任天堂：3DS・WiiU不振による最終赤字とNintendo SwitchからSwitch 2へ

任天堂の連結売上高は、2010年3月期の1兆4,343億円から2014年3月期の5,717億円まで縮んだ。この期の営業損失は464億円で、2012年3月期の373億円、2013年3月期の364億円に続き、3期続けて本業で損失を計上した。損失の中心は据置機のWii Uにあり、米国と欧州での値下げで本体の採算が崩れ、利幅の大きいソフトウェアの本数も伸び悩んだ。売上総利益は1,632億円にとどまり、販売費及び一般管理費を賄えなかった。円安で為替差益392億円が入り、経常損益は60億円の黒字で踏みとどまった。本体を薄利で配り、ソフトで回収する収益の型が、ソフトの失速で逆に回り始めたとみられる。

立て直しの手として、任天堂は娯楽を生活の質（QOL）を楽しく高めるものと定義し直し、新しいプラットフォーム事業の構想を掲げた。最初の主題には健康を選び、睡眠と疲労の状態を測るセンサーと、計測結果にサービスを返すサーバーの開発に入った。既存のゲーム機の側では、フィギュアをゲームへ読み込ませるamiiboを投入し、3DSには新型のNew ニンテンドー3DSを加えた。amiiboは2016年3月期の1年間でフィギュア型が約2,470万個、カード型が約2,890万枚売れた。ゲーム機の周りに収益源を足しながら、ゲーム機の外にも出口を探す二正面の手当てだったといえる。

2015年3月17日、任天堂の取締役会はディー・エヌ・エー（DeNA）との業務・資本提携を決議した。業務の柱の1つは、キャラクターを含む任天堂の知的財産（IP）を使ったスマートデバイス向けゲームの共同開発と運営である。もう1つは、複数の機器にまたがる会員サービスの共同開発だった。資本の面では、任天堂がDeNA株1,508万1,000株を219億8,800万円で引き受けた。同時に自己株式175万9,400株を219億8,700万円でDeNAへ割り当て、双方の受け渡しは4月2日に済んだ。同額を持ち合う形なら手元資金は減らず、スマートフォン向けの運営体制を自前で一から築く時間を買う狙いだったのだろう。

2015年7月、社長の岩田聡氏が在任中に死去し、社長の席は2か月にわたって空いた。その間は2002年から代表取締役を務めてきた竹田玄洋氏と宮本茂氏が会社を代表した。9月に社長へ就いたのは、三和銀行から移り、米国の販売子会社Nintendo of Americaで会長を務めた君島達己氏である。君島氏は2013年6月から常務取締役として経営統括本部長と総務本部長を兼ね、管理部門を率いていた。2016年6月の定時株主総会では監査等委員会設置会社への移行を決め、取締役会の監督機能を強める形へ機関を組み替えた。開発者出身の社長から管理と海外販売の経験者へ、経営の舵を渡した承継だったと推察される。

スマートデバイス向けの第1弾は、友人との会話を遊びに変えるアプリMiitomoで、2016年3月に世界で配信を始めた。同年12月にはマリオが主人公のSuper Mario RunをiOS向けに出し、翌年3月にAndroidへ広げた。2017年2月には、シリーズを遊んだことのない層も取り込むシミュレーションRPGのFire Emblem Heroesを加えた。スマートデバイス向けのPokémon GOが配信されると、3DS向けのポケモン作品が売れ、日本の外では3DS本体の販売まで伸びた。この時期の基本戦略は、ゲーム専用機の事業を広げつつ、スマートデバイス事業を利益の柱の一つに育てるというものだった。アプリには単独の稼ぎより、専用機へ客を呼び込む入口の役割が期待されたと考えられる。

Wii Uの後継機は、NXの開発名で2017年3月の世界発売が予告されていた。2017年3月に出たNintendo Switchは、発売から月末までにハードウェア274万台、ソフトウェア546万本を売った。同じ期のWii Uは、ハードウェアが76万台と前期から77%減り、ソフトウェアも1,480万本と46%減った。Switchが通年で寄与した2018年3月期、売上高は前期の2倍を超える1兆556億円、営業利益は1,775億円に達した。海外売上高は7,944億円で、全体の75.3%を占めた。据置と携帯を1台に畳んだことで、分かれていた開発の力を1つの機種へ注げるようになった効果が大きかったように思われる。

2018年6月、君島氏の後を継いで古川俊太郎氏が代表取締役社長に就いた。古川氏は1994年の入社で、経営企画室長を経て常務執行役員として経営統括本部を担っていた。同じ年の経営方針は、研究開発の不確実性が大きい娯楽を扱う以上、具体的な経営指標の目標は置かないと明記した。代わりに軸に据えたのは、年齢や性別、ゲーム経験を問わず任天堂のIPに触れる人を増やすことである。その手段として、テーマパークや映像、商品化へIPを広げる方針も並べた。Switchは2021年3月期に年間2,883万台を売り、ソフトウェアも2億3,088万本と36.8%伸びた。数値目標を持たず、IPとの接点の数を成果の物差しにしたのは、ヒットの有無で業績が振れる事業の性格を前提にした設計だった。

2021年の年次報告では、アニメーション映画会社イルミネーションの創業者クリス・メレダンドリ氏が社外取締役に加わっていた。2023年4月には、マリオを題材にした映画ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービーが公開された。その収入が入った2024年3月期、モバイル・IP関連の売上は927億円と前期から81.6%伸びた。映画はマリオカート8 デラックスをはじめ、マリオ関連のソフトの販売も押し上げた。翌2025年3月期は映画の収入が減って676億円へ27.0%落ちたが、2026年4月公開の続編の製作が同時に進んでいた。映画は単体で稼ぐ事業というより、ゲーム機を持たない層にIPを届け、ソフトの販売へ客を戻す経路の役割のほうが大きかった。

発売9年目の2025年3月期、初代Switchは1,080万台と31.2%減り、売上高も1兆1,649億円へ30.3%落ちた。2025年6月5日発売のNintendo Switch 2には、初代の発売後10か月に並ぶ初年度1,500万台の計画を置いた。初代より高い本体価格を普及の壁と見て、初代のソフトも遊べる継続性とソフトの同梱で補う方針をとった。結果は計画を上回り、2026年3月期の販売は1,986万台、売上高は前期の約2倍の2兆3,130億円、営業利益は3,601億円となった。一方で2年目はメモリなど部材の高騰と関税で約1,000億円の原価増を見込み、本体価格の改定に踏み切った。初代の利用者を引き継ぐ設計が立ち上がりを速めた半面、採算の薄いハードの比重が増し、原価を吸収する余地は狭まった。