亜鉛の市場規模の推移 | 1948〜2024年

市場規模がどう推移したか？

成長期（1948〜1974年）生産量は26年で約40倍に伸びた。亜鉛の生産量は1948年の2.1万トンから1960年に18.0万トン、1970年に67.6万トンへ増え、1974年の85.0万トンで山をつけた。

横ばい期（1975〜1989年）生産量は70万トン前後で推移した。1975年は69.8万トン、1980年は73.5万トン、1985年は74.0万トンだった。

縮小期（1990年〜）生産量はゆるやかに減り続けた。1990年の68.7万トンから2005年に63.8万トン、2020年に50.1万トンへ減り、2024年には47.3万トンと山から44%減った。

上場企業はどう意思決定したか？

生産量が伸びる時期に、収益源を鉱山から製錬能力へ移した。DOWAは1971年、鉱石輸入の比率が上がり自山鉱の優位が崩れるなかで臨海型の亜鉛製錬所として秋田製錬を新設し、生産量が山へ向かう時期に製錬能力を増強した。三井金属は1972年、神岡鉱業所のカドミウム汚染をめぐる訴訟で上告せず賠償・汚染田の復元を受諾し、公害対策と経営再建を並行させた。

生産量が縮小へ移ると、各社は非鉄を切り出し、亜鉛以外へ経営資源を移した。ジャパンエナジーは1992年、円高で採算が悪化した金属3部門を全額出資の新会社へ移管し、2006年には豊羽鉱山の操業休止と委託製錬の終了により亜鉛事業から撤退した。三井金属は神岡鉱山を段階的に縮小し、銅箔・TABなど電子材料に注力する業態転換を進めた。

DOWAは製錬を残しつつ、資産と組織を組み替えた。1999年に銅地金相場の急落を機にROAを物差しに資産と人員を圧縮し、2006年には製錬など5部門を10社へ移管する持株会社制へ移行した。