杉田與三郎氏が日米板硝子を創業（1918年・日本板硝子の決断）1918年 | 日本板硝子の決断

なぜ特許の対価を株式で払ったのか。リビー社は400万円を下回る額では譲らないとしており、一介の商社員だった杉田與三郎氏が現金で応じるのは難しかったと思われる。株式2万株と10万ドルで折り合えば、現金の負担を抑えたまま、他の日本人に製法を渡さないという約束まで得られる。住友・旭硝子・大日本麦酒の関係者を出資者に並べたのも、一社に頼らずに信用を確保する狙いだったとみられる。輸入品と競う国内唯一の製法を、少ない現金で取得する選択だった。

ただ、株式で払ったことは、事業に充てる現金の余裕を失わせた。資本金300万円のうち現金は200万円で、工場の建設が終わる頃には借入金が200万円を超えていた。目論見予算書の年1割の配当は、工賃が10分の1になるという製法の利点が操業初日から出ることを前提にした数字である。製品の6割近くがC級以下という操業の実態の前で、手元の現金が乏しい会社には持ちこたえる余地がなかった。出資者を分散させたことも、危機の際に誰が損失を引き受けるかを曖昧にしたのだろう。

杉田與三郎氏は設立から4年足らずの1922年8月に常務を辞し、経営は住友の手に移行した。一方、住友のもとで1923年上期に初の利益を計上し、1925年下期には年5分の初配当を実施している。杉田與三郎氏が選んだコルバーン式の製法と二島工場は残り、会社は1931年に日本板硝子へ社名を変更した。製法を見抜く力と、操業の損失に耐える資金を備える力は、別のものだった。