リクルートHD：大学新聞広告社の創業と「企業への招待」の創刊

1960年3月、江副浩正氏は東京都港区で大学新聞広告社を創業し、大学新聞に各企業の求人広告を掲載する事業を始めた。創業の日は3月31日で、場所は西新橋の第二森ビルの屋上に建てられた広さ2坪半のペントハウス、家賃は月7000円で敷金はなかった。トタン屋根のため夏の室温は40度近くに達した。東京大学新聞会に籍を置き、編集ではなく広告取りのアルバイトに従事していたことが下地にある。創業資金は大手銀行には相手にされず、父が人に貸していた土地と家屋を担保に、芝信用金庫田村町支店と二度交渉して300万円を借り入れた。株式会社ではなく江副浩正氏の個人商店として出発している。

江副浩正氏が求人広告に目を向けたのは、東京大学新聞の経営再建を託されたためであった。同紙はもともと自治会が発行していたが、印刷会社への未払金が100万円を超えて刊行を止められかけ、扇谷正造氏や大河内一男氏ら旧帝国大学新聞のOBが拠金し、自治会から独立した法人として立て直された。以後は赤字が許されず、広告営業の責任者となった江副浩正氏は、購読収入だけに頼らず広告収入を増やすほかないと説かれて、新聞を広告欄から読む習慣をつけた。就職試験の時期に学内の掲示板へ出る企業説明会の告知に広告の形を与えたところ、丸紅飯田の告知が予想を超える反響を呼び、大阪に人事部を置く日綿実業がこれに続いた。企業が学生へ直接名乗る手段を持たなかったことが、この反響の背景にある。

元手となったのは資本ではなく、全国の大学新聞の広告枠を一手に扱う取次の地位であった。江副浩正氏は定期刊行する各地の大学新聞と代理店契約を結び、就職のオフシーズンには電通ほかの代理店へ大学新聞をまとめて売り込んで、社名を変えたばかりのソニーのテープレコーダーの広告などを取った。取引が大きくなると、八幡製鉄から法人格を持たない相手とは大きな取引ができないと助言され、1960年10月に株式会社へ改組し、資本金60万円で社名を大学広告とした。会社の作り方がわからず、書店で買った手引書に従って定款を作り、翌日に東京法務局港出張所で登記を済ませている。同じ年には大商証券から1000名の採用に向けた入社案内の制作を予算の定めなしで請け負い、証券・電機・合成繊維・鉄鋼の四業界が大口の顧客となった。

創業から数年の会社を縛ったのは、需要ではなく季節であった。就職シーズンを過ぎると仕事が一気に減るため、社員を増やさず、足りない分はアルバイトで補う方針だった。従業員は江副浩正氏と、東大新聞から一緒に移ってきた鶴岡公氏の二人しかいなかった。閑散期は10時ごろに出社し、昼休みに2時間を充てて5時には退社した。8月は1か月間、全社で休業していた。空いた時間を埋めようと江副浩正氏が考えた新企画は二つで、一つは大学新聞に大量に掲載されている求人広告を1冊に集めた本、もう一つは学生を読者とする就職専門の雑誌だった。社内では、大学新聞の広告と市場を奪い合うとの反対や、広告ばかりの本に出稿する会社がそんなにあるのかとの疑問が出た。

イリノイ大学へ留学していた先輩が送ってきた一冊は、GM・GE・ESSO・IBMといった企業が広告を出す米国の就職雑誌で、これが社内の疑いを押し切る根拠になった。1962年、大学生向けの求人情報だけで誌面を組んだ"企業への招待"が創刊される。準備では、大学新聞時代からの取引先を軸に約200社を回り、採用担当者に誌面の組み立て方を尋ねて媒体を作り上げ、掲載企業から広告料を得て学生には無料で配る仕組みもこのとき形になった。広告の取り次ぎを業とする立場から、自ら誌面を発行して広告主を直接開拓する側へ移ったのである。

創刊を阻んだのは需要ではなく、発行元の信用力であった。営業では、代金は配本後に全額を受け取り、掲載の効果がなければ支払いは要らないという条件まで出した。事前の調査で前向きだった企業でさえ、実際に売り込むと学生への配本が確かかを疑い、態度を翻したためである。景気は岩戸景気が後退する局面にあり、半年前まで最大の顧客だった証券会社はそろって採用をやめていた。都心を回る日の訪問先は多くて12社から13社、そのうち耳を傾けてくれるのは6社から7社に1社で、契約まで進むのは10社に1社だった。1963年4月に社名を日本リクルートメントセンターと改め、同年8月には日本リクルートセンターを設立している。

創刊した媒体は、版を刻むほど広告主が増える構造を持っていた。"企業への招待"を前身とするリクルートブックは、高校版・女子学生版・専修各種学校版と読み手ごとに分かれ、地方別や産業別にも広がって、1982年時点で19編、上下巻などの細分を数えると百数十の巻に達し、掲載企業は7000社に及んだ。学生には無料で配られ、費用は求人案内を載せる企業の広告掲載料でまかなわれた。掲載企業には全国の学生へ自社を知らせられるうえ、会社案内が第三者による評価として読まれるため広告色が薄まるという利点があった。分厚さから電話帳と呼ばれたこの本は学生の必携となり、掲載のない企業は見向きもされないとまでいわれた。1975年9月期の売上高は104億円に達している。

素人集団を自認する会社が、人だけは慎重に集めた。就職シーズンにだけ雇ったアルバイトから森村稔氏・田中寿夫氏・池田友之氏・大沢武志氏が育ち、のちにいずれも役員となっている。役員のうち外部から迎えたのは、日興証券から移った江副浩正氏の東大時代の同級生ほか数えるほどで、江副浩正氏は自社を徹底して純血の会社と呼んだ。その例外が1969年春で、日本アイ・ビー・エム人事部で採用を担当していた32歳の位田尚隆氏を、神田橋の地下食堂で口説いた。位田尚隆氏は昇進にも仕事にも不満がないまま、家族と友人が誰ひとり賛成しない転職を1週間で決め、入社後に七つの新規事業を手がけた。江副浩正氏の事業の張り方が、その動機であったという。

情報誌の外へ出る最初の一歩は、計画ではなく持ち込みから始まった。1969年6月には不動産を手がける環境開発を設立し、1971年4月に分譲マンションの販売を開始した。長谷川工務店の副社長は、江副浩正氏にとって中学時代からの親友だった。1974年、その副社長から、同社が建てたネオコーポ行徳を売ってみないかという話が持ち込まれ、これが開発事業の始まりとなった。売れ残れば社宅に回せばよいくらいの気持ちで引き受けたが、手がけるうちに市場が大きいと確信したという。マンション分譲は1960年代に生まれたばかりの産業であり、遅れて入っても研究と工夫を積めば上位に食い込めると判断した。