C&C構想の提唱——コンピュータと通信の融合という全社ビジョン

1970年代の日本電気は、電電公社向けの通信機を収益の柱としながら、半導体と電子計算機へ事業を広げていた。1961年には事業部制を敷き、1975年には中央研究所を構えて、半導体・コンピュータ領域への投資を年ごとに増やしていた。各分野には、コンピュータの米IBMや欧州の通信機大手のように、日本電気を上回る規模の先行企業が構えていた。もっとも、通信機・半導体・コンピュータのそれぞれで世界の先頭を単独で狙うには、当時の事業規模では経営資源が到底足りなかった。三つの分野を個別に世界トップへ押し上げる構想は、資金と人材の面から現実味を欠いていた^[1]。

事業環境の見通しにも転機があった。デジタル技術の進展によって、それまで別々に発展してきたコンピュータと通信は、同じ土台のうえで融合へ向かうという技術認識が生まれていた。小林宏治会長は後年、高度成長期のような伸びをこの先も期待するのは難しく、従来の延長線上で発想すべきではないという危機感を書き残している。規模を追うだけでは、多角化した事業の一つひとつが世界市場で埋没しかねなかった。1978年3月期の単体売上高5385億円・経常利益107億円という事業規模から、日本電気は次の成長の枠組みを描き直す必要に迫られていた^[2][3]。

C&Cを世界へ向けて打ち出したのは、1977年10月に米アトランタで開かれた大規模な通信展「インテルコム'77」の基調講演だった。演壇に立った小林宏治会長は、コンピュータ（C）と通信（C）がやがて一体になるという見取り図を示した。この構想を初めて外部で語ったのはその2年前、1975年9月にスイス・ジュネーブで開いた世界電気通信会議の講演で、アトランタでの提唱はその延長にあった。1976年に社長から会長へ退いていた小林会長にとって、C&Cは多角化した日本電気を一つにまとめる旗印だった^[4]。

C&Cの狙いは、事業領域のあいだに相乗効果を生むことにあった。小林会長は後年、通信機・半導体・コンピュータの各分野で個別に世界トップを狙うのは経営資源の面で想像を絶する難事であり、領域間の相乗効果を生かすべきだと考えてC&Cを掲げた、と述懐している。半導体は自社のコンピュータや通信機に組み込まれ、コンピュータは通信網と結ばれる——一つの技術や製品が別の事業を押し上げる関係を、C&Cという一枚看板のもとに束ねようとした。個々の事業を足し合わせる多角化から、事業どうしを掛け合わせる多角化への読み替えだった^[5]。

提唱は一度の講演で終わらず、全社の運動へと広げられた。日本電気は創立80周年にあたる1979年を「C&C元年」と定め、社内外へC&Cを知らせる活動を始めた。1983年には英文社名をNippon Electricから現在のNEC Corporationへ改め、C&Cの三文字を企業の看板に重ねた。多角化は数字にも表れ、単体売上高は1978年3月期の5385億円から1983年3月期には1兆2536億円へと、5年で2.3倍に伸びた。半導体・コンピュータ・通信を横断する事業構成に、C&Cという一貫した説明が与えられた^[6][7]。

C&Cは、日本電気の対外的な評価も押し上げた。半導体事業は1985年に世界売上の8.2%を占めて世界首位に立ち、以後1990年代の終わりまでその座をほぼ保った。採用市場でも、理工系学生の人気企業ランキングで1981年から3年連続の首位に立ち、かつて下位に沈んでいた評価が一変した。C&Cという提案は、半導体から通信システムまで多岐にわたる事業に一つの主張を与え、好イメージを呼んだ。提唱から数年のうちに、C&Cは小林会長その人と分かちがたく結びつき、「C&Cの教祖」と称されるほど社内外へ浸透した^[8][9][10]。