日本製鉄：釜石の洋式高炉の火入れと官営製鉄所構想

江戸時代の日本で鉄をつくる方法は、中国地方に産する砂鉄を木炭とフイゴ送風で処理するたたら吹きに限られていた。幕末に海防の議論が起こり、幕府や諸藩が大砲を鋳造し始めると、鉄の需要は一気に膨らんだ。それまでは武具や刃物、鉄瓶に使う程度で、その量の生産で足りていた。最初に反射炉を築いたのは佐賀藩で、1850年のことである。銅製だった大砲を鉄製に替える取り組みがここで始まった。佐賀藩が先んじたのは、長崎の防衛を任されていたうえ、藩内で蘭学の研究が進んでいたためである。もっとも反射炉に入れる原料はたたら吹きの砂鉄銑で、技術も未熟だったため、できた鉄は量でも質でも見るべきものがなかった。南部藩士の大島高任は、砂鉄銑のままでは量と質の両面で洋式製鉄の発展を支えきれないと見ていた。

大島高任は、蘭学と兵法、砲術、採鉱、精練を学んだうえで洋式製鉄法の研究を重ねた人物である。ヒュゲエニンの『リエージュ国立鋳造所の鋳造法』を手塚謙蔵と共訳し、この訳書が縁で水戸藩に招かれ、反射炉による鋳造作業に技術的な援助を与えた。水戸藩に招かれたのはペルリ来航の翌年、大島が29歳のときであった。大島が砂鉄に代わる原料として目をつけたのが、維新前から南部藩が開発してきた釜石の鉄鉱石であった。藩に願い出て1857年3月、釜石大橋で洋式高炉の建設を始めた。木炭を燃料とし、水車で送風する仕組みである。その年の12月には早くも出銑を水戸の反射炉へ送り込んでいる。この高炉が、日本における洋式製鉄の始まりである。

開港以後の産業近代化のなかで、製鉄業の発展はほかの産業よりおそかった。維新後の釜石では、鉄鉱山も製銑事業もふるわない状態に陥った。近代的な製鉄事業が改めて起こるのは明治に入ってからで、その出発点がやはり釜石鉱山の開発であった。もっとも当時の国内市場は、高炉を回し続けられるほどの大きさを持たなかった。1881年の銑鉄と鋼材を合わせた生産高は1万6,000トン、これに対して輸入は3万6,000トンである。しかも国産銑の大部分は依然として砂鉄銑が占めていた。国内需要の小ささに加え、政府の指導と育成が他産業に比べて不手ぎわであったことも、滑り出しのつまずきとして残った。洋式高炉は技術の問題である前に、売り先の問題を抱えていた。

釜石鉱山が、近代的な鉄鋼業を育てる明治政府の最初の対象となった。殖産興業と富国強兵を旗に、政府は明治の初めからこの育成に取り組んでいた。1873年、鉱山は官掘場に指定された。翌1874年5月には工部省釜石支庁が置かれた。再建の具体的な計画を練ったのは、ドイツ人技師のL・ビャンヒーと、この頃工部省鉱山助だった大島高任である。ただし高炉の築造から操業まで実際の過程はすべて外国人技師が指導し、機械設備はいっさいイギリスから輸入したものであった。イギリスから技師を招いて築いたのは、25トン溶鉱炉2基であった。釜石大橋で高炉を築いた大島高任は、このとき官の側から同じ鉱山の再建にあたっている。

高炉は1880年に完成し、同年9月に第一次操業が始まった。ところが炭焼き場の火災事故で木炭が不足し、わずか3ヵ月で中止に追い込まれた。1882年2月に始まった第二次操業も木炭の質と量が足りず、コークスに切り替えたところ、今度は炉内に鉱滓が固まりついて銑鉄の流れ出るのをふさいだ。二度にわたる操業に240万円の資本をつぎ込んだものの、196日の苦闘ののちに操業は再び停止した。需要が国内に乏しいうえ、松方緊縮財政も重なったため、1882年に政府は事業をやめると決め、翌1883年には官営の看板を下ろした。明治政府による最初の官営製鉄所の試みは実を結ばずに終わったが、つまずいた原因は技術のまずさより、できた銑鉄の売り先を考えていなかった経営の無計画にあった。

官営の廃止から3年後の1885年、金物商の田中長兵衛が釜石製鉄所の再建に乗り出した。釜石鉱山と製鉄所は、この年に田中長兵衛一家へ払い下げられている。田中は遠州の出身で、若いときに江戸へ出て麻布飯倉に金物商を構えた。「鉄屋」の屋号で薩摩藩の御用商をつとめ、維新後は官庁御用達として軍用食糧や鉄材の調達にあたっていた。釜石の経営を勧めたのは、かねて田中の面倒をみていた薩摩出身の松方正義である。田中は引き受けを決めるまで非常に苦慮した。番頭で娘婿の横山久太郎を伴って自ら釜石を視察し、長男の安太郎を海軍造兵廠技師の大河平才蔵のもとへやって西洋の製鉄事情を研究させている。最後に田中を動かしたのは、横山の熱烈な懇請であった。

経営を直接担当したのは横山久太郎であった。横山がまず払い下げてもらったのは、地所の一部と、鉱石および木炭の残品である。そこに小規模の洋式高炉と日本式高炉を各1基築き、テスト生産にかかった。手元にいた経験者は、官営時代の作業員から迎えた高橋亦助と村井源兵衛の2人だけである。政府の手を離れた設備を再び稼働させたのは、民営の力だった。その前段として、試行錯誤が続いた末の1886年10月に、出銑がやっと実現している。これを見届けて田中もようやく動いた。1887年2月、鉱山と製鉄所のすべてについて払い下げを願い出て認可された。同じ年の7月に設立したのが釜石鉱山田中製鉄所である。釜石鉱山の再建は田中長兵衛によるもので、ここが日本の近代製鉄が軌道に乗る出発点になった。

田中製鉄所を国産製鉄の成功例に変えたのは、外から招いた技術陣であった。1892年に農商務省技師の野呂景義が釜石を視察して技術的な助言を与え、これが縁で翌年、田中は野呂を顧問に迎えた。主任技師には野呂の弟子である香村小禄を据えた。この技術陣の強化によって、官営時代の25トン高炉の復活と改修ができた。1894年8月には、夕張炭からつくったコークスだけを使うわが国最初のコークス製銑に成功した。それ以前の設備は木炭を使う5、6トンの小型高炉5基にすぎない。生産高は前年の年間8,000トンから1万3,000トンへ跳ね上がり、全国生産高の半分を超えた。高炉銑が砂鉄銑を追い越した年でもあった。八幡製鉄所が成立する以前、近代製鉄業の先駆は釜石製鉄所と陸海軍の軍事工場であった。製鉄部門で技術的な基礎をつちかったのは釜石である。

軍備拡張の土台となる製鉄業は、釜石製鉄所の失敗によって確立が遅れていた。国営の製鉄所をという主張は、民営で見通しが立ってもやまなかった。軍部からも民間からも、その声はかえって大きくなった。第二帝国議会に海軍省所管製鋼所設立案が出されたのは1891年11月で、野党の反対で否決に終わった。その後は議会のたびに農商務省所管の案が出され、1895年12月の第九議会でようやく製鉄所設立予算案が可決された。日清戦争の勝利を受け、軍器と産業設備資材のための本格的な製鉄所を求める声が朝野に強まっていた。鉄鋼生産が本格的に近代化の歩を踏み出すのは、巨額の軍需が起きたこの日清戦争前後のことである。田中製鉄所が示したのは国産化の可能性であって、軍需をまかなう規模ではなかった。