森矗昶氏が総房水産を設立（1908年・レゾナックHDの決断）1908年 | レゾナックHDの決断

なぜ自家の工場を無償で差し出したのか。房総の業者合同は何度も計画されては、各社の事情で流れていた。最大の工場を持つ森家が対価を求めれば、小さな業者は吸収されるだけと受け止めただろう。規模で勝る森家が先に工場を提供することで、反対の理由を消したのだと思われる。背後には、館山に拠点を開設した鈴木三郎助氏の存在があった。単独のままでは原料のカジメを奪い合う競争に耐えられないという計算が、20年間の無償提供という重い条件を引き出したとみられる。

ただ、合同で得た規模は、鈴木三郎助氏との対抗には足りなかった。房南沃度を買収して原料で挑んだ1911年5月、鈴木氏は出資と製品の供給を条件に提携を申し入れ、総房水産は粗製ヨードと塩化カリを鈴木製薬所へ納める立場になった。名目は相手の製造所の吸収でも、製品の売り先を相手に握られた形である。大戦の好況で資本金は150万円まで増額したが、終戦の反動で600万円近い損失を計上し、援助を求めた相手もまた鈴木氏だった。

会社としての総房水産は、設立から11年で東信電気に吸収された。森矗昶氏は6年後の1925年12月に清海・館山の2工場を取り戻し、翌1926年10月に日本沃度を設立した。合同で手にした工場が途切れずに受け継がれ、のちの昭和電工の創業につながった。レゾナック・ホールディングスが今も総房水産を日本沃度の母体として沿革の最初に掲げるのは、この連続を重く見ているからだろう。