リクルートHD スタッフサービス買収 持株会社ごとの取得による事業基盤の獲得

2007年12月、リクルートが人材派遣最大手スタッフサービス・ホールディングスの発行済株式80.14%を、創業者の岡野保次郎会長から取得して子会社化した買収。既存のリクルートスタッフィングと合わせ、派遣・アウトソーシング領域を一気に取り込んだM&Aである。

リクルートは1987年に派遣事業へ参入して売上規模を拡大したが、買収発表当時も業界順位は5位にとどまっていた。非上場のスタッフサービスは事務・製造・エンジニアの全方位型派遣で2007年3月期に売上高約3,234億円と首位を走っており、自前の成長だけでは差を埋めにくい状況であった。

リクルートは岡野会長が保有する発行済80.14%（8,014株／1万株）を直接取得し、スタッフサービスHDを子会社化した。取得価額は公表されなかったが、報道では総額約1,700億円との観測も伝えられた。統合により派遣売上約5,000億円規模のグループが生まれ、2位パソナの2倍を超えるシェアを得た。

情報誌を中核とする企業像から、労働者派遣を重要な成長戦略に据えた総合人材企業への転換を示す一手であった。ただし買収直後の2008年にリーマン・ショックが直撃し、派遣需要の急減で拡大シナリオの修正を迫られることになった。