任天堂：岩田聡の社長就任とニンテンドーDS・Wiiによる過去最高の売上高

2002年5月、山内溥に代わって岩田聡が代表取締役社長に就いた。岩田は2000年6月に取締役として経営陣へ加わり、交代の直前は経営企画室長の職にあった。山内家の外から迎えた社長で、就任した時は42歳だった。引き継いだ2002年3月期の連結売上高は5,548億円で、そのうち4,113億円、比率にして74.1%を海外で売り、経常利益は円安の追い風も受けて1,866億円に上った。この期の決算短信は、コンピュータを使った家庭向けの娯楽を事業の軸とし、世界の利用者がまだ味わったことのない面白さを届けることを何より重んじると掲げていた。数字の上では好調な会社を、創業家の外の経営者が預かる交代だった。

就任から2年、売上高は伸びなかった。2003年3月期の連結売上高は5,037億円、2004年3月期は5,144億円にとどまり、当期純利益は1,064億円から673億円、さらに332億円へと2期続けて減った。2002年の短信は、ハードの処理能力が上がるほどそれを使い切るソフトの開発が重荷になっていると中長期の課題を整理し、蓄えてきたキャラクター資産の活用、既存の遊び方の枠を外れた仕掛け、原価の引き下げによる価格競争力の向上で応じるとしていた。2005年3月期の年次報告は業界を振り返り、世界のハード販売は市場の飽和で減り、国内では遊び手がゲームから離れ、海外では続編・スポーツ・映画原作に売れ筋が偏ったと記した。性能を積み増す競争の先に市場の広がりは無い、という認識がこの3年で固まったとみられる。

2005年5月の決算短信で、任天堂はこの認識を方針へ落とし込んだ。技術の進歩に合わせてゲームを豪華で複雑にしていく業界の定石は飽和しつつあると認め、予備知識のない人でも取り付きやすく、慣れた人は好みに応じて深く遊べる製品を目指して、目標を『間口が広くて奥が深いゲーム』の実現に置いた。手段としては、据置型と携帯型をつなぐ遊び、他社との共同開発、ゲームセミナーを通じた人材の発掘を並べ、開発中の次世代据置機「レボリューション（仮称）」を、現行機の機能向上の延長には置かない製品と位置づけた。同じ期の年次報告は、この次世代機を新しい客層をゲームへ招き入れる機械として説明し、2006年の発売を予告した。狙う相手を既存の愛好者から、まだゲームを遊んでいない人々へ移す宣言だった。

最初の製品は携帯機のニンテンドーDSだった。2004年末に日本と米国、2005年3月に欧州で売り出したこの機械は、二つの画面の片方をタッチパネルにし、無線通信とマイク端子も備えて、操作を覚えなくても遊べる設計を取った。発売から短期間で販売台数は520万台を超え、スーパーマリオ64 DSなど2本のソフトが世界で各100万本を売った。続く2006年3月期には、高齢者や女性のようにゲームと縁の薄かった層へ向けたソフト群Touch! Generationsを投入し、無料で使える無線のネット接続サービスも始めた。2006年3月には軽く画面の明るいニンテンドーDS Liteを国内で発売した。画面に触れて操作する仕組みが、不慣れな人を遠ざけていた敷居を下げたと思われる。

2007年の年次報告で岩田は、年齢・性別・言語・文化・経験を問わず世界でゲームを遊ぶ人を増やすことを基本戦略に据え、その最初の製品がDSだったと説明した。次の一手は2006年に発売した据置機Wiiで、DSで受け入れられた直感的な操作を、動きを捉えるWiiリモコンによって据置機へ移した。家族の誰にとっても用途があるよう、テレビ番組を選ぶ感覚で使う各種チャンネルを本体のメニューに並べ、健康管理を題材にしたWii Fitのような新しい種類のソフトも開発した。同じ報告で岩田は、DSを持ち主の日々を豊かにする機械、Wiiを周りにいる人を笑顔にする機械と定義した。携帯機は個人に、据置機は家庭に向けるという役割の分け方がここで明確になった。

方針は業績に表れた。連結売上高は2006年3月期の5,088億円から2007年3月期に9,665億円、2008年3月期に1兆6,724億円へ伸び、2009年3月期には1兆8,386億円と過去最高に届き、営業利益も5,552億円を計上した。Wii本体の世界累計販売は2011年3月末に8,601万台に積み上がった。2009年の年次報告で岩田は、二つの機械の普及によってゲーム人口の拡大は世界で着実に進んだと総括する一方、まだ伸びる余地は大きいとし、DSを一家に1台から1人に1台へ広げるため、ニンテンドーDSiを個人用の端末として売り込む方針を示した。売上高を3年で3.6倍にした伸びは、狙う客層を広げた方針がそのまま数字になったものだろう。

頂点の翌期から売上は落ちた。2010年3月期の連結売上高は1兆4,343億円、営業利益は3,565億円に下がった。2010年9月には2011年3月期の通期予想を修正し、売上高を1兆4,000億円から1兆1,000億円へ、営業利益を3,200億円から2,100億円へ引き下げた。修正の理由には、想定を超えて進む円高、それまでの売れ行き、年末商戦の見通し、この時点で決めたニンテンドー3DSの発売条件を挙げ、想定為替レートは1ドル95円から85円へ改めた。実績は売上高1兆143億円、営業利益1,710億円となり、年次報告は、2009年12月に月間の最高販売を記録した米国をはじめ、日本と欧州でもハード・ソフトともに前年を下回ったと説明した。DSとWiiの普及が一巡した谷間に、円高が重なったと推察される。

DSの後継となる3DSは、2011年2月に国内、3月に米国・欧州・豪州で発売した携帯機で、専用の眼鏡なしで立体映像を見せる点を売り物にした。ところが販売は当初の想定を下回り、任天堂は2011年8月に国内外で本体価格を大きく引き下げ、年末にスーパーマリオ3Dランドとマリオカート7を相次いで投入した。2012年3月期の3DS本体の世界販売は1,353万台となり、国内では専用ゲーム機として最も速く500万台を超えた。ただ欧米の年末商戦は出足が鈍く、期初の遅れを取り戻すには至らなかった。値下げに伴う本体在庫の評価減と円高が響き、同期の売上高は6,476億円、営業損失は373億円となり、為替差損277億円も加わって当期純損失は432億円に達した。

据置機ではWiiの後継となるWii Uを2012年の年末商戦に発売した。6.2インチのタッチ画面を持つWii U GamePadとテレビの二画面で遊ぶ仕組みを取り、利用者が遊んだ感想を交わすMiiverseを載せ、追加コンテンツの有料配信やパッケージソフトのダウンロード販売にも踏み出した。本体と同時に出したソフト2本はそれぞれ200万本を超えたが、後続ソフトの開発が遅れ、2013年に入って失速し、2013年3月期のWii U本体の世界販売は345万台にとどまった。同期は売上高6,354億円、営業損失364億円で、2期続けて営業赤字を計上した。岩田は同年の年次報告で、次の期に任天堂らしい利益の水準を取り戻すと約した。ゲーム人口の拡大という方針は保ったまま、二つの後継機が前の世代の広がりを引き継げなかった。