富士通 の歴史

富士通の事業は、富士電機が1930年に電話機の組立と修理を始めた^[1]地点に始まる。母体の富士電機製造は1923年、古河電気工業とドイツのシーメンスの技術提携にもとづいて設立され^[2]、各種の電気機器と通信機の輸入や製造販売を手がけていた。通信網の発達で通信機の需要が伸びたのを受け、1935年6月、富士電機は通信機部門を分離独立させ、富士通信機製造株式会社を発足させた^[3]。承継したのは電話交換装置・電話機・装荷線輪の三部門で、1937年には搬送通信装置の製造も加えている^[4]。1938年11月には本店を神奈川県川崎市上小田中へ移し^[5]、1949年5月、東京証券取引所の再開と同時に上場した^[6]。

総合通信機・電子機器メーカーとしての形が固まったのは戦後で、その第一歩が1951年5月の電子計算機への進出だった^[7]。1952年4月にシーメンスとの技術提携を復活させ、1953年8月に無線通信装置、1954年4月に電子機器部品の製造をそれぞれ始めている^[8]。応用分野への踏み込みも早く、1956年11月にはわが国最初の工作機械自動制御装置を完成させた^[9]。1964年には国内で唯一の純国産・自社開発技術によるFACOM電算機231をニューヨークの世界博覧会へ出品^[10]し、国内外のメーカーとユーザーから高い評価を得ている。1957年6月に新光電気工業をグループ会社とし、1960年12月に大阪証券取引所、1961年10月に名古屋証券取引所へ上場^[11]、1962年5月には富士通研究所を設置して開発の担い手を社内に抱えた^[12]。

1959年10月時点で、IBMの日本進出計画についての申請はすでに現実に出ており、国産化へ早急に踏み切るための協力体制づくり^[13]が急務となっていた。相手の規模は隔絶しており、1962年時点のIBMは従業員7万5000人、前年の売上高16億9496万ドルでアメリカ第22位、全額出資子会社を通じて世界93カ国に支社を持ち、比較できる日本の会社はないと評された^[14]。対する日本のメーカー7社の電子計算機部門は総動員しても7000人に届かず^[15]、自由化を前に『いったい、どこに活路を求めたらよいか』^[引用元]が問われた^[16]。

社長の岡田完二郎氏は、経営の軸を変化への対応力に置いた^[17]。『経済界というものは非常に大きな“いきもの”ですね。ですから、積極策もいいのですが、それも波に乗った時にやらないと失敗する。つまり機に応じてカジをとっていくことですね』^{[引用元][18]}（経済時代 1963年5月）と語り、『現にフォーチュン誌（中略）を見ても、30年前に比べると100位以内にあった会社が50%以上も脱落している。ということは、その変化に応じ切れなかったからである』^[引用元]（同）と続けた^[19]。技術の細部を自ら解するのではなく、報告する技術者の声の大きさと目の輝きを手がかりに最終判断を下す型の経営者でもあった^[20]。1967年6月、社名を富士通信機から富士通へ変更し^[21]、通信機の専業から通信と電子の総合メーカーへ転じた姿を看板に反映させている。1968年3月期の売上構成は交換機・電話機27%と無線伝送装置23%で通信機関係が50%、電子機器27%と電子部品15%で電子関係が42%となり^[22]、両者が肩を並べた。

国産電算機メーカーは技術そのものは開発済みとしながらも、当時もっとも進んだ電算機とされたIBM370シリーズが採用されることに脅威を感じていた^[23]。国内の布陣もこの圧力のもとで組み替^[24]えられる。1971年10月、日立製作所との電算機事業提携が公表された^[25]。売上で富士通が1位、日立が2位であり、この1位・2位連合によって国内シェアの3割を占め^[26]、国内ではIBMと対抗できる勢力になると報じられた。電算機業界は3年後に控えた資本自由化を前に再編成の機運が急速に高ま^[27]っていた。国策で国産電算機を育てる枠組みのなかで、富士通は国内首位の位置を確保した^[28]。

独自アーキテクチャを自前で開発する道と、IBMと互換の機械で顧客を取り込む道の岐路で、富士通は後者を選んだ^[29]。1974年5月、天才技術者と呼ばれた池田敏雄氏の主導で米アムダールへ出資し、IBM互換メインフレームの開発体制と販売網を得ている^[30]。国策で国産電算機を育てた時代に、後発として世界最大手の生態系へ相乗りする賭けである^[31]。

現場の士気は高く、社長の小林大祐氏は社員を“気違い集団”と呼んだ^[32]。新婚旅行も途中で切り上げて仕事に戻る集団が、世界のマンモス企業であるIBMを相手に一歩も退かぬ健闘を見せていると評されている^[33]（日経ビジネス 1976年8月30日）。1980年5月、富士通の国内売上がIBM日本法人を上回ったことが報じられ^[34]、国際競争力のあるコンピューター産業の育成というわが国の産業政策の柱が最終段階を迎えたものとして注目された^[35]。

一国市場とはいえIBMの売上を抜いたことは大事件で、富士通は海外からも特別の評価を受けた^[36]。ところが、コンピューターのトップメーカーというだけでは企業イメージが盛り上がらない時代がすでに来ていた^[37]。IBM神話の崩壊は経営路線により本質的な問題を投^[38]げかける。電算機室に大型コンピューターを据えて情報を集中処理する従来のシステムが、パーソナル・コンピューターなどによる分散処理の普及で揺らぎ始め、IBM機に象徴される汎用コンピューター中心の体制にほころびが見えてきたためである^[39]。データ通信の発展で自己完結型のシステムは一層流動化し、コンピューターと通信が一体となってより高度な情報処理を目指す時代が到来した^[40]。いずれも、IBM追撃時代にとってきた汎用コンピューターへの過度の傾斜の修正を迫るものだった^[41]。

『C&C』を旗印とする日本電気のような複合企業を標的にすると、ただ猛烈に追いかけるだけでは射程距離が測れず、戦略が必要になる^[42]。1985年11月、社長の山本卓眞氏のもとで富士通は『脱IBM』を掲げ、通信機・AI・パソコンといった汎用機以外の新市場へ製品攻勢をかけた^[43]。同年6月には流通市場があきれるほどの新製品攻勢としてパソコン戦略が報じら^[44]れている。人材面でも厚みがあり、1984年3月に東京大学の電気工学科・電子工学科を出た卒業生の就職先は、日本電気8人を筆頭に東芝と三菱電機が7人、日立製作所と富士通が6人という並びだった^[45]。1986年2月には日商岩井との合弁でエヌ・アイ・エフを設立し、後のニフティにつながる事業の芽を置いている^[46]。汎用機一本足からの脱却は、3本柱体制の厚みを生むと同時に、通信・コンピュータ・半導体を同時に抱える構造をつくった^[47]。