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時田隆仁

富士通・CEO（Chief Executive Officer）
Tokita Takahito（敬称略）
更新：
社長就任2019年6月
生年月日—
学歴東京工業大学工学部
出自—
経歴1988〜2021年

経歴

区分所属先就任年役職現任1988年主要役職の状況（推定含む目安）2026年
民間企業
民間企業富士通1988入社
2014金融システム事業本部長
2015執行役員
2019執行役員常務グローバルデリバリーグループ長
2019執行役員副社長
2019代表取締役社長リスク・コンプライアンス委員会委員長
2019CDXO（Chief DX Officer）
2021CEO（Chief Executive Officer）○
社長就任までの出自

出自

1988年に富士通へ入社し、2014年6月に金融システム事業本部長へ就任した。2015年4月に執行役員、2019年1月に執行役員常務グローバルデリバリーグループ長、同年3月に執行役員副社長となった。副社長就任から3カ月後の2019年6月、秋草直之氏・黒川博昭氏に続くシステムエンジニア出身の社長となった。2019年10月から2023年3月までCDXOを務め、2021年4月にCEOを兼ねた。

社長に選ばれた経緯

抜擢

2019年6月、田中達也氏の後任として社長に就任した。秋草直之氏・黒川博昭氏に続くシステムエンジニア出身の社長であり、執行役員副社長になったのは3カ月前の同年3月である。就任前年度の2019年3月期は売上3兆9524億円・営業利益1302億円で、売上は前任の4年で8000億円余り減少していた。ハードから撤退し終えた会社に、何を売るかを決める役が回った。

選任賛成率

時田隆仁氏：取締役選任の賛成率

株主総会賛成率賛成（個）反対（個）棄権（個）書類管理番号
2024年6月24日1,401,249100,2747,173
2025年6月23日14,146,019227,5335,079
2026年6月29日13,067,846470,46652,879
業績貢献FY18→FY25

時田隆仁氏：在任中の業績貢献

2020年4月、DXのコンサルティングを手がける新会社を設立し、本体の役員に独SAPや米マイクロソフトの出身者を迎えた。顧客の課題をデジタル技術で解決するには自分たちが変わる必要があるとして、上流のコンサルティングを含む脱受託を掲げた。2021年10月には業種横断型のオファリング事業としてFujitsu Uvanceを発表した。国内向けには2020年に富士通Japanを新設し、2022年3月に3000人超を削減した。2023年4月、事業構造改革の完了に伴い富士通セミコンダクターを本体へ統合した。

売上高：2015年3月期〜2026年3月期
2019/339,524億円
2026/335,030億円
7カ年-11%
営業利益率：2015年3月期〜2026年3月期
2019/33.3%
2026/39.9%
7カ年+6.6pt
ROE：2015年3月期〜2026年3月期
2019/39.4%
2026/323.9%
7カ年+14.5pt
決算期在任売上高前期比営業利益率ROE主な施策
2015年3月期47,553億円▲0.2%3.8%20.6%
2016年3月期47,393億円▲0.3%2.5%11.0%
2017年3月期45,097億円▲4.8%2.9%10.6%
2018年3月期40,984億円▲9.1%4.5%17.2%
2019年3月期39,524億円▲3.6%3.3%9.4%
2020年3月期38,578億円▲2.4%5.5%13.5%時田隆仁氏が社長に就任富士通グループAI倫理外部委員会を設置Ridgelinezを設立
2021年3月期35,897億円▲6.9%7.4%15.1%DX企業への変革方針を表明富士通Japanを設立
2022年3月期35,868億円▲0.1%6.1%12.0%Fujitsu Uvance（クロスインダストリー型オファリング）を発表
2023年3月期37,138億円+3.5%9.0%13.5%
2024年3月期34,770億円▲6.4%4.3%15.2%ドイツGK Software SEをグループ会社化半導体子会社の新光電気を非継続事業化へ
2025年3月期35,501億円+2.1%7.5%12.6%サーバ・ストレージ事業を会社分割しエフサステクノロジーズに承継富士通ゼネラルの非公開化取引で基本契約を締結FDKの株式の一部を台湾PSAグループへ譲渡し非グループ会社化
2026年3月期35,030億円▲1.3%9.9%23.9%1FINITYを新設分割で設立メインフレーム販売を2030年度末で終了すると発表富士通Japanを相手会社とする吸収分割を決議

富士通の業績概況

富士通の業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋251科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月