佐藤研一郎氏が東洋電具製作所を創業（1954年・ロームの決断）1954年 | ロームの決断

なぜ抵抗器だったのか。佐藤研一郎氏の手元にあったのは、学生時代から研究を重ねた炭素皮膜抵抗器の製法と、1954年に得た特許である。大学を出たばかりの個人が、大きな設備を要する部品で大手と競うことはできない。抵抗器なら小さな資本で始められ、製法の工夫がそのまま製品の差になる。百数十社がひしめく市場に後発で入るにあたり、小形・大容量と不良率の低さという技術の差で競争優位を確立する方針を採ったと思われる。演奏家の道を断った後に、自分の研究を事業へ転じる選択でもあった。

ただし、抵抗器は単価が低く、量でしか売上を拡大できない部品である。1965年に首位に立ち、1973年には国内シェア約60%まで達したが、それ以上の伸びは国内の抵抗器の需要の伸びに縛られる。しかも電子機器がICに置き換われば、個別の抵抗器の需要そのものが減少する。創業を支えた量産と全数検査の仕組みは、抵抗器に安住するほど会社の成長の上限を低くする。1967年のIC参入の決定は、創業の選択が抱えたこの限界への手当てだったとみられる。

1958年に資本金200万円で株式会社となった会社は、1972年に売上高90億円を上げ、1983年3月期にはICの売上が抵抗器を上回る半導体の会社へ転じた。抵抗器で首位を取った量産と品質の仕組みが、資金の乏しいIC参入を下支えしたのだろう。一方、売上の中心は上場の前に創業の製品から半導体へ転じている。会社の成長を支えたのは抵抗器という製品そのものより、後発が品質で差を付けるという創業時の作法だったと読める。