オートバイの市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

衰退期(1985〜2007年)生産台数は減ったが、生産額は維持した。台数は1985年の453.6万台から2005年の179.2万台まで減った。生産額は1985年の6,930億円に対し、2007年に7,800.4億円で山をつけた。この間に50cc以下は201.5万台から29.9万台に減り、250cc以上は67.8万台から2006年の103.9万台へ増えた。

衰退期(2008〜2011年)台数と金額がともに落ち込んだ。台数は2010年に66.3万台となり、生産額は2011年に2,714.4億円で底をつけた。

転換期(2012年〜)台数は低い水準のまま、金額が戻った。台数は2020年の48.5万台で底をつけ、2024年は63.9万台だった。2024年の生産額は4,760.1億円で、そのうち250cc以上が4,100.6億円を占めた。

上場企業はどう意思決定したか?

各社は国内の原付市場ではなく、中・大型車と海外市場で競争する道を選んだ。ホンダは1946年に旧軍払下げエンジンを自転車用補助動力へ転用して事業を立ち上げ、1948年に完成車へ事業を組み替えて法人化した。川崎重工業は1966年、原付第一種が7割を占める国内市場で正面から戦う条件を欠いたため、中・大型車の需要が厚い米国に販売会社を設立した。その後、1981年にKawasaki Motors Mfg.を設立し、2021年に二輪事業を分社化した。

国内の需要が落ちるたびに、過剰になった生産能力を清算した。ヤマハ発動機は1983年、HY戦争の競争劣位で膨らんだ過剰生産と隠れ損失を、年産半減と一括損失処理で清算した。生産額が底へ向かった2009年には、リーマン後の需要急減に対して工場再編・希望退職・在庫圧縮で損益分岐点を引き下げた。2021年には静岡県内に分散した生産拠点を本社工場へ集約した。

国内生産が縮小した時期には、海外に生産会社を設立した。ヤマハ発動機は1998年にYamaha Motor Vietnam、2007年にYamaha Motor Philippinesを設立した。

オートバイ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額4,760.1億円
生産量639.4千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月6,930億円4,536千台
1986年1月〜12月5,690億円3,397千台
1987年1月〜12月4,770億円2,631千台
1988年1月〜12月5,110億円2,946千台
1989年1月〜12月5,040億円2,794千台
1990年1月〜12月5,190億円2,807千台
1991年1月〜12月5,910億円3,029千台
1992年1月〜12月6,670億円3,197千台
1993年1月〜12月6,450億円3,023千台
1994年1月〜12月5,770億円2,725千台
1995年1月〜12月5,670億円2,753千台
1996年1月〜12月5,550億円2,584千台
1997年1月〜12月6,060億円2,676千台
1998年1月〜12月6,450億円2,636千台
1999年1月〜12月6,020億円2,252千台
2000年1月〜12月6,300億円2,415千台
2001年1月〜12月6,040億円2,328千台
2002年1月〜12月5,990億円2,115千台
2003年1月〜12月5,640億円1,831千台
2004年注11月〜12月5,966.5億円1,739.6千台
2005年1月〜12月6,762.7億円1,791.6千台
2006年1月〜12月7,169.7億円1,771.4千台
2007年1月〜12月7,800.4億円1,676.1千台
2008年1月〜12月6,255.3億円1,226.8千台
2009年1月〜12月3,048.3億円644.9千台
2010年1月〜12月2,819.6億円663千台
2011年1月〜12月2,714.4億円639.2千台
2012年1月〜12月2,934.4億円595.5千台
2013年1月〜12月2,862.6億円563.2千台
2014年1月〜12月3,268.1億円597.1千台
2015年1月〜12月3,089.9億円522.4千台
2016年1月〜12月3,140.1億円560.5千台
2017年1月〜12月3,621.7億円646千台
2018年1月〜12月3,713億円651.7千台
2019年1月〜12月3,220億円567.4千台
2020年1月〜12月2,743.8億円484.6千台
2021年1月〜12月3,720.3億円646.9千台
2022年1月〜12月4,422.7億円694.9千台
2023年1月〜12月5,049億円680.8千台
2024年1月〜12月4,760.1億円639.4千台

オートバイ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 二輪車・原付第二種(51~125cc)・軽二輪車

コード企業名
7267ホンダ
7269スズキ
7272ヤマハ発動機
7012川崎重工業
7313テイ・エス テック
7220武蔵精密工業
7296エフ・シー・シー

