リクルートによる米Indeedの買収

リクルートは、就職・住宅・生活情報などの情報事業と人材派遣を国内で幅広く手がけ、主要な領域で首位を占める非上場の大手企業であった。ただし事業の中心は国内にあり、2012年時点で海外売上比率は約3.7%にとどまっていた。2012年4月、9年ぶりの社長交代で峰岸真澄が社長に就くと、国内でさらに強い首位を狙うか、海外へ打って出るかという選択が最初の経営課題となった。峰岸社長は、自社の原点である人材ビジネスで世界一を目指す道を選んだ^[1]。

海外へ出る手段について、峰岸社長は自前の進出ではなく企業買収を選んだ。2000年代初頭に中国へ単独で進出した際、商習慣の違いや日本流のビジネスモデル・マネジメントの持ち込みがうまくいかず、自前主義の限界を経験していたためである。「人材ビジネスのナンバーワン企業になる」と掲げたうえで、世界中の人材サービス各社を候補に交渉を重ねていた^[2]。

複数あった買収候補の一つが、米国発の求人検索サービスIndeedであった。2004年創業のIndeedは、ネット上に散らばる求人情報を集めて無料で検索できるアグリゲート型のエンジンを武器に欧米で急成長していたが、積極的な投資で赤字を抱え、日本ではほとんど知られていなかった。峰岸社長自身、買収候補として名前が挙がったときには戸惑ったと振り返っている。当時新規事業を率いていた出木場久征氏が創業者と事業に将来性を見出して強く推したことが、案件を前へ進める力となった^[3][4]。

候補の中には、古い事業モデルながら買収すれば間接コストの削減で確実なリターンが見込める、Indeedより安い会社もあった。それでも峰岸社長は、赤字続きのIndeedに1,000億円規模を投じる判断を選んだ。派遣で規模を積み上げる道ではなく、検索という技術がHRの結びつき方そのものを変えるという見立てに賭けた選択であった^[5]。

2012年9月25日、株式会社リクルートはIndeedの株式100%を取得することで合意したと発表した。リリースでは、欧米を中心に急成長するIndeedが自社のグローバルプラットフォームになりうると判断したこと、Indeedの技術力とユーザー基盤に自社が培ってきたメディア運営のノウハウを組み合わせ、世界各国でより多くの就業機会の提供を目指すことを買収の狙いに挙げた。当時のIndeedは世界50カ国以上・26言語に対応し、月間約8千万人が利用していた。取得価額は公表されなかったが、報道では約10億ドル（約1,130億円）で、これは2012年度売上の約7倍にあたる規模とされた^[6][7][8]。

買収後もIndeedは独立した子会社として現地の経営陣が引き続き率いる体制とし、リクルートは統合を急がず現地に裁量を委ねる方針を採った。のちにIndeedのCEOには、買収を推した出木場氏が就いた。日本流の経営を持ち込んで失敗した中国の教訓を、Indeedでは踏まえた形である^[9]。

買収後、Indeedは検索型の求人サービスを中心に北米・欧州で拡大を続けた。2012年度に約1億5,600万ドル（約180億円）だった売上は、2011年から2015年にかけて年平均約67%増のペースで伸び、2016年度は9カ月で約7億9,500万ドル（約918億円）に達した。月間の利用者は2億人規模へと広がり、リクルートの収益は紙媒体中心からオンライン中心へと移っていった^[10]。

この成長は、リクルートが総合人材企業からHRテクノロジー企業へと自己定義を改める後押しとなった。2014年10月、リクルートホールディングスは東京証券取引所第一部へ上場し、初値・終値とも公開価格を上回り、時価総額は約1.9兆円に達した。Indeedを中核とするHRテクノロジー領域は、この上場を経て同社の成長を支える柱へと育っていった^[11]。