アイネスの歴史

沿革

創業期

1964年〜協栄計算センターの設立と住民情報システムの開発

  1. 協栄計算センターを設立[1]
  2. 地方自治体向け住民情報システムを開発[1]
  3. ソフトウェア技術部門を設置[1]
  4. 札幌・大阪・名古屋に支社を開設[1]
  5. 協栄データサービスを設立[1]
  6. 全国ネットワーク「KICNET」を構築[1]
売上高
  • 売上高
アイネス売上高—
成長期

1984年〜アイネスへの商号変更と東証一部への指定替え

  1. アイネスに商号変更[1]商号変更
  2. 一般第二種電気通信事業を開始[1]
  3. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  4. 本店を移転[1]
  5. 大阪証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  6. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に指定替え[1]
  7. 総合研究所を開設[1]
  8. コルネットと合併[1]
売上高
  • 売上高
アイネス売上高—
成熟期

1999年〜日立ソフトウェアエンジニアリングとの資本業務提携

  1. 日立ソフトウェアエンジニアリングと資本業務提携[1]
  2. 日立ソフトサービスを子会社化[1]買収
  3. 新日本システム・サービスを子会社化[1]買収
  4. 大阪証券取引所の上場を廃止[1]上場廃止
  5. シンガポール支店を開設[1]
  6. 本社機能を移転[1]
  7. アイネス総合研究所を設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
アイネス2017年3月期売上高385億円売上高経常利益率6.2%
就任年社長氏名役職名
2014年森悦郎代表取締役社長
転換期

2018年〜三菱総合研究所との資本提携とグループ会社の再編

  1. 三菱総合研究所と資本業務提携[1]
  2. アイネス総合サービスを設立[1]
  3. プライム市場に移行[1]
  4. KDSをアイネスリレーションズに商号変更[1]商号変更
  5. SKサポートサービスをアイネステクノロジーズに商号変更[1]商号変更
  6. 本店を移転[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
アイネス2025年3月期売上高406億円売上高営業利益率8.6%
就任年社長氏名役職名
2014年森悦郎代表取締役社長
2020年吉村晃一代表取締役社長
服部修治
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考1件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月