ダイエーによるリクルート株式の取得と筆頭株主の交代

1992年当時のリクルートは、就職・住宅・自動車などの情報誌を束ねる出版・情報事業を核に成長した企業であった。もっとも、この時期の同社は二つの重荷を抱えていた。一つは1988年に表面化したリクルート事件で、未公開株の譲渡をめぐって創業者の江副浩正が被告人となり、経営の第一線から退いていた。もう一つはバブル崩壊で、本体の業績は好調だった一方、マンション分譲を手掛けるリクルートコスモスと、ノンバンクのファーストファイナンスという系列2社の業績が著しく悪化していた^[1]。

系列2社の不振は、グループ全体の資金繰りを直撃した。リクルートグループが抱える負債は総額で1兆8000億円に達しており、早期に再建のめどをつける必要に迫られていた。本体の稼ぐ力とは別に、不動産・金融の膨張した資産と負債をどう処理するかが、グループの存続に関わる問題として浮かび上がっていた^[2]。

江副氏が最も恐れたのは、系列2社の悪化を通じてグループ全体が銀行の管理下に置かれる事態であった。しかし、リクルート事件の被告人という立場にある以上、みずからが表に立ってグループ内の支援体制をまとめることには限界があった。自力での立て直しを断念した江副氏は、外部から統括役を招く道を選び、旧知の中内社長に自分に代わってグループの統括を委ねることを決めた^[3][4]。

江副氏が保有するリクルート株の売却を中内社長に申し入れたのは、1992年5月22日の記者発表のおよそ10日前であった。合意した売買額は約455億円で、株数にして約1000万株、発行済株式の33.9%に相当する。企業買収としては巨額の取引でありながら、その値決めは精緻な資産査定を経たものではなかった。中内社長はのちに「買収に当たりリクルートの資産内容はほとんど調べていない」と周囲に漏らしている^[5][6]。

江副氏にとって、この売却は資産の処分ではなく従業員を守るための選択という位置づけであった。銀行の管理下に入って再建を委ねるより、ダイエーの傘下に入ったほうが従業員にとって幸せだと考えたと、江副氏はのちに説明している。系列2社の資本危機を、外部の後ろ盾に託して回避しようとする救済的な色彩が濃い判断であった^[7]。

買収は5月22日の記者会見で発表された。中内社長は「1週間ほど前に江副さんから電話があり、2人で話し合った。最初、話を聞いた時は驚いた」と述べ、株式譲渡を予期せぬ突然の出来事だったと強調した。もっとも流通業界には、同年2月の忠実屋のTOB（株式公開買い付け）と同じく、この買収も時間をかけて練られたものではないかと見る向きもあった^[8]。

買収額は当初「450億円から500億円の間で落ち着く」と観測され、同年2月の忠実屋へのTOBに投じた資金のほぼ半分に当たる規模とされた。頼まれれば相談に乗り、持ち前の勘で決断に踏み切るという中内流の意思決定は、買収の可否こそ速いものの、その後のグループ戦略を描くのは後回しになりがちであった。日経ビジネスは一連の拡大を、戦略の乏しい「浪花節的M&A」と評している^[9]。

買収後、事態は江副氏の思惑どおりには運ばなかった。ダイエーは中内社長をはじめ、元常務で当時取締役の高木邦夫らを含む総勢6人の役員をリクルートグループに送り込み、鈴木達郎ダイエー専務はリクルートコスモスの取締役に就いた。ところが位田尚隆リクルート社長は、これらの派遣役員を受け入れつつも、グループの運営や人事の責任は自分が持ち、中内社長には調整役としてのバックアップを求めるという発言を繰り返した^[10][11]。

位田社長は「ダイエー入りしなくとも、リクルートグループは再建できる」と公言してはばからず、株式を手放して統括を委ねた江副氏の意向とは次第に距離が開いていった。要請を受けて経営権を握ったはずの中内社長は、江副氏と位田社長の思惑のずれのあいだで板ばさみのような立場に置かれ、両社トップの本格的なトップ会談は、株式売却の発表から1カ月以上が過ぎても開かれないままであった^[12]。

この買収は、めまぐるしく続いたダイエーのM&Aの一環でもあった。過去10年でマルエツ・ユニード・忠実屋などの小売りを傘下に収め、神戸のオリエンタルホテルや日本ドリーム観光、南海ホークス、サンテレビジョンなどへも手を広げた結果、グループは前期末で182社、総売上高約5兆円（連結対象37社・連結売上高2兆5000億円）の規模に達していた。リクルート株の取得も、こうした総花的な拡大の延長線上に位置づけられた^[13]。

一方で、相次ぐ買収はダイエーの財務を圧迫していた。ダイエー単体の有利子負債は5000億円を超え、最終的に2600億円を要する福岡ツインドームの建設という大型プロジェクトも抱えていた。リクルート株の買い取りをめぐっては、財務的にかなり危険な賭けだとする証券アナリストの声もあり、含み資産の取り込みが狙いではないかとの見方もつきまとった^[14]。