コムチュアの歴史

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沿革

1985年に設立された日本コンピューターテクノロジーが起源。

1995年にグループウェア、1996年にERPのソリューション事業を始め、2004年にワークフロー対応ソフト「CNAP」を発売した。業務システムの開発・運用を主力とする情報サービス会社である。

1985年 1995年 1996年 2002年 2007年 2026年 コムチュアの前身 1985年設立 グループウェア事業 1995年開始 ERP事業 1996年開始 コムチュア 2002年商号変更 株式上場 2007年ジャスダックに上場
コムチュア 有価証券報告書「沿革」
創業期

1985年〜日本コンピューターテクノロジーの設立とシステム運用サービスの開始

  1. 日本コンピューターテクノロジーを設立[1]
  2. システム運用サービス事業を開始[2]
売上高
  • 売上高
コムチュア売上高—
成長期

1995年〜グループウェア・ERPソリューションの開始とコムチュアへの商号変更

  1. グループウェアソリューション事業を開始[2]
  2. ERPソリューション事業を開始[2]
  3. JavaによるWebシステムの受託開発を開始[2]
  4. マネージドサービスを開始[2]
  5. コムチュアに商号変更[1]商号変更
  6. 本社を東京都品川区大崎に移転[1]
  7. 大阪事業所を開設[1]
  8. ワークフロー対応ソフト「CNAP」を発売[2]
  9. IBMとの提携で自社製品「Webグループウェア」を販売[3]
売上高
  • 売上高
コムチュア売上高—
安定成長期

2007年〜ジャスダック上場とコスモネットなどの買収によるグループ拡大

  1. ジャスダック証券取引所に上場[4]上場
  2. 「コムチュアCRMセレクト」を発売[5]
  3. コネクトワンと資本提携[6]
  4. テクノレップス・ジャパンの全事業を譲受[1]
  5. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  6. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  7. コスモネットを子会社化[1]買収
  8. 日本ブレインズウエアとシー・エー・エムを子会社化[7]買収
  9. 株主優待制度を導入[8]
  10. コムチュアデータサイエンスを設立[1]
  11. コメットホールディングスを子会社化[2]買収
  12. アクロスから事業を譲り受け名古屋事業所を開設[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
コムチュア2018年3月期売上高164億円売上高経常利益率12.2%
就任年社長氏名役職名
2014年澤田千尋入社 常務執行役員事業統括本部長 コムチュアマーケティング株式会社代表取締役社長→常務取締役事業統括本部長→常務取締役事業統括→専務取締役事業統括→代表取締役社長→代表取締役 社長執行役員（現任）
安定成長期

2019年〜タクトシステムズなどの買収と亀井貴裕氏の社長就任

  1. ユーエックス・システムズを子会社化[1]買収
  2. AI・ロボティクスのベンチャー企業と資本業務提携[9]
  3. エディフィストラーニングを子会社化[1]買収
  4. プライム市場に移行[1]
  5. ソフトウエアクリエイションを子会社化[1]買収
  6. タクトシステムズとタクトビジネスソフトを子会社化[1]買収
  7. タクトシステムズを吸収合併[10]
  8. 野間治氏が代表取締役を退任[10]
  9. ヒューマンインタラクティブテクノロジーを子会社化[1]買収
  10. ヒューマンインタラクティブテクノロジーを吸収合併[10]
  11. 亀井貴裕氏が代表取締役社長に就任[10]社長交代
  12. コムネクストが筆頭株主に異動[10]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
コムチュア2026年3月期売上高381億円売上高営業利益率12.3%
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 10件
出典・参考
  • [1]コムチュア 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書
  • [3]会社IR「コムチュア株式会社 事業説明会」（2007年9月19日）
  • [4]会社IR「httpwww.comture.com」（2004年10月）
  • [5]会社IR「設立年月日 1985年1月18日」（2007年12月3日）
  • [6]会社IR「ー東証IRフェスタ2013-」（1946年12月9日）
  • [7]会社IR「- 会社説明資料 -」（1946年12月9日）
  • [8]会社IR「機関投資家向け」（2016年6月1日）
  • [9]会社IR「四半期報告書提出予定日 2020年11月6日 配当支払開始予定日 2020年11月30日」（2020年10月30日）
  • [10]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月