NTTデータグループの歴代社長

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1995年上場2000年2010年2020年2025年

浜口友一退任

2003年社長就任

1995年入社

山下徹退任

2007年社長就任

1999年入社2005年執行役員代表取締役社長

岩本敏男退任

2012年社長就任

2004年入社2005年執行役員代表取締役社長

本間洋退任

2018年社長就任

2014年入社代表取締役社長

佐々木裕退任

2024年社長就任

2016年執行役員2021年取締役
創業社長の関係
創業

1988年5月23日、日本電信電話が資本金100億円でエヌ・ティ・ティ・データ通信を分離して発足した。母体は1967年に電電公社へ置かれたデータ通信本部で、初代社長の藤田史郎氏は本部長時代から通算7年これを率い、独立前まで赤字続きだった事業を黒字へ転じさせた。創業家はなく、1995年の上場後も親会社が過半を握り続けた。

社長登用の傾向
登用

2003年の浜口友一氏から2024年の佐々木裕氏まで、直近5代は例外なく代表取締役副社長からの昇格である。親会社からの派遣ではなく社内の序列を上り詰めた生え抜きで、本間洋氏は東北大学経済学部から1980年入社、佐々木裕氏は技術統括担当の副社長から就いた。副社長を経ずに社長となった代は見当たらない。

社長任期の傾向
任期

2003年以降の5代の在任は4年から6年に収まり、10年を超えた社長はいない。最短は浜口友一氏の4年、最長は岩本敏男氏と本間洋氏の6年である。直近3代は6年・6年・就任2年目で、副社長を4年から6年務めて社長へ上がり、同じ長さで次へ渡す型がほぼ固定していたように見える。

いまの体制への含意
含意

日本電信電話の持株比率は2017年3月期の54.19%から2025年3月期の57.73%まで一貫して過半を超えており、社長人事は副社長からの昇格という体裁をとりながら、承認の権限は親会社側にあったと思われる。2025年9月30日の完全子会社化で上場を終え、選ぶ主体は名実ともにNTTへ移った。

氏名 社長在任期間 退任年は推定 在任年数 推定状況出自役職在任中の決断施策
浜口友一(2003年就任)2003〜2007年2003年就任4年退任—代表取締役社長決断2005年itelligence社買収
山下徹(2007年就任)2007〜2012年2007年就任5年退任—代表取締役社長
岩本敏男(2012年就任)2012〜2018年2012年就任6年退任—代表取締役社長
本間洋(2018年就任)2018〜2024年2018年就任6年退任—代表取締役社長決断2022年NTT Ltd.との海外事業統合
佐々木裕(2024年就任)2024〜2025年2024年就任1年退任生え抜き代表取締役社長

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