津賀一宏

1979年4月に入社し、2004年6月に役員、2008年4月に常務役員、2011年4月に専務役員、同年6月に専務取締役へ進んだ。2010年3月末の大株主は日本マスタートラスト信託銀行4.6%、MOXLEY AND COMPANY4.23%、日本トラスティ・サービス信託銀行3.89%、日本生命保険2.73%と信託銀行や機関投資家が並ぶ。

2012年6月に取締役社長へ就任した。就任前年度の2012年3月期は連結売上高7兆8,462億円、税引前損失8,128億円、当期純損失7,721億円で、構造改革費は7,671億円に達していた。前任の大坪文雄氏が電池に賭けた三洋電機の買収は、民生用リチウムイオン電池が円高とウォン安のもとで年率一割の値下がりに晒され、のれんを5,180億円から2,500億円へ減損する結果となっていた。

2013年4月にドメインを解消して事業部制を軸とする体制へ戻し、同時にニューヨーク証券取引所の上場を廃止した。プラズマ事業の赤字は一時1,000億円を超えており、2013年10月31日に生産終了を表明して12月に生産を終え、2014年3月末で尼崎工場を止めた。2014年7月31日にはテスラとネバダ州のギガファクトリーでの協力に合意し、円筒形リチウムイオン電池のセルを供給している。2020年4月にはトヨタ自動車と車載用角形電池の合弁会社を設立した。 ＭＴＰＤのブラウン管カルテル