三菱ケミカルグループジョンマーク・ギルソン氏が社長就任：化学素材を海外で率いた経営者を社外から社長に迎え、報酬とベネフィットの仕組みを構築し替えた

2021年4月、ジョンマーク・ギルソン氏が執行役社長に就任した。三菱ケミカルホールディングスに社員として在籍した経歴はなく、同年2月にエグゼクティブアドバイザーとして加わってから2か月後の登用である。同年6月24日の第16回定時株主総会で取締役に就任し、取締役兼執行役社長となった。

前任の越智仁氏は2021年3月31日付で執行役を、同じ総会の終結のときをもって取締役を退いた。ギルソン氏は1989年8月に米ダウコーニングへ入社し、2011年2月に米アバンター・パフォーマンス・マテリアルズ、2012年2月に米ヌシル・テクノロジー、2014年9月から2020年12月まで仏ロケットで経営の職にあった。

指名委員会等設置会社として、取締役及び執行役の候補者の指名は指名委員会が行う。指名過程の透明性・公正性を高めるため委員長は社外取締役が務め、2021年3月期の委員は委員長の橋本孝之氏と程近智氏、菊池きよみ氏の社外3名に、社内から藤原謙氏を加えた4名だった。当時の執行役社長は委員に入っていない。

起用が決まった2021年3月期は、売上収益3兆2,575億円・営業利益475億円で、親会社の所有者に帰属する当期損失75億円を計上した。前期の営業利益1,442億円・当期利益540億円から一年で赤字へ転じた期にあたる。

報酬委員会は、同氏のグローバル経営の経験と実績、並びに出身地・居住地等に鑑みて想定される人材市場を考慮し、グローバルに競争力のある報酬制度・水準及びベネフィットを調査・研究したうえでパッケージを決めた。日本での居住の用に供する社宅（又は住宅手当）及び医療保険等のフリンジ・ベネフィットは、海外における標準的な慣行を参考にしている。

通常の報酬パッケージとは別に、就任時には譲渡制限付株式をサインオン・ボーナスとして交付した。就任後の3年間において各事業年度終了ごとに3分の1ずつ譲渡制限が解除され、解除される前に退任すれば未解除部分の受給権は消滅する。連結報酬等の総額は2021年度445百万円、2022年度659百万円、2023年度905百万円と増えた。

2021年12月1日に公表した2021年度から2025年度までの経営方針「Forging the future 未来を拓く」では、石化・炭素事業からのエグジットを掲げた。機能商品の海外展開についてギルソン氏は 『私はダウコーニングなどスペシャリティの企業で仕事をしてきましたが、MCGの機能商品セグメントに比べ規模はずっと小さく、製品の数もありませんでした。しかし全ての製品が全世界で展開していました』 と、日本で売る組織のまま海外へ出ていく形の限界を指摘している。

2022年度の指名委員会は執行役社長のサクセッションプランについて後継者候補の要件・社内候補者の状況・育成計画を議論し、2023年度は経営環境の変化を踏まえた審議を経て執行役社長の候補者を決めた。ギルソン氏は2024年3月末に執行役社長を退き、4月に1988年入社の筑本学氏が就任した。退任の理由は会社の公表資料に記載がない。