日本ビジネスシステムズの歴史

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沿革

1990年に設立されたITサービス会社が起源。

2014年に三菱総合研究所・三菱総研DCSと資本業務提携し、2023年にCrayon Group Holding ASAと業務提携した。システムインテグレーターで、2025年に東証プライムへ移った。

1990年2014年2022年2025年2026年日本ビジネスシステムズ1990年設立三菱総研と資本業務提携2014年資本業務提携株式上場2022年東証スタンダードに上場株式上場2022年東証スタンダードに上場プライム市場へ2025年東証プライムに上場
日本ビジネスシステムズ 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
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創業期

1990年〜日本ビジネスシステムズの設立

  1. 日本ビジネスシステムズを設立[1]
  2. JAPAN BUSINESS SYSTEMS TECHNOLOGYを設立[2]
  3. 東京都港区芝公園に本社移転[1]
  4. JBSテクノロジーを設立[1]
  5. ISO/IEC27001（旧BS7799）の認証を取得[1]
  6. 日本テレビとの合弁で日テレITプロデュースを設立[1]
  7. ネットワンシステムズがJBSテクノロジーに資本参加[1]
  8. マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 2007を受賞[1]
  9. アイヴィスソリューションズと資本・業務提携[1]
  10. アイヴィスソリューションズがJBSソリューションズに商号変更[1]
  11. JBSソリューションズを完全子会社化[1]
  12. HP パートナー Award 2010を受賞[1]
売上高
  • 売上高
日本ビジネスシステムズ売上高—
就任年社長氏名役職名
牧田幸弘
安定成長期

2012年〜シンガポール・中国進出と三菱総合研究所との資本提携

  1. IBM エクセレントパートナーアワードを受賞[1]
  2. 西日本事業所を開設[1]
  3. 中部事業所を開設[1]
  4. シンガポール法人を設立[1]
  5. 中国法人を設立[1]
  6. ドットコムサービスを完全子会社化[1]
  7. 持株会社のJBSを設立[1]
  8. 三菱総合研究所・三菱総研DCSと資本業務提携[1]
  9. メキシコ法人を設立[1]
  10. 東京都港区虎ノ門に本社移転[1]
  11. ISO20000の認証を取得[1]
  12. JBSテクノロジーを完全子会社化[1]
  13. 持株会社のJBSを吸収合併[1]
  14. 沖縄事業所を開設[1]
  15. プライバシーマークを取得[1]
  16. 九州事業所を開設[1]
  17. JBSトレーニングセンターを開設[1]
  18. 香港に子会社を設立[1]
  19. ヴァンテルシステムを完全子会社化[1]
  20. Microsoft Country Partner of the Yearを受賞[1]
  21. JBSテクノロジー・ヴァンテルシステム・JBSソリューションズを吸収合併[1]
  22. 北海道事業所を開設[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
日本ビジネスシステムズ2021年9月期売上高750億円売上高経常利益率3.2%
成長期

2022年〜ネクストスケープ買収と東証プライム市場への上場

  1. Azure Expert マネージド サービス プロバイダー（MSP）の認定を取得[1]
  2. 理念体系とブランドロゴを刷新[3]
  3. 東京証券取引所スタンダード市場に上場[1]
  4. ネクストスケープを完全子会社化[4]
  5. HR戦略本部を新設[5]
  6. Crayon Group Holding ASAと業務提携[1]
  7. 虎ノ門ヒルズステーションタワーに本社移転[1]
  8. Global ESG Strategyの株主提案を定時株主総会で否決[6]
  9. AIexeを完全子会社化[1]
  10. SureBizCloudを設立[2]
  11. 東京証券取引所プライム市場に上場[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日本ビジネスシステムズ2025年9月期売上高1,726億円売上高営業利益率4.4%

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出典・参考
#年出所
[1]2026日本ビジネスシステムズ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]—有価証券報告書
[3]—適時開示
[4]2023会社IR「統合報告書2023」
[5]2024会社IR「統合報告書2024」
[6]—臨時報告書
日本ビジネスシステムズの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋236科目

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最終改定: 2026年10月