日立製作所日立製作所創業——鉱山の修理工場から自前主義で興した国産電機メーカー

小平浪平氏は東京帝国大学工科大学電気工学科を卒業して藤田組に入り、のちに東京電燈へ転じた技術者であった。当時の日本ではモーター・発電機・変圧器など主要な電機製品のほとんどが輸入品で、発電所建設の現場では外国人技術者が采配を振っていた^[1]。国産の技術で電力設備を賄えない状況を業界の内側で目の当たりにし、小平氏はこの依存の構造に強い問題意識を抱いていた。輸入電機に支払う高額なロイヤリティと海外技術への従属が、のちの創業を貫く発想の出発点になった。

このころ同業各社はGEやウェスティングハウスとの技術提携によって事業を拡大していた。だが小平氏は提携に伴うロイヤリティに着目し、同額を自前の研究に投じれば独自開発でも外国製品に対抗できると見込んだ^[2]。のちに本人は「我々の場合は、なるべく他人の力に依存することを少なくし、専らの自らの力によって最も優良なる機械の生産を図るべきだ」と述べ、提携を避けて国産化を選んだ判断を回顧している^[3]。ロイヤリティを払うならば同額を自前の研究に投じるべきだという信念が、路線の芯にあった。

久原房之助氏は1905年に茨城県多賀郡の日立銅山を買収して鉱山経営に乗り出し、1912年には久原鉱業株式会社を設立して法人化を進めた^[4]。輸入機械を積極的に導入する合理化に特色があったが、故障時の修理や部品調達に時間と費用を要することが操業の制約となっていた。機械を自社内で修理し、いずれ国産化することは、鉱山経営の合理化に直結する課題であった。

久原氏は、かつて藤田組で部下であった小平氏を招き、日立鉱山付属の修理工場で外国製機器の修理と国産化に着手させた^[5]。小平氏は故障した発電機や電動機の修理を重ねながら、輸入機器の構造を実地に学び、国産化に必要な技術的知見を蓄積していった。鉱山の自家使用という確実な需要が、まだ実績のない国産電機に最初の試作の場を与えた。

日立製作所の母体は、鉱山の付帯部門にあった小さな修理工場である。1908年、久原鉱業所日立鉱山で工作課長を務めていた小平氏が、輸入頼みだった電気機械を自前で修理・製造するための工場を設けた^[6]。建物130平方メートル・工員5名で始まったこの修理工場が、のちの日立製作所の母体となった^[7]。一から十まで輸入に頼っていた電気機械を日本人自らの手で作りたいという小平氏の念願が、その出発点にあった。

1910年、小平氏は国産技術によって5馬力の誘導電動機を完成させた^[8]。同年には新たな工場を建設して日立製作所（現・山手工場）と名づけ、変圧器・電動機・発電機など一通りの製品を造り始めた^[9]。輸入品の模倣にとどまらず、国産の設計と製造で電機を賄うこの一歩が、日立製作所の創業として記録されている。久原鉱業所は日立鉱山の敷地内に芝内工場を新設し、ここが国産モーターの製造拠点となった。

創業と同じ時期、同業他社はGEやウェスティングハウスとの技術提携で事業を拡大していた。小平氏はこの流れに加わらず、提携を避けて自前で技術を蓄積する道を選んだ。外国一流メーカーとの提携は一定の進歩をもたらすが、毎年多額のロイヤリティを払い続けるよりも、同じ費用を研究に投じて自力で成績を上げるべきだと小平氏は考えた^[10]。同業者と異なるこの選択が、創業期の経営方針を規定した。

芝内工場で生産された電機は、当初は日立鉱山の内部で自家使用されるにとどまっていた。やがて製品は他の鉱山や工場からの外部受注を獲得し始め、電機製造は次第に独立採算の事業へと成長する^[11]。製品ラインもモーターから発電機・変圧器へと広がり、鉱山の付帯部門という枠を超える業容に達した。鉱山内で積んだ使用実績が、国産電機の信頼性を外部に示す足がかりになった。

久原氏にとって電機製造は鉱山事業の付帯部門にすぎず、その多角化には消極的であった。これに対し小平氏は電機を独立した事業へ育てる意志を持ち、分離独立を繰り返し主張した^[12]。両者の方針が分かれるなか、1920年2月、日立・亀戸の両工場を擁する株式会社日立製作所が資本金1,000万円で発足し、久原鉱業所から独立した^[13]。鉱山の付帯事業として始まった電機製造が、ここで独立した企業の形を得た。

翌1921年2月、日立製作所は第一次世界大戦後の不況で経営難に陥っていた日本汽船から、山口県下松市の笠戸造船所を譲り受けて笠戸工場とした^[14]。ここで電気機関車・客車・貨車の製造に着手し、電機メーカーが鉄道車両を手がける事業構成を採った。創業以来の電動機・発電機の技術を鉄道車両へ展開するこの判断は、当時としては異例であった。以後、日立は電機と車両を併せ持つ独自の製品レンジを築いていく。

提携先からの技術導入に頼らない小平氏の方針は、社内で開発体制を築くことを前提としていた。日立は創業初期から工場内に研究機能を抱え、1939年には日立工場から日立研究所を独立させ、1942年には中央研究所を新設して基礎研究の体制を整えた^[15]。自前で技術を蓄積するという路線は、研究機関へ継続して資源を投じる体制として根づいていった。のちに駒井健一郎氏は、戦前の日立の火力について「ドイツAEGから技術導入していたものの経験も少なく、東芝や三菱重工の後塵を拝していた」と回顧している^[16]。

財閥資本と外国技術を相手に国産技術を旗印として掲げた日立の社風は、戦前の電機業界のなかで独自の性格を帯びていた。同時代の評は、三井とGEを後ろ盾にした東芝の合理主義と対比して、日立を「ウェット」型と呼んだ。ある論評は「日立は、久原鉱業の日立鉱業所の機械修理工場からスタートし、創業のはじめから、国産技術を旗印にかかげてきた」と述べ、財閥資本と外国技術に対等に立ち向かう精神主義がこの時期に培われたとみている^[17]。修理工場から出発した自前主義が、企業の気質そのものを方向づけた。