DTSの歴史

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沿革

1972年に設立されたデータ通信システムが起源。

2001年のデータリンクスを皮切りにM&Aで子会社を重ね、2019年にはインドのNelito Systemsを子会社化して海外へ事業を展開した。システム開発を主力とする情報サービス企業である。

1972年1982年1991年2003年2014年2026年データ通信システム1972年設立OA機器販売1982年開始株式公開1991年店頭登録DTS2003年商号変更横河ディジタルコンピュータ2014年子会社化
DTS 有価証券報告書「沿革」
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創業期

1972年〜データ通信システムの設立とOA機器販売への参入

  1. データ通信システムとして設立[1]
  2. OA機器の販売を開始[1]
  3. 新橋五丁目に本社第1ビル完成[2]
  4. 通信回線の保守管理業務の受託を開始[1]
  5. 労働省から特定労働者派遣事業の許認可を取得[2]
  6. 経済産業省からSI企業として登録・認定[2]
  7. 九州支社を開設[2]
売上高
  • 売上高
DTS売上高—
成長期

1991年〜店頭登録と東証一部上場

  1. 日本証券業協会に店頭登録[2]
  2. 関西支社を開設[2]
  3. 本社第2ビルが完成し移転[2]
  4. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]
  5. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]
  6. 通信産業向けソフトウェアの設計・開発でISO9001認証を取得[2]
  7. データリンクスを株式取得により子会社化[2]
  8. プライバシーマークの付与認定[2]
売上高
  • 売上高
DTS売上高—
成長期

2003年〜DTSへの改称と日本SEなどの買収によるグループ拡大

  1. DTSに商号変更[1]
  2. 本社新館が完成し移転[2]
  3. 中京支社を開設[2]
  4. システムマネジメント部門がISMS認証を取得[2]
  5. 「Walk in home」がグッドデザイン賞を受賞[2]
  6. アールディーを株式取得により完全子会社化[3]
  7. 日本SEを株式取得により子会社化[2]
  8. 総合システムサービスを完全子会社化[2]
  9. 逓天斯(上海)軟件技術有限公司を設立[2]
  10. システム運用監視サービスでISO/IEC20000-1認証を取得[2]
  11. アールディーの全事業を譲渡[3]
  12. DTS America Corporationを設立[2]
  13. DTS IT Solutions (Thailand)を設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
DTS2013年3月期売上高610億円売上高経常利益率6.7%
就任年社長氏名役職名
西田公一
安定成長期

2014年〜横河ディジタルコンピュータ買収とNelito Systemsによるインド進出

  1. 横河ディジタルコンピュータを子会社化[2]
  2. アートシステムを完全子会社化[2]
  3. DTS SOFTWARE VIETNAMを設立[2]
  4. FAITECを吸収合併[2]
  5. データリンクスが人材派遣事業の一部を譲渡[1]
  6. インドのNelito Systemsと資本提携[2]
  7. 横河ディジタルコンピュータとアートシステムの合併でDTSインサイトが発足[2]
  8. データリンクスを株式交換で完全子会社化[2]
  9. 本社を八丁堀に移転[2]
  10. データリンクスを吸収合併[2]
  11. Nelito Systemsの株式を追加取得し子会社化[2]
  12. アイ・ネット・リリー・コーポレーションを子会社化[4]
  13. 健康経営銘柄2022に選定[2]
  14. 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
  15. Partners Information Technologyを子会社化[2]
  16. 安心計画を株式取得により完全子会社化[2]
  17. アヴァンザを株式取得により完全子会社化[2]
  18. 東北システムズ・サポートを完全子会社化[2]
  19. デジタルテクノロジーがアイ・ネット・リリー・コーポレーションを吸収合併[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
DTS2026年3月期売上高1,352億円売上高経常利益率12.5%
就任年社長氏名役職名
西田公一
北村友朗

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出典・参考
#年出所
[1]—有価証券報告書
[2]2026DTS 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]—公式サイト沿革
[4]2021会社IR「2022年３月期 第１四半期決算短信」（2021年7月30日）
DTSの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋275科目

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最終改定: 2026年10月