王子ホールディングス：渋沢栄一の抄紙会社設立と王子製紙への改称

大蔵省に在職していた1871年、渋沢栄一氏は洋式の製紙・印刷設備が国内にない状況を政府の事業で補うよう建議したが、否決された。この発想は、1867年に徳川民部卿の随員として欧州を回り、製紙と印刷こそ文明の源泉だと見て帰国したことに発しており、建議が退けられた渋沢氏は、金融を担っていた政府の御為替方、三井組・小野組・島田組に『製紙事業といふものは、西洋学問を応用しなければならぬ事業で、目前の利益は少なからうし、而も十分な資力を伴はなければならぬ。其の上、勇気と見識とが必要である。故に諸君のやうな人々が資本を集めて本気になって、国家社会の為めに此の事業を起すやうにして貰ひたい』と説き、目先の利益でなく資力・勇気・見識を条件に挙げて、株式組織で製紙業を興すよう求めた。三組が歩み寄ったのは1872年11月で、三井治郎右衛門氏ら12名が発起人となって資本金15万円の抄紙会社の創立を出願し、翌1873年2月に認可を得て、政府が担えなかった事業は、政府の為替方を務める商人の資本に移されて立ち上がった。

工場敷地は水利に恵まれた東京府下王子村に定められ、日本で最初の煉瓦造の工場が建てられた。製紙機械は英国製の優秀機を輸入し、技師を招いて1875年6月に米人技師の指導で試運転に入った。渋沢氏は前年に会社の事務担任を委託されたが、第一国立銀行との兼務で多忙なため、谷敬三氏を支配人に据え、16歳の大川平三郎氏を現場掛として製紙の習得に当たらせた。招いた外国人技師の月給が200円から250円だったのに対し、大川氏の初任給は5円である。設備も操作法も外から買うほかなく、開業から1875年までに4万円を超える赤字が出た。手漉和紙の全盛期におびただしい輸入紙が加わる市況では、量を作るほど市価が下がった。

1876年5月、会社は紙幣寮抄紙局と取り違えられないよう、社名を製紙会社に改めた。行き詰まった経営を立て直したのは紙幣寮から来た地券と印紙類の用紙の注文で、これを境に会社は創立以来の損失を少しずつ取り戻していき、1877年の西南戦争で印刷用紙の需要が一気に膨らむと、洋紙業は初めての好況を迎えた。しかし1880年に地券紙を漉く特典が期限を迎えると業界はまた行き詰まり、会社は同じ年の秋、先頭に立って同業5社と協調のための機関をつくり、紙価の取り決めと輸入紙の抑え込みにあたった。これが日本製紙聯合会成立の端緒である。市場で採算が立たない間、この会社を支えたのは官の注文と同業の価格協定の二つだった。

欧米の製紙は主な原料を襤褸に頼り、日本の工場もこれにならって、襤褸を集めやすい都市に建てられていた。輸入紙の安さに対抗するため、業界が次に取り組んだのは生産費を下げることで、その苦労は大きかった。会社は1879年に大川平三郎氏を米国へ送って製紙技術を研究させたが、そのころ欧米では襤褸が足りなくなって値が跳ね上がっており、それをしのぐため麦わらを混ぜ込む方法が生み出されていた。大川氏が日本へ持ち帰ったのがこの新しい技法であり、渋沢氏は後年、藁から紙ができるとは切支丹の法かと思ったと話している。原料を安いものへ切り替える道はここで開け、のちに大川氏自身の努力と三井の資本に支えられて、紙価を下げる力になった。

1887年3月、会社は資本金を50万円に増やして第二工場を設け、同年12月には静岡県秋葉山麓に気田工場を新設した。気田と中部の両工場は、1880年代のうちに買い取っておいた天竜川流域の山林を当てにして建てられた。そのうち日本で最初の木材パルプ工場となったものは、製紙の原料が襤褸から木材パルプへ移り変わる節目を画した。1893年11月に社名を王子製紙と改めた会社は、日清戦争をはさんで新聞・雑誌と一般の出版物が急に増えると、自社の生産に四日市製紙から毎月受け取る30万ポンドを加えて、各新聞社の差し迫った需要に応えた。原料を木材へ切り替えた時点で、競争の土俵は襤褸をどれだけ集められるかから、山林と水利を持っているかどうかへ移っていた。

需要の増加が続く見通しから、会社は1896年に秋葉山麓へもう一つ新聞用紙工場を建てることとし、200万円の増資案を大株主の三井家に諮った。三井家は専務1名を送ることを条件にこれを承認した。同年9月、米国から帰って技術面を担当していた大川平三郎氏と、三井家からの藤山雷太氏の二名が専務となり、ただちに中部工場の建設に着手した。三井側では中上川彦次郎氏が、この増資を機に渋沢氏の握る実権を三井の手へ納めようと図っていた。中部工場は1899年に操業へ入ったが、天竜川流域の両工場は水害が重なって損失を積んだ。資本を外から入れる判断と、経営の席を譲る判断は、この時点で切り離せなくなっていた。

二人の専務のあいだには程なく感情の縺れが生じた。1898年、それまで藤山雷太氏とともに専務であった大川平三郎氏は取締役へ格下げとなり、処遇に反対した技術者たちが工員を動かした。同年8月、大川方の現場従業員百五十余名が立ち上がり、日本で最初の大規模なストライキが起きた。争議は渋沢栄一氏と大川氏の辞任によって収拾され、藤山氏が単独の専務として社務を掌握した。創業から25年を担った渋沢氏と、16歳で現場に入った大川氏が、同じ争議で会社を離れたことになる。会社を興した二人が去り、資本を出した三井家が残る決着となった。

三井の首脳・益田孝氏が、製紙業にはこりごりしたと嘆いたのはこの時期である。現場員の多くが離れた工場は思うように動かず、1902年4月には藤山雷太氏も職を退き、専務の座は三井銀行神戸支店長だった鈴木梅四郎氏に移った。着任した鈴木氏がまず実態を洗うと、巨額の赤字の出所は1899年稼働の中部工場だった。処理は翌1903年7月で、300万円の資本金を150万円減らし、減らした額と同じだけ新株を出して三井家に持たせた。この処理を境に、以後数十年にわたり会社を動かす力はすっかり三井家の手に移り、損失を大株主が引き受けた形で会社の持ち主が替わった。

天竜川流域の気田・中部両工場は水害で損失を重ねており、局面を打開するために採られたのが北海道進出だった。1904年ごろから工場建設の下準備が始まり、水力発電の開発と原料木材の採取に最も適した地として苫小牧が選ばれた。1906年10月、会社は資本金を一挙に600万円へ引き上げ、北海道支笏湖の水利権を獲得した。日露戦争は新聞・雑誌の発行を著増させ、洋紙業の払込資本金は明治末年までに1903年の約三倍、生産高は二・四倍に増えていた。もっとも苫小牧は難工事で、コンクリート用の砂利を海岸で拾い集めねばならぬほどであり、当初400万円の予算のほぼ二倍を投じる結果となった。需要が伸びる局面で、会社は紙を抄く設備より先に原料と動力を押さえにいった。