王子ホールディングス の歴史

1873年2月、渋沢栄一氏らは資本金15万円で抄紙会社を創立した^[1]。工場の敷地は東京・王子村に定められ、1875年6月に竣工^[2]している。翌1876年には社名を製紙会社へ改めた^[3]。当時の国内市場は安価な輸入洋紙に押され、明治初年の政府紙幣にはドイツ製、金札引換証券にはアメリカ製の紙が用いられていた^[4]。関税自主権を持たない日本には高関税で輸入品を抑える道がなく^[5]、洋紙の生産技術を自ら移入して対抗するほかない事情があった。創業から1875年までに4万円以上の赤字を出した抄紙会社を支えたのは、紙幣寮からの地券・印紙用紙の注文^[6]である。

欧米の製紙はボロを主原料としており^[7]、その入手が限界に達して値段も急騰していた。打開策として開発された麦わらを混ぜる技法を持ち帰ったのが、1879年にアメリカへ派遣された大川平三郎氏^[8]である。渋沢栄一氏は後年、わらが紙になるとはその時分は思わなかったと回想している^[9]。1883年2月にわら釜一式が完成し、1886年10月には天竜川上流の気多村大字気田に工場の新設が決まった^[10]。わが国初の木材パルプ工場は1890年2月に完成し^[11]、1893年11月、社名は王子製紙へ改まった。

三井が経営権を握る過程^[12]は、社内の対立を伴った。1893年の設備拡張にあたり増資を三井へ相談したことを機に^[13]、中上川彦次郎氏は渋沢栄一氏の握る実権を三井へ移そうと図り、送り込まれた藤山雷太氏と専務の大川平三郎氏が激しく対立した^[14]。1898年、それまで藤山氏とともに専務であった大川氏が取締役へ格下げとなると、これに反対する技術者たちが工員をそそのかし、150余人によるストライキが起きた^[15]。争議は渋沢栄一氏と大川平三郎氏の辞任で収拾され^[16]、三井の計画は成功した。同年9月に本社支配人となった藤原銀次郎氏が争議の収拾にあたり^[17]、王子は三井の系列下に入った。

三井の資本が入っても業績は好転しなかった^[18]。三井の首脳である益田孝氏は製紙業にはこりごりしたと嘆き^[19]、大川平三郎氏に代わって専務となった藤山雷太氏は1902年に辞任した。後任の鈴木梅四郎氏^[20]のもとでも不振は続き、資本金200万円を50万円へ切り下げる措置^[21]をとっている。事態を変えたのは日露戦争で、新聞・雑誌の発行が急増し、出版史上このときほど用紙の不足に悩んだことはないといわれるほどの需要が起きた^[22]。1901年以来停滞していた洋紙の輸入量は以前の二倍へ戻り、既存の製紙会社の工場増設と新会社の設立が相次いだ^[23]。

鈴木梅四郎氏は新聞巻取紙の新工場を北海道に建てる決意を固め、三井を説得し続けた^[24]。王子は1880年代に天竜川流域の山林を買収して気田・中部の両工場を建てたものの、たび重なる水害で損失を重ねており^[25]、北海道への進出はその打開策でもあった。1904年ごろから準備に入り、水力発電の開発と原料木材の採取に最適の地として苫小牧を選び、1906年に建設地を決めて資本金を一挙に600万円へ引き上げた^[26]。海岸にこぼれている砂利を拾い集めてコンクリートに充てるほどの難工事となり、当初400万円の予算はほぼ2倍へ膨らんだ^[27]。資金難は三井銀行からの借入で凌ぎ、1910年9月に苫小牧工場が完成した^[28]。据えられた142インチ幅の抄紙機はアメリカでも最大最新式とされ^[29]、江別・苫小牧両工場の運転開始により製紙業は新聞用紙の自給を実現した^[30]。

1911年、藤原銀次郎氏が専務に復帰した^[31]。日露戦争で日本領となった南樺太へ製紙業は北進し、三井は1913年に大泊へ紙料工場を建設したが、パルプ製造が計画通りに進まず、開業早々に王子製紙へ合併されて藤原氏の経営下に入った^[32]。樺太庁長官が木材の無償給付を申し出たのに対し、藤原氏はただほど高いものはないとして、尺締め5銭で20年の契約を結んでいる^[33]。長期かつ安価な払い下げを得た王子・富士・樺太工業の各社は、第一次大戦中のパルプ輸入難による値上がりのなかで他社に抜きんでた利益を上げた^[34]。4分の配当を続けていた王子製紙は、1920年上期に5割の高配当を行っている^[35]。

大戦景気は1920年3月末の株式崩落で終わり^[36]、製紙業界は操短の時代へ入った。日本製紙連合会は同年12月、滞貨の調整と市価維持のために業界初の生産制限へ踏み切り、主要12社が2割の義務操短に参加した^[37]。効果は在庫の減少に表れ、1922年3月に1割へ切り替えたのち同年12月にいったん解除している^[38]。1923年9月の関東大震災では製紙会社の損害は比較的軽く、大部分が1カ月たたずに運転を再開した^[39]。焼失した紙がちょうど1カ月の生産高に相当したことと、為替暴落による輸出増が重なり、売れ行きは異常な増加を示した^[40]。

王子を去った大川平三郎氏は1913年に樺太工業を設立し、1919年には富士製紙の社長にも就いて王子へ対抗した^[41]。王子が豊原工場を増設すれば真岡にパルプ工場を建てるという増設の応酬が続き、樺太工業は大増設と金解禁後の不況によって1億数千万円の負債を抱えた^[42]。1930年初め、カナダの製紙会社が内地紙より2割安い値段で朝日・毎日などの大新聞へ新聞用紙のダンピングを仕掛け^[43]、王子・富士・樺太工業の3社は申し出値どおりで受け渡すことを承知せざるをえなかった。最新鋭を誇る苫小牧工場までが安売り期間中は赤字を続ける^[44]なか、藤原銀次郎氏は原因を三社分立の弱さと見て、三井財閥を後ろ盾に合併への志を固めた^[45]。

1927年の金融恐慌で樺太工業の経営が行き詰まると、三井銀行の池田成彬氏と日本興業銀行の結城豊太郎氏が斡旋に立った^[46]。1933年5月、王子製紙は富士製紙と樺太工業を合併し、資本金1億5000万円・24工場を擁する世界屈指の製紙会社として新発足した^[47]。社長には藤原銀次郎氏が就いている^[48]。合併後の王子は34工場を数え、国内生産の80%、新聞用紙では95%を占めた^[49]。16の直系会社と40の傍系会社を抱えるコンツェルン^[50]が、この合併で形を得た。

敗戦で失われたものは大きく、王子製紙が持つ資産の6割は外地にあり、なかでも製紙用パルプの約4割を生産していた樺太の喪失が重く^[51]、その製造設備は内地のものよりはるかに優れていた。1946年1月、三井財閥と緊密な関係を持ち日本の製紙生産高の約半ばを生産していた王子製紙は、傍系40社とともにGHQの会社制限令を適用された^[52]。当時の資本金は3億1000万円、総株数620万株、株主2万4459名^[53]である。在外資産の全てと23の関係会社を分離され^[54]、手元に残ったのは内地の15工場だけだった。

1947年7月9日、GHQは内地14工場を9社へ分ける九分割案を提示した^[55]。苫小牧・釧路・十条江戸川・富士岩渕・中津伏木・都島淀川熊野・小倉・坂本・八代へ寸断する内容^[56]で、王子側はまず七分割案を突きつけて引き延ばし、次に五分割案の追い討ちをかける交渉を重ねた^[57]。国際環境の変化から集中排除法の運用に緩和の兆しが見えると、機を逃さず三分割案を持ち込んで当局の承認を取り付けている^[58]。1949年1月7日、正式に王子製紙三分割の解体指令が下りた^[59]。旧王子製紙の最後の社長である中島慶次氏は、占領下で断腸の思いで三分割に応じている^[60]。

1949年8月、過度経済力集中排除法により王子製紙は3社へ分割された。同社はそのうちの苫小牧製紙として発足^[61]し、資本金4億円・1工場を引き継いだ。十條製紙は資本金2億8000万円で7工場、本州製紙は資本金2億5000万円で7工場^[62]を得ており、社員の希望は本州に集中して苫小牧が最も少なかった^[63]。終戦時に紙全体で67.5%あった王子製紙の市場占有率は、解体直後の1950年には旧王子3社を合わせても37.7%へ下がり、1955年には27.7%まで落ちた^[64]。同年のトップメーカーである十條製紙の占有率は11.6%にすぎず、上位10社には大昭和製紙・中越パルプ・高崎製紙・日本紙業の新興4社が顔を出している^[65]。

1950年に始まった朝鮮動乱の特需が、新生の苫小牧製紙を押し上げた^[66]。指定生産資材の統制は1949年から順次撤廃され、1951年5月の新聞および下級紙の公定価格廃止をもって全面的に解除されている^[67]。紙パルプは糸へん景気に続く三白景気の主役となり、1951年の紙パルプ17社平均の総資本利益率は29%と製造業平均の約2倍を記録した^[68]。王子製紙と十條製紙はこの年、いずれも年間約30億円の収益を上げて長者番付の上位に並んでいる^[69]。1952年6月、愛知県の春日井工場建設に合わせて商号を王子製紙工業へ改め^[70]、同工場で上質紙と包装紙の生産を始めた^[71]。

原料の制約が次の課題となり、原木の宝庫だった樺太を失い戦時中の乱伐も重なって、戦後の森林資源は面積で戦前の半分、蓄積量で7割へ落ちていた^[72]。1952年ごろから木材価格は一般卸売物価を引き離し、1955年には戦前基準で卸売物価343倍に対し木材は510倍へ跳ね上がっている^[73]。王子は1956年9月に林木育種研究所、1957年10月に中央研究所を設けて^[74]原料の側から手を打った。1958年7月には王子労組が145日間のストライキに入り^[75]、1960年12月、商号は由緒ある王子製紙へ戻った^[76]。

復名後の王子は新聞用紙への投資を苫小牧に集め、1961年に春日井工場を増設して重包装用・軽包装用の両更クラフト紙へ乗り出し^[77]、1964年8月には苫小牧新工場へ抄幅274インチというわが国最大の新1号抄紙機を据えた^[78]。1970年4月には5本取りの新3号抄紙機が完成し、苫小牧は世界第1位の新聞用紙専抄工場となった^[79]。1939年以降に大型新鋭機の増設を重ねた苫小牧は、新聞用紙で業界第一位を保ち続けている^[80]。品目は印刷用紙・筆記図画用紙・包装用紙・青写真用紙へ広がり、原料面では広大な社有林を抱えて林木育種の研究開発に取り組んだ^[81]。

それでも国際的な規模の差は開いたままで、1966年のインターナショナル・ペーパーの売上高5,220億円に対し、東京証券取引所一部上場の紙パルプ約20社の売上高合計は5,048億円にとどまり^[82]、王子・十條・本州の3社を合わせても同社の半分に届かず、純益は8分の1以下であった^[83]。設備の新設が過剰設備を生み、過当競争から製品価格の下落を招く循環が業界に定着し、企業の安定成長を妨げていた^[84]。藤原銀次郎氏ら旧王子の先輩にとって分割前の姿へ戻ることは悲願であり^[85]、資本自由化を控えた規模の劣位は旧王子3社に共通する課題として残った^[86]。