アルセロール・ミタルへの対抗——ミタルとの提携覚書と3社連合の資本防衛

2007年の判断は、前年に鉄鋼業界を襲った巨大再編を受けたものであった。2006年1月27日、粗鋼生産量で世界首位のミタル・スチールが、同2位のアルセロールに敵対的買収を仕掛けた。買収額は約2.6兆円という空前の規模で、成立すれば年産1億トンを超え、新日本製鉄の3倍にあたる巨大メーカーが生まれる見通しであった。世界シェアは1割に達し、鉄鉱石の調達や鋼材価格の交渉で他社を圧する存在になるとみられていた。同年6月、買収は成立し、アルセロール・ミタルが発足した^[1]。

新日鉄はアルセロールと包括提携の関係にあり、白馬の騎士として支援を求められかねない立場に置かれた。しかし株を数割取得する自己資金はなく、北米ではミタルとも自動車用鋼板の合弁を抱えていた。三村明夫社長は、慎重に対応しなければ難しい立場になると述べ、その心境は「ハムレット状態」と評された。敵対的買収が身近に起きたことで、企業防衛の重要性が増したという認識が、社内に広がっていた^[2]。

ミタルへの対抗軸は、突然に構想されたものではなかった。1998年から社長を務めた千速晃氏は、在任中にウジミナスやポスコとの業務提携に加え、住友金属工業・神戸製鋼所との3社間資本提携を実現していた。2002年11月14日、3社は生産の効率化や原料の共同購入を狙いに資本業務提携を発表し、株式の持ち合いを含む関係を築いた。この提携が、のちの対抗軸を支える土台となった^[3][4]。

新日鉄は、提携契約に資本拘束条項を差し込んでいた。買収によって相手の大株主や経営者が変わった場合、供与した技術を買収企業に渡さなくてよいとする、一種の買収防衛の仕掛けである。住金との関係はとりわけ深まり、2005年12月には新日鉄が住金の発行済み株式の5%超を保有していたことが判明した。独占禁止法の制約がなければ経営統合の準備に入ったかのような、密接な間柄であった^[5]。

2007年7月13日、新日本製鉄とアルセロール・ミタルは提携拡大に向けた覚書を締結した。主な内容は、日本と欧州で互いの顧客向けの技術を供与し合うこと、北米での自動車用鋼板の合弁事業拡大を検討すること、の2点であった。ミタルへの対抗軸を掲げてきた新日鉄が、その相手と一転して歩み寄る形となり、業界では「呉越同舟」と受け止められた^[6]。

歩み寄りの背景には、新日鉄が抱えるジレンマがあった。好業績を支える高級鋼戦略は、海外生産を広げる日系自動車メーカーと密接に結びついており、世界規模での供給拡充が欠かせなかった。ところが新日鉄は、欧州に自前の生産拠点を持たなかった。当面の供給責任を果たすには、望まざる相手とも組まざるをえなかった。この覚書は、対抗と協調が背中合わせであることを示していた^[7]。

対抗軸のもう一方の柱が、国内3社連合の実体化であった。2007年10月30日、新日鉄・住金・神鋼は提携関係の強化を発表した。核となったのは、住金・和歌山製鉄所の高炉増強と、住金から新日鉄・神鋼への半製品供給の拡大である。約900億円に上る和歌山の投資は住金1社が負担し、70万トンの増産分の多くが新日鉄に向かうとみられた。新日鉄の増田規一郎副社長は、会見で「かなり大きな増産効果になる」と語った^[8]。

拡大路線の裏には、切迫した事情があった。アルセロール・ミタルの粗鋼生産量は新日鉄の3倍を超え、売上高も倍以上の開きがあった。時価総額5兆円の新日鉄といえども、買収の圏外にあるわけではなかった。加えて新日鉄は、鉄源となる銑鉄の生産が粗鋼を2002年から5年連続で下回る慢性的な鉄源不足に陥っていた。住金の高炉増強は、規模の追求と鉄源の確保を同時に満たす一手であった^[9]。

3社連合は一枚岩ではなかった。ステンレスやシームレス鋼管で着実な成果を上げた新日鉄・住金の間柄に対し、新日鉄・神鋼の提携は鋼材加工にとどまり、深さに差があった。海外展開でも、共同で高炉を建てる案に傾く住金・新日鉄に対し、神鋼の犬伏泰夫社長は現地のパートナーと組む形を描き、方向が食い違った。両社と神鋼の温度差が広がれば、神鋼がJFEと手を結ぶ可能性も否定できないとみる声もあった^[10]。

それでも新日鉄は、対抗軸を対外的に示し続けた。2007年11月2日、上海宝鋼集団との合弁BNAの増強会見に臨んだ三村明夫氏（社長）は、宝鋼の徐楽江董事長とともに、ミタルへの対抗で協調すると繰り返し強調した。もっとも、そのBNAにはアルセロール・ミタルも12%を出資していた。対抗と協調が入り組んだ構図が、この会見の場にも表れていた^[11]。

ミタルへの対抗という旗印は、やがて別の帰結へと収れんした。新日鉄と住金の蜜月は、2012年10月の合併による新日鉄住金の発足に行き着いた。公正取引委員会の企業結合審査を経て実現したこの統合は、独占禁止法ゆえに見送られてきた「名より実」の選択が、時間をかけて形になったものであった。3社連合のうち、最も深く結びついた2社が一つになった^[12]。

一方、覚書を交わしたアルセロール・ミタルとの関係は、緊張をはらみながらも切れなかった。両社は北米の自動車用鋼板の合弁を軸に協力を続け、後には中国勢の台頭という共通の課題を前に、共同歩調へと向かった。呉越同舟と評された提携は、一過性の妥協にとどまらず、その後の協業へと続いた^[13]。