英ICL買収による欧州・北米・日本の3極メインフレーム体制

富士通のコンピュータ事業の方向を決めたのは、1970年代に池田敏雄が主導したIBM互換戦略であった。1974年に米Amdahl社へ出資してIBM互換メインフレームの開発体制と販売網を得て以来、独自アーキテクチャを追う日立・NECとは異なり、IBMの生態系に相乗りしてその顧客を面で取りに行った。この選択は1980年代に効き、1980年に国内売上で日本IBMを上回り、富士通をIBMに次ぐ世界2位級の汎用機メーカーへ押し上げた^[1][2]。

国内で頂点に立った富士通に残されていたのは、その独自の立ち位置を世界へ広げる余地であった。1987年の日経ビジネスは、富士通が世界市場へ再び野望を抱いていると伝えている。IBM互換というニッチは、IBMの顧客が世界中にいる以上、国境を越えて需要がある。国内市場で価格競争に沈む同業とは違う攻め方を、海外でどう実らせるかが次の課題であった^[3]。

富士通が選んだのは、海外のメーカーを買収して拠点を得る道であった。1990年10月、英ICLを出資比率80%で買収し、欧州でのメインフレーム拠点とした。ゼロから販売網を築くのではなく、既に欧州で顧客を持つ大手を取り込むことで、時間を買う判断であった。国策として国産電算機の育成が掲げられた時代に、欧米メーカーの買収で国境をまたいだ身のこなしは、日立・NECとも東芝・松下とも異なる独自の路線であった^[4]。

欧州に続いて、北米も押さえた。1997年10月、富士通はIBM互換機開発の中核であった米Amdahlを完全子会社化した。1974年の出資から始まった関係を、23年をかけて完全な傘下へと収めた形であった。欧州のICL、北米のAmdahl、そして日本の本体。IBM互換メインフレームを3つの地域で展開する国際的な事業構造が、ここで組み上がった^[5]。

買収の積み重ねは、欧州・北米・日本の3極でメインフレーム事業を展開する構造を生み、富士通全体の海外売上比率を押し上げた。IBM互換というニッチを世界規模で押さえた企業は他に例を見ず、国内で価格競争に巻き込まれる同業とは違う独自の存在感が、ICL・Amdahl買収を通じて形作られた。世界2位級の汎用機メーカーとしての立ち位置は、この国際展開によって確かなものとなった^[6]。

もっとも、この海外基盤の意味は、時代とともに変わっていった。1990年代末から分散処理とダウンサイジングが進み、メインフレームの市場そのものが縮小へ向かうと、汎用機の3極体制は成長の柱ではなくなっていく。買収で得た欧州・北米の拠点は、やがてメインフレームからSI・コンサル・サービスの基盤へと役割を移した。ICL買収で築いた海外の足場は、汎用機の時代を越えて、2020年代の富士通が世界で事業を営む土台として残った^[7]。