アイルの歴史

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沿革

1991年に設立し1998年に自社開発の販売管理ソフト「STAND-売」を発売したことが起源。

2004年に後継ソフト「アラジンオフィス」を、2009年にネットショップ一元管理サービス「CROSS MALL」を世に出した。販売管理ソフトとクラウドサービスを主力とするソフトウェア会社である。

1991年 1998年 2004年 2007年 2009年 2023年 2026年 アイル 1991年大阪で設立 STAND-売 1998年自社ソフトを発売 アラジンオフィス 2004年発売 株式上場 2007年ヘラクレスに上場 CROSS MALL 2009年提供を開始 BACKYARD 2023年提供を開始
アイル 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1991年〜アイルの設立と販売管理ソフト「STAND-売」の発売

  1. アイルを設立[1]
  2. 保守サービスの保険システム「アイル会」を開始[2]
  3. 富士通から「伸長功績賞」を受賞[2]
  4. パソコンスクール事業を開始[2]
  5. 自社開発の販売管理ソフト「STAND-売（スタンド・バイ）」を発売[1]
  6. 求人・求職情報サイト「＠ばる」事業を開始[2]
  7. 東京本社を開設[2]
  8. 「アイルキャリアカレッジ」東京校を開校[2]
  9. デジタル・ビジネス・デザイン（DBD）事業を開始[2]
  10. Web事業に本格参入[2]
第1章大塚商会の営業だった岩本哲夫氏が5人で始めたオフコン販売
売上高
  • 売上高
アイル売上高—
就任年社長氏名役職名
1991年岩本哲夫設立→代表取締役社長 就任（現任）
安定成長期

2004年〜「アラジンオフィス」の発売と「CROSS MALL」の提供開始

  1. プライバシーマークの認定を取得[2]
  2. 「STAND-売」の後継ソフト「アラジンオフィス」を発売[2]
  3. Webマーケティングサービス「Webドクター」事業を開始[1]
  4. 「CROSS-OVER シナジー」戦略を始動[2]
  5. 大阪証券取引所ヘラクレスに上場[2]上場
  6. ITお悩み解決支援サービス「テクニカルドクター」を発売[2]
  7. 名古屋支店を開設[2]
  8. 複数ネットショップ一元管理サービス「CROSS MALL」の提供を開始[2]
  9. 東大阪市に支店を開設[2]
  10. クラウド型バックアップサービスの提供を開始[2]
  11. 東京本社を移転[2]
  12. 「中小企業IT経営力大賞2011」で特別賞を受賞[2]
  13. データ参照クラウドサービス「アラジン スマート」を発売[2]
  14. 中小企業向け会員サービス「アイルクラブ」の提供を開始[2]
  15. ウェブベースを子会社化[2]買収
  16. 福岡支店と仙台支店を開設[2]
  17. 顧客・ポイント一元管理サービス「CROSS POINT」の提供を開始[2]
  18. スマートフォン会員アプリサービス「CROSS POINT Apps」を発売[2]
  19. IT資産管理クラウド「アラジンライブモニタ」を発売[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
アイル2015年7月期売上高70億円売上高経常利益率5.7%
安定成長期

2016年〜「CROSS STAFF」の提供と東証市場第一部への指定替え

  1. 人材派遣会社向けスタッフ管理クラウド「CROSS STAFF」の提供を開始[2]
  2. 大阪本社を移転[2]
  3. ISO27001（ISMS）の認証を取得[2]
  4. シビラと資本業務提携[2]
  5. 研究開発拠点のアイル松江ラボを開設[2]
  6. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  7. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[2]
  8. プライム市場に移行[2]
  9. バックヤード交流拠点「BACKYARD TOKYO」を開設[2]
  10. バックヤード業務管理クラウド「BACKYARD」の提供を開始[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
アイル2025年7月期売上高193億円売上高営業利益率24.9%
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 2件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]アイル 公式サイト「沿革」（2026年10月）

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最終改定: 2026年10月