任天堂：花札の任天堂創業とディズニートランプの国内独占販売

1889年9月、山内房治郎氏は京都市下京区正面通大橋西入において花札類の製造を開始した。明治の末には西洋から入ってきたトランプも作り始め、第二次大戦の前には製品が国内外に広く行き渡った。さかのぼれば商標も創業者が考案したもので、縁起物のおたふくの福がかるたの気分によく合うとして選ばれていた。ところが花札からトランプへ品目が増えても製造の仕方は昔のままで、花札類は手作業に頼る工業の域にとどまり、機械に置き換えるのはきわめて難しいとされた。法人の形を得たのは1933年、合名会社山内任天堂の設立によるが、中身はトランプやかるたを作る京都の家内工業のままだった。どれほど需要が増えても生産量は職人の手の数が決め、この制約は創業から60年を越えても変わらなかった。

1947年11月20日、合名会社山内任天堂の販売機関として株式会社丸福が発足した。設立の登記は同じ日付で、これが現在の任天堂の法人としての起点にあたる。製造は合名会社が担い、販売は新しい株式会社が担うという二重の構えである。その合名会社を率いていたのが、婿養子として家業を継いだ2代目の山内積良氏だった。ところが1949年、積良氏は66歳で急逝する。孫にあたる山内溥氏は同年12月に任天堂へ入社し、早稲田大学在学中の22歳で家業の後を継いだ。製造を担う合名会社と販売を担う株式会社に分かれた二つの法人を、学業の途中の若者がまとめて背負うことになる。その当時を、山内氏は後年『無性に腹が立った』と振り返った。

1949年9月、株式会社丸福は丸福かるた販売株式会社へ商号を改めた。1950年3月には任天堂かるた株式会社、1951年7月には任天堂骨牌株式会社となる。1年10か月のあいだに三度、社名を書き換えたことになる。商号の整理と並行して、1950年3月には合名会社山内任天堂から大統領印などのかるたの製造業務を継承した。この継承は、山内氏が株式会社の側の取締役に就いたのにあわせ、営業面の拡充をはかるために行われたものだった。販売会社として出発した株式会社が、ここで製造の実体そのものを自社に取り込んだ。製造と販売が別の法人に分かれたままでは、何をどれだけ作るかの判断が二つに割れる。

京都市内の数カ所へ分散していた製造場を現在の本社所在地へまとめ、本社工場の建設に入ったのは、製造業務を継承したのと同じ時期である。工場は1952年11月に完成し、それを機に本社もそこへ移した。当時の任天堂が事業内容に掲げていたのは骨牌の製造販売と紙製品の加工の二つで、花札もトランプも紙を貼り、裁ち、仕上げる工程の連なりだった。工程が市中に散っていれば、増産は運搬と仕掛品の停滞に阻まれる。生産の場所を一つにまとめることは、手工業の枠を保ったまま処理量を引き上げるための最初の投資だった。

1953年5月、任天堂はわが国初のプラスチック製トランプの製造に成功し、量産を始めた。紙を貼り重ねる従来の製法とは素材も工程も異なる製品である。1957年7月には、南アメリカ地域への大量の輸出に踏み切り、製品を海外の市場へ送り出した。花札の売り先が国内の問屋に限られるのに対し、トランプは遊び方が国境を越えて共通しており、南アメリカのような遠い市場にも出せた。主力をトランプへ移していた任天堂は、国内の花札需要が頭打ちになるのを待たずに、輸出という別の販路を手にした。

1959年10月、任天堂は台紙貼合機や自動切断機を相次いで開発し、機械化は至難とされてきた花札類の製造でそれを実現した。創業から70年を経て、手仕事の製法がようやく近代的製造法へ脱皮したことになる。ただし山内溥氏は、設備を厚くする方向へは進まなかった。本格的な設備投資を避け、増産のための工場増設と増員を抑えた方針を、山内氏は後年、危機を切り抜けた最大の要因に挙げている。遊技具の需要は流行に振られ、設備を厚くした翌年に需要が引くことがある。固定費を軽く保つことは、山内氏にとって成長の速度より優先する条件だった。

1959年11月、任天堂はウォルト・ディズニー・プロダクションズとキャラクターの版権使用契約を結び、ディズニートランプの独占製造販売権を獲得した。国内市場にディズニートランプのブームを起こし、続いてポパイ、マイティマウス、バックスバニーなどのキャラクターについても独占製造販売権を得ている。販売面ではテレビCMを打ち、それによってトランプの販売を全国へ広げた。山内氏は後年、『トランプごときの宣伝にテレビCMを打つなんて、当時では、およそ常識はずれの話』と当時を振り返っている。トランプそのものの機能は各社の製品で変わらない。版権と広告は、同じ厚紙の束に指名買いを起こすための仕掛けだった。

1962年1月、任天堂骨牌は大阪証券取引所市場第二部と京都証券取引所へ株式を上場した。上場前後の事業の姿を見ると、1961年6月期の製品別売上高はトランプ2億9,800万円、かるた・花札1億7,700万円、その他4,000万円で、売上高の合計は5億1,500万円、主力はすでに花札からトランプへ移っていた。従業員は1962年時点で423人、1964年時点で487人を数えた。1963年ごろにはトランプ単体の国内シェアが約8割を占め、1964年には儲かる企業として『京都のこじんまりとした会社』に数えられた。国内の販売網は東京支店と、京都・大阪・名古屋の営業所で構成されていた。1963年10月には社名を任天堂株式会社へ改め、骨牌専業を示す商号を外した。

売上高は1963年6月期に11億円、1964年6月期に13億9,000万円と伸びたが、1965年6月期は14億円でほぼ横ばいに転じた。当期純利益はさらに早く頭打ちとなり、1963年6月期の1億7,100万円から1964年6月期1億5,400万円、1965年6月期1億2,100万円へ2期続けて減っている。国内シェアを8割まで取った会社が、次に伸ばす先を失った形である。山内氏は1956年の渡米視察で、全米最大手のトランプメーカーですら事業規模が限られる現実を見ていた。トランプ売上の伸びは1964年から止まり、本業の外へ広げた新規事業のツケも1964年から1965年にかけて同時に表面化した。ひとつの遊技具で国内を制しても、その市場の大きさがそのまま事業の天井になる。