富士ソフトの歴史

更新:

1970年に野澤徹氏と野澤宏氏が横浜市で設立した富士ソフトウエア研究所が起源。

1996年のエービーシとの合併や2001年のダイエー情報システム取得など、会社ごとの取得で規模を拡大した。SI事業で売上3,175億円を上げる大手だったが、2025年にKKRの買収で上場を廃止した。

設立から現在に至る系譜

1970年1987年1996年2001年/2004年2006年2024年2026年富士ソフトウエア研究所1970年横浜で設立株式上場1987年店頭登録富士ソフトエービーシ1996年エービーシと合併エービーシ1996年合併ダイエー情報システム2001年子会社化TCS2004年東証系を子会社化富士ソフト2006年商号変更KKR2024年TOB成立決断

長期業績と歴代社長

売上高1,430億円売上高1,485億円売上高3,175億円純利益率3.4%純利益率3.3%純利益率6.6%2002/122004/122009/122014/122019/122024/122029/12

沿革

沿革概略を知る
  1. 神奈川県横浜市に富士ソフトウエア研究所を設立[1]
  2. 本社を横浜市神奈川区西神奈川へ移転[2]
  3. 本社を東京都品川区北品川へ移転[2]
  4. 本社を東京都港区芝浦1丁目へ移転[2]
  5. 本社を東京都港区芝浦2丁目へ移転[2]
  6. 富士ソフトウェアに商号変更[3]
  7. 富士ソフトウエアに商号変更[1]
  8. 神奈川県鎌倉市に本社を移転[1]
  9. 日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録[1]
売上高
  • 売上高
富士ソフト売上高—
就任年社長氏名役職名
歴史詳細を読む三菱電機への70%依存からマイコン専業のソフト・ハウスへ
  1. 第1回全日本ロボット相撲大会を開催[3]
  2. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  3. 富士ソフトに商号変更[3]
  4. ISO9001認証を取得[3]
  5. 富士ソフトに商号変更[1]
  6. 富士ソフトサービスビューロを子会社化[3]
  7. 同業のABCと合併することで合意[4]
  8. オーエー研究所を子会社化[1]
  9. エービーシとの合併により富士ソフトエービーシに商号変更[1]
売上高
  • 売上高
富士ソフト売上高—
就任年社長氏名役職名
歴史詳細を読む東証二部上場と富士ソフトエービーシへの改称
成熟期

1997年〜開発会社の連続買収による拡大と後継指名

  1. ソフトウェア企画を子会社化[1]
  2. ケイアール企画(現富士ソフト企画)およびネオスソフトを子会社化[1]
  3. ネオテックとネオスソフトが合併しサイバーコムに商号変更[3]
  4. ネオテックを子会社化[1]
  5. ISO14001認証を取得[1]
  6. 東京証券取引所市場第一部に株式指定替え[1]
  7. ネオテックとネオスソフトの合併によりサイバーコムが発足[1]
  8. 勧角コンピュータシステムを買収し子会社化[2]
  9. ダイヤモンドコンピュータサービスとの合弁でダイヤモンド富士ソフトを設立[1]
  10. サイバネットシステムを子会社化[1]
  11. ダイエー情報システム(現ヴィンクス)を子会社化[1]
  12. 子会社サイバネットシステムがジャスダックに上場[1]
  13. ソフトウェア企画・サイバーコムなど4社の合併によりサイバーコムが発足[1]
  14. マイカルシステムズ(現ヴィンクス)を子会社化[1]
  15. 本社本部制を導入[1]
  16. プライバシーマークを取得[1]
  17. 子会社サイバネットシステムが東京証券取引所市場第二部に上場[1]
  18. 本社機能を横浜市中区桜木町へ移転[1]
  19. しんわシステムサービスを子会社化[1]
  20. 東京証券取引所のシステム子会社TCSを子会社化[1]
  21. 子会社ヴィンキュラム ジャパンがジャスダックに上場[1]
  22. ISMS・CMMI(Level3)認証を取得[1]
  23. 富士ソフトに商号変更[1]
  24. 富士ソフト秋葉原ビルが竣工[1]
  25. 子会社サイバーコムがジャスダックに上場[1]
  26. 執行役員制度を導入[1]
  27. 台湾に台北支店を開設[1]
  28. ダイヤモンド富士ソフトの合弁解消でイデア・コンサルティングを設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
富士ソフト2011年3月期売上高1,347億円売上高経常利益率2.7%
転換期

2012年〜売上3,175億円とKKRの1株9,850円による非公開化

  1. 韓国にソウル支店を開設[3]
  2. 大韓民国にソウル支店を開設[1]
  3. 子会社富士ソフトサービスビューロと富士ソフトSSSが合併[1]
  4. ヴィンキュラム ジャパンとヴィクサスが合併しヴィンクスに商号変更[3]
  5. 子会社ヴィンキュラム ジャパンとヴィクサスの合併によりヴィンクスが発足[1]
  6. 沖縄開発センターを開設[2]
  7. 中国に子会社を設立[3]
  8. 子会社富士ソフト・ティッシュエンジニアリングを設立[1]
  9. 中国に子会社富士軟件科技(山東)有限公司を設立[1]
  10. 子会社サイバーコムが東京証券取引所市場第二部に指定替え[1]
  11. 子会社富士ソフトサービスビューロがジャスダックに上場[1]
  12. 子会社サイバーコムが東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  13. 子会社ヴィンクスが東京証券取引所市場第二部に指定替え[1]
  14. 子会社ヴィンクスが東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  15. 子会社富士ソフトサービスビューロが東京証券取引所市場第二部に指定替え[1]
  16. 富士ソフト汐留ANNEXビルが竣工[1]
  17. 東京証券取引所プライム市場に移行[1]
  18. 子会社富士ソフト・ティッシュエンジニアリングの全株式を売却[1]
  19. 上場子会社4社を完全子会社化[1]
  20. 富士ソフト汐留ビルが竣工[1]
  21. KKRとベインキャピタルの争奪と非公開化[5]
  22. ベインキャピタルによる対抗買収提案の表明[5]
  23. KKRによる第1回株式公開買付けの成立[5]
  24. 富士ソフト新福岡ビルが竣工[1]
  25. ベインキャピタルの買収断念とKKRによる第2回株式公開買付けの成立[5]
  26. 東京証券取引所プライム市場の上場廃止[3]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
富士ソフト2024年12月期売上高3,175億円売上高営業利益率6.9%

富士ソフトについて調べる

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし(無制限)

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
富士ソフト索引GEThttps://the-shashi.com/api/9749/company.json
富士ソフト通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/9749/history.json
富士ソフト歴代社長(一覧。行の api_url が 1 人 1 本)GEThttps://the-shashi.com/api/9749/ceo.json
富士ソフト業績サマリ(直近 3 期)GEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials.json
富士ソフト売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials/segment.json
富士ソフト損益計算書(PL)GEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials/pl.json
富士ソフトキャッシュ・フロー計算書(CF)GEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials/cf.json
富士ソフト貸借対照表(BS)GEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials/bs.json
富士ソフト大株主・株主構成・大量保有GEThttps://the-shashi.com/api/9749/shareholders.json
富士ソフト現在の取締役・選任の賛成比率GEThttps://the-shashi.com/api/9749/executives.json
富士ソフト業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials.csv
富士ソフト長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/9749/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー