王子ホールディングス：苫小牧工場の竣工と富士製紙・樺太工業の合併

苫小牧工場に据えた抄紙機の幅は百四十二インチで、米国でも最も大きく新しい型と言われた。従来の輸入機は百インチ幅にすぎなかった。工場が完成したのは1910年秋で、日露戦争後の財界不況がもたらした資金難を三井銀行から借りてひとまずしのぎ、前山久吉氏が常務取締役に就いたのを機に人事を刷新して、ようやくこぎつけた。新聞用紙はそれまで輸入頼みだったが、富士製紙の江別工場とこの工場がともに動き出したことで製紙業はその自給を果たし、以後は国内市場から輸入の用紙が完全に締め出されて、新聞業の伸びを支えた。北海道で会社が獲得したのは、工場というより、原料と動力を自分で回す仕組みだった。

1911年10月、鈴木梅四郎氏の病気辞任を受けて三井物産木材部長の藤原銀次郎氏が専務に就任した。会社は年来の放漫な拡張策によって第二の危機に瀕しており、藤原氏は根本的な改革に努めた。樺太庁長官の平岡定太郎氏は木材の無償給付を申し出たが、藤原氏はただほど高いものはないとして断り、尺締め五銭で二十ヵ年の契約を結んでいる。1914年7月には樺太大泊の三井紙料工場を譲り受け、さらに豊原工場を設けてパルプの自給と増産を図った。無償の供与を拒んで有償の長期契約を選んだのは、原料を得る根拠を相手の好意から契約へ移すためだったと思われる。

更紙の値段は五百枚につき、1914年7月の二円六十銭から1918年5月には九円五十銭へと、三・八倍に跳ね上がった。背景には第一次大戦がある。開戦とともに洋紙は海外から入ってこなくなって大きく減り、反対に輸出の引き合いが急増した。それまでアジアの市場をほぼ独り占めしていたドイツとオーストリアの生産が細り、日本の輸出は年ごとに二倍から六倍の規模へ膨らんだ。パルプが輸入しにくくなって紙価が上がる中で、自給の体制を整えていた王子・富士・樺太工業の諸社は、他社を上回る利益を手にした。王子製紙は1916年に帝国製紙と印刷局抄紙部の十條工場を買収して上等紙へ広げ、資本金は1914年の1,200万円から1920年には5,000万円へ増えた。明治40年代に四分配当を続けていた同社は、1920年上期に5割の配当を行っている。

1926年の三社の生産高は全国の八十五・4パーセントを占めた。樺太工業は1913年に大川平三郎氏が渋沢栄一氏の助力を得て泊居に設立した会社であり、王子を追われた大川氏は1923年から富士製紙の社長も兼ねるに至った。生産量を増やしてコストを下げ利潤を取る競争は、藤原銀次郎氏と大川氏の角逐そのものになった。1929年1月、富士製紙の専務で事実上の実権を握っていた穴水要七氏が急逝すると、王子製紙はその持株を全部肩代わりして経営参加を求め、常務取締役の小笠原菊次郎氏を送り込んだ。後年の三社合併の第一歩は、この持株の肩代わりで踏み出された。

当時の洋紙業は総生産のうち1割しか輸出しておらず、最大の海外市場である中国でも日貨排斥が激しくなって、輸出を伸ばす見込みはなかった。そこへ1930年初め、カナダの製紙会社が内地紙より2割安い値を示して、朝日・毎日などの大新聞に取引を持ちかけた。新聞用紙を納めてきた王子・富士・樺太工業の三社は、カナダ側が示した値のまま新聞社へ用紙を渡すことを受け入れるしかなく、これで顧客は手放さずに済んだが、値下げが続いた間は最新鋭とされた苫小牧工場でさえ赤字が続いたと伝えられる。日本製紙聯合会は1930年秋、一律三割五分の操短と共同管理法を決めてストックに封印を施したものの、紙価の下落は止まらなかった。藤原氏はこの原因を三社分立の弱さに求め、三井財閥を背にして合併への志を固めた。

大増設と金解禁後の不況で一億数千万円の負債を抱えた樺太工業が最も苦しく、他の二社も苦境に陥った。1932年11月18日に王子製紙と富士製紙が、12月10日に樺太工業が、それぞれ臨時株主総会で合併を承認した。翌1933年5月18日の株主総会で三社合併は正式に承認され、資本金1億5,000万円の大王子製紙が出現した。社長には藤原銀次郎氏が、副社長には高島菊次郎氏が選ばれ、大川平三郎氏は相談役に推された。新会社は34工場を持つ世界屈指の製紙会社となり、1937年には生産高が戦前の最高を示した。1898年の争議で会社を追われた大川氏は、35年をかけて対等の実力まで戻り、そのうえで合併に応じたことになる。

1936年、王子製紙にはトラスト法が適用されることが決まり、業界全体が行政の監督下に全面的に置かれた。その前提には三社合併があり、これによって企業どうしの生産競争はひとまず終わり、第二次大戦が終わるまで製紙業界は王子製紙が独占する形となった。会社はパルプを自給するという国策に応じて満洲へ出たほか、山林・石炭・電力・運搬から紙の販売に至るまで紙にまつわるあらゆる事業を傘下に取り込み、1938年には日満パルプに加え、内地でも日本パルプ工業・山陽パルプ・東北振興パルプを全額出資か合弁で立ち上げた。同じ1938年、藤原銀次郎氏は社長を高島菊次郎氏に譲って会長となり、1940年には米内内閣の商工大臣として入閣した。合併で競争相手を無くした3年後にトラスト法が当たったことで、王子製紙は紙価も増設先も自社の採算ではなく国策のパルプ増産計画に合わせて決めるようになったとみられる。

紙の生産は1940年の155万トン、パルプは1941年の128万トンが最高で、以後は減り続けた。その前段として、1938年4月に国家総動員法が発令され、同年9月には紙類の公定価格が定められて、需給は国の統制下に置かれていた。翌1939年、洋紙は生産を3割超削られ、新聞用紙にも3割の消費制限が法の強制で課された。1942年9月に出た製紙工業整備要項は全国四百に上る製紙工場を整備の対象とし、王子も亀戸など八工場を軍需工場に転じさせて関係会社へ譲渡した。中国で王子が注力した広東省営製紙廠の機械は、1940年設立の大日本再生製紙へ回された。会社は解除を求めて掛け合ったものの、大本営の命令を覆せなかった。苫小牧で木製飛行機を作れという軍の要求に対しては、新聞紙は紙の弾丸だとして断り、江別工場を差し出している。

1945年の本土空襲では江戸川・十條・王子・都島・神崎の内地工場に加えて苫小牧・釧路・江別の各工場も被害を受け、同年上期の製造高は洋紙で5割、パルプで8割の減産となった。敗戦により樺太と朝鮮の在外十工場および南方の事業場を完全に喪失し、戦争による直接被害は合計4億170万円と集計された。戦災と企業整備による喪失を合わせ、34工場を誇った王子製紙に残ったのは15工場だった。1946年1月、GHQ経済科学局は日本の製紙高の約半ばを生産する王子製紙を、傍系40社とともに会社制限令の適用下に置くと発表した。会社は二分割案を提示したが一蹴され、1947年6月に九分割の指令が発せられた。対日政策が経済の再建へ旋回すると集中排除の対象は王子を含む28社へ縮小され、解体の幅も徐々に緩和された。