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 二輪自動車

オートバイ › 50cc以下 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額196.5億円
生産量108.7千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,550億円2,015千台
1986年1月〜12月1,380億円1,713千台
1987年1月〜12月980億円1,190千台
1988年1月〜12月1,240億円1,457千台
1989年1月〜12月1,230億円1,408千台
1990年1月〜12月1,250億円1,343千台
1991年1月〜12月1,330億円1,340千台
1992年1月〜12月1,220億円1,181千台
1993年1月〜12月1,040億円972千台
1994年1月〜12月960億円875千台
1995年1月〜12月1,070億円952千台
1996年1月〜12月1,070億円948千台
1997年1月〜12月1,060億円934千台
1998年1月〜12月900億円839千台
1999年1月〜12月770億円680千台
2000年1月〜12月750億円637千台
2001年1月〜12月720億円611千台
2002年1月〜12月700億円589千台
2003年1月〜12月520億円458千台
2004年注11月〜12月390.6億円331.4千台
2005年1月〜12月381.8億円298.5千台
2006年1月〜12月391.6億円306.2千台
2007年1月〜12月337.7億円264.3千台
2008年1月〜12月217.1億円162.9千台
2009年1月〜12月160.6億円108.4千台
2010年1月〜12月137.8億円87.5千台
2011年1月〜12月156.2億円104.9千台
2012年1月〜12月143.8億円90.9千台
2013年1月〜12月118.2億円74.9千台
2014年1月〜12月117.6億円76.6千台
2015年1月〜12月90億円66.4千台
2016年1月〜12月155.1億円99.3千台
2017年1月〜12月193.2億円129.1千台
2018年1月〜12月208.7億円140.9千台
2019年1月〜12月206.2億円131千台
2020年1月〜12月196.9億円122.2千台
2021年1月〜12月231.2億円142.4千台
2022年1月〜12月250.8億円152.5千台
2023年1月〜12月168.1億円93.2千台
2024年1月〜12月196.5億円108.7千台

50cc以下市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 原付第一種(50c以下モペット)

コード企業名
7267ホンダ
7269スズキ
7272ヤマハ発動機
7012川崎重工業

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 二輪自動車 › 50cc以下(内数)

オートバイ › 250cc以上 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額4,100.6億円
生産量427.2千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月2,890億円678千台
1986年1月〜12月2,560億円588千台
1987年1月〜12月2,180億円498千台
1988年1月〜12月2,050億円472千台
1989年1月〜12月2,140億円490千台
1990年1月〜12月2,240億円507千台
1991年1月〜12月2,660億円596千台
1992年1月〜12月3,080億円683千台
1993年1月〜12月2,880億円637千台
1994年1月〜12月2,530億円550千台
1995年1月〜12月2,580億円545千台
1996年1月〜12月2,650億円570千台
1997年1月〜12月3,070億円649千台
1998年1月〜12月3,680億円742千台
1999年1月〜12月3,880億円801千台
2000年1月〜12月3,970億円851千台
2001年1月〜12月3,940億円858千台
2002年1月〜12月3,850億円742千台
2003年1月〜12月3,920億円761千台
2004年注11月〜12月4,435.1億円832.4千台
2005年1月〜12月5,137.6億円953.4千台
2006年1月〜12月5,669.3億円1,039.2千台
2007年1月〜12月6,271.8億円963.2千台
2008年1月〜12月5,062.4億円742.7千台
2009年1月〜12月2,414億円353.7千台
2010年1月〜12月2,263.2億円385.9千台
2011年1月〜12月2,177.5億円365.1千台
2012年1月〜12月2,380.3億円373.1千台
2013年1月〜12月2,356.3億円372.6千台
2014年1月〜12月2,691.6億円395.4千台
2015年1月〜12月2,603.2億円348.1千台
2016年1月〜12月2,614.8億円356.6千台
2017年1月〜12月3,041.3億円404.2千台
2018年1月〜12月3,103.6億円389.8千台
2019年1月〜12月2,652.8億円333.7千台
2020年1月〜12月2,213.1億円269.9千台
2021年1月〜12月3,084.4億円392.3千台
2022年1月〜12月3,726.2億円434.2千台
2023年1月〜12月4,429.2億円481.2千台
2024年1月〜12月4,100.6億円427.2千台

250cc以上市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 自動二輪車(251cc以上)

コード企業名
7267ホンダ
7269スズキ
7272ヤマハ発動機
7012川崎重工業

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 二輪自動車 › 250cc以上(内数)

注釈

  • 注12004 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2003 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-g)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 二輪自動車: モータースクータを含む。
  • 二輪自動車: 4区分の合計

出典

期間統計表・資料
1985〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-g「主要品目の生産量及び生産額 - 輸送機械の生産量及び生産額(昭和60年~平成15年)」
2004〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革