戦争の影響で工事は遅れ、完成したのは1929年である。完成年度の生産高は銑鉄78万屯、鋼材106万屯となり、1916年度に比べて銑鉄は2.6倍、鋼材は3.7倍に増えた。戦時の需要を当て込んだ能力が出来上がったのは、その需要が消えたあとであった。

戦時中に次々とできた中小の鉄鋼会社は、鋼材価格の下落が続くなかで姿を消していった。発端は1918年11月の大戦終結がもたらした反動不況で、そのうえ1920年の世界恐慌、1921年の軍備縮小、1923年の関東大震災が相次ぎ、日本鋼管は資本金を半額に減らし、日本製鋼所は操業を止め、八幡製鉄所も高炉の一部を吹き止めた。労働面では、1920年に八幡製鉄所の職工・職夫数百名が待遇の改善を掲げて争議に入り、溶鉱炉作業のほかは数日間すべて止まったが、官業争議として当時最大と言われたこの争議は、8時間労働制と厚生福利施設の拡充をもって収まった。ロックアウトが八幡製鉄所で起き、溶鉱炉の火が消えたと告げる名文句で浅原健三が世に出るなど、労働史に名を残す事件がこの時期に続いた。

八幡製鉄所は、不況を乗り切る道を、扱う品種を減らすことに見いだした。政府も関税を上げ、製鉄事業法を改めるなどして手を差し伸べたが、業界を根本から立て直すことはできなかった。鋼材の品種は1924年に565種あったが、1928年には122種まで減った。単種大量生産による原価の引き下げを狙ったものである。民間の会社が淘汰されていくのとは逆に、八幡の業界での地位はむしろ高まった。世界恐慌、ヨーロッパ諸国のダンピング輸出、インド銑の圧迫が重なって、銑鉄の生産は八幡、輪西、釜石といった大企業へ集まった。製鋼や圧延の会社も大半が三井、三菱、住友、浅野などの財閥の傘下に入り、民間の鉄鋼企業の多くは財閥系金融資本に支配されるようになった。

苦境を抜け出すため、鉄鋼大企業は政府に保護と助成を求めつつ、経営の合理化とカルテルづくりへ進んだ。不況が長引くなかで、関係する識者の間でかねて構想されてきた鉄鋼業の基盤強化は、もはや先送りできない問題になっていた。八幡製鉄所が独立会計制を採ったことや、八幡と民間企業が条鋼の分野協定を結んだことが、その表れである。政府の側も渋沢栄一、中村雄次郎、郷誠之助、大河内正敏、団琢磨らを招いて製鉄業の調査機関を何度も設け、鉄鋼企業をまとめる案を練ったが、企業ごとの利害がぶつかって合同は容易に進まなかった。流れを変えたのは1931年の満州事変と翌1932年の上海事変で、恐慌への手当てとして出てきた製鉄合同は、軍需生産を固めるための国策に姿を変えた。日本製鉄株式会社法案が議会を通ったのは1933年3月である。