歴代社長 — 任期および後継の系譜：21カ年の傾向 代表取締役社長・CEO の在任期間と承継の構造
- FY05〜FY25の歴代社長は水野紘一・釜井節生・名和亮一・岩本浩久の4名。水野紘一はFY05〜FY08、釜井節生はFY09〜FY17の約9年、名和亮一はFY18〜FY22の5年、岩本浩久はFY23〜現任と、リーマン後・GE撤退期に長期政権の釜井体制を挟む形で、4〜5年での代替わりを基本サイクルとしてきた。
- 代表取締役社長はいずれも電通総研（旧電通国際情報サービス）の生え抜きを基本としつつ、親会社・電通本体からの転籍人事と内部昇格人事が交互に並ぶ構造。SIer業界における内部育成型と、グループ内ローテーション型を併存させる人事慣行を維持している。
- 直近の岩本浩久社長（1971年生まれ、電通総研入社の生え抜き）はコーポレート部門と事業部門の両方を経験した上での昇格で、コロナ後のDX需要拡大局面における高成長期の経営を担う。前任の名和亮一氏は電通プロパー出身、岩本氏は完全な生え抜きと、親会社・電通グループとの距離感を世代ごとに調整する人事設計が見られる。
歴代社長の変遷 — 略歴と業績貢献 各社長の経歴と在任中の業績への貢献
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岩本浩久
2023年〜現任・在任4年主な施策- 2024/1 株式会社電通国際情報サービスから、株式会社電通総研に商号を変更。
- 2024/4 株式取得により、株式会社ミツエーリンクスを子会社化。
経歴電通総研 1995年〜- 1995年
- 入社
- 2018年
- 執行役員
- 2021年
- 常務執行役員
- 2023年
- 専務執行役員 事業統括
- 2024年
- 代表取締役社長 社長執行役員
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名和亮一
2018〜2022年・在任5年主な施策- 2018/6 独フラウンホーファー研究機構との合弁により、Two Pillars GmbHを設立し、関連会社化。（2023年１月子会社化）
- 2019/7 三菱地所株式会社との合弁により、株式会社FINOLABを設立し、関連会社化。
- 2019/7 株式会社セブン銀行との合弁により、株式会社ACSiONを設立し、関連会社化。
- 2020/1 子会社 株式会社ISIDブライト（現 株式会社電通総研ブライト）を設立。
- 2022/4 東京証券取引所プライム市場に移行。
経歴電通総研 1981年〜- 1981年
- 入社
- 2011年
- 執行役員
- 2017年
- 上席執行役員
- 2018年
- 取締役兼常務執行役員
- 2019年
- 代表取締役社長
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釜井節生
2009〜2017年・在任9年主な施策- 2009/10 株式会社ISIDアシスト（現 株式会社電通総研アシスト）を子会社化。
- 2011/7 第三者割当増資引受けにより、クウジット株式会社を関連会社化。
- 2013/2 子会社 株式会社ISIDビジネスコンサルティングを設立。（2024年１月当社に吸収合併）
- 2013/4 インドネシアに子会社 PT. ISID Indonesia（現 PT. DENTSU SOKEN INDONESIA）を設立。
- 2014/5 子会社 株式会社ISIDエンジニアリングを設立。（2022年１月当社に吸収合併）
経歴経歴調査中 -
水野紘一
2005〜2008年・在任4年主な施策- 2005/11 タイに子会社 ISID South East Asia(Thailand) Co., Ltd.（現 DENTSU SOKEN (THAILAND) LIMITED）を設立。
- 2006/3 株式取得により、株式会社エステックを子会社化。
- 2009/3 子会社 株式会社ISIDアドバンストアウトソーシングを設立。（2004年１月株式会社電通総研セキュアソリューションに商号変更。2026年１月株式会社電通総研ITを吸収合併し、株式会社電通総研テクノロジーに商号変更）
経歴経歴調査中