日本製紙の歴史|抄紙会社から国内製紙大手への発展
日本製紙は、1873年に渋沢栄一氏が三井組・小野組・島田組に出資を勧めて発足させた抄紙会社を起源とする。1875年に王子村で英国製の抄紙機を据えた工場を操業し、1889年に亜硫酸パルプを実用化して洋紙製造を広げた。
沿革:出来事を知る
- 1873年〜1909年渋沢栄一らの抄紙会社設立と三井財閥の経営参画11件の沿革詳細
- 1910年〜1948年富士製紙と樺太工業の吸収合併10件の沿革詳細
- 1949年〜1972年旧王子製紙の分割による十條製紙の発足8件の沿革詳細
- 1973年〜2000年山陽国策パルプの吸収合併と日本製紙への改称6件の沿革詳細
- 2001年〜2026年大昭和製紙の吸収合併と総合バイオマス企業への転換23件の沿革詳細
沿革の全文58件
創業期
1873年〜渋沢栄一らの抄紙会社設立と三井財閥の経営参画
- 渋沢栄一氏らが抄紙会社を設立[1]
- 王子工場が操業開始[2]
- 製紙会社に商号変更[1]
- 大川平三郎氏が工場経営の責任者に就任[2]
- 大川平三郎氏が米国に留学[2]
- 藁パルプの製造を開始[2]
- 気田工場で木材パルプによる洋紙製造を開始[2]
- 王子製紙に商号変更[2]
- 大川平三郎氏が専務に就任[2]
- 三井財閥が経営に参画[2]
- 北海道苫小牧に新聞工場を建設[2]
売上高
- 売上高
日本製紙売上高—
成長期
1910年〜富士製紙と樺太工業の吸収合併
- 王子製紙、朝鮮製紙を設立(1919年8月に朝鮮工場開業)[3]
- 王子製紙、樺太産業を合併し樺太大泊町に樺太分社を置く[3]
- 王子製紙、朝鮮製紙の合併を決定[3]
- 王子製紙、小倉製紙所を合併(小倉工場とする)[3]
- 王子製紙、有恒社を買収(亀戸工場とする)[3]
- 王子製紙、北海工業を買収(伏木工場とする)[3]
- 王子製紙、東洋製紙を合併[3]
- 王子製紙、日本人絹パルプを創立(1935年6月に敷香工場開業)[3]
- 富士製紙と樺太工業を吸収合併[1]
- 王子製紙、山陽パルプ工業を創立(1939年6月に岩国工場開業)[3]
売上高
- 売上高
日本製紙売上高—
安定成長期
1949年〜旧王子製紙の分割による十條製紙の発足
- 旧王子製紙の分割により十條製紙として発足[4]
- 東京証券取引所に上場[3]
- 紙の生産高で業界首位[1]
- 十條キンバリーを設立[5]
- 十條セントラルを設立[5]
- 九州3工場の統合工事が完成(現八代工場)[5]
- 東北パルプを吸収合併[5]
- 勿来工場を新設[5]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
日本製紙1972年3月期売上高1,141億円売上高当期純利益率1.0%
転換期
1973年〜山陽国策パルプの吸収合併と日本製紙への改称
- 東北製紙に資本参加[5]
- 山陽国策パルプを吸収合併し日本製紙に商号変更[5]
- サンミック通商と千代田紙業が合併[5]
- 山陽国策産業と十條開発が合併[5]
- 十條キンバリーとクレシアが合併[5]
- 緑化造園事業をエヌピー総合開発に移管[5]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
日本製紙1985年3月期売上高3,386億円売上高経常利益率4.7%
転換期
2001年〜大昭和製紙の吸収合併と総合バイオマス企業への転換
- 大昭和製紙と共同で日本ユニパックホールディングを設立[5]
- 大昭和製紙と共同で日本紙共販を設立[5]
- 外材事業を十條木材に営業譲渡[5]
- 大昭和製紙と日本紙共販を吸収合併[5]
- 十條商事とサンミック千代田が合併[5]
- 機能材料事業を日本製紙ケミカルに移管[5]
- サンミック商事とコミネ日昭が合併[5]
- 日本紙通商とマンツネが合併[5]
- 日本製紙クレシアを吸収分割により日本製紙グループ本社へ分割[5]
- オーストラリアン・ペーパーを完全子会社化[5]
- 東日本大震災で石巻工場が被災[4]
- 日本大昭和板紙・日本紙パック・日本製紙ケミカルを吸収合併[5]
- 日本製紙グループ本社を吸収合併[5]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[4]
- 総合バイオマス企業への事業構造転換に着手[2]
- 日本ダイナウェーブパッケージングを設立[5]
- 日本東海インダストリアルペーパーサプライを設立[5]
- 液体用紙容器原紙事業を譲受け[4]
- 日本製紙石巻エネルギーセンターが稼働[4]
- オーストラリアン・ペーパーがオローラの板紙事業を譲受け[5]
- プライム市場に移行[4]
- 令和8年熊本地震による震災損失を計上[6]
- リンテック株式の一部を売却[6]