テルモテルモ創業——独製体温計の輸入途絶に医学者と実業家が組んだ検温器国産化の受け皿会社

明治から大正初期の日本で医療用に使われた水銀体温計は、独イェナのガラス工房を中心とする欧州製品の輸入に依存していた^[1]。検温器は精密なガラス加工と水銀の封入という工程を要する高度な製造物で、当時の国内ガラス工業の水準では量産化のハードルが高い品目であった。体温計は患者の観察や隔離の判断、統計の集計に用いる基礎計器で、感染症の診療の精度そのものを支える道具でもあり、その供給を一国からの輸入に頼る体制には脆さがあった。

1914年に第一次世界大戦が勃発すると対独貿易は遮断され、医療現場や軍、公衆衛生行政のいずれにおいても体温計の確保が課題となった^[2]。伝染病研究所長を務めた北里柴三郎 氏ら医学者は国産化の必要を訴え、戦中戦後の数年を準備期間として、製造の担い手となる人材と技術を集めていった。感染症の臨床と疫学を率いる立場では、患者の観察や隔離の判断に用いる体温計を国内で確保できるかどうかが、そのまま診療の精度に直結する課題であった^[3]。

1921年9月、東京市下谷区に資本金50万円で赤線検温器株式会社が発足した^[4]。発起の中核は伝染病研究所系の北里柴三郎 氏・宮島幹之助 氏ら医学者で、検温器を感染症診療に欠かせない基礎計器と見て、その国産化に医学的な後ろ盾を与えた^[5]。宮島 氏は北里 氏の門下で伝染病研究所に在籍した寄生虫学者にあたり、両氏が事業の趣旨に医学的な正統性を添えた。創業者個人による起業ではなく、医学界の指導者が名を連ねた集団創業という性格を、発足の枠組みそのものに帯びていた。

医学者の発起趣旨だけでは、当時の中堅企業に相当する資本金50万円は集まりきらなかった。出資の中核を担ったのが、仁丹の創業者として国内最大級の医薬卸・小売網を築いていた森下博 氏ら医薬実業家であった^[6]。検温器は医薬品と同じ薬局や医療機関の経路で扱う品目で、森下 氏の販売網は製品の販路と運転資金の裏づけを供給した。医学的な正統性を医学者が、資本と流通を実業家が受け持つ二層の構えで、国産化の受け皿となる会社が発足した。

水銀体温計の精度は、ガラス管内径の均一性、水銀封入量の安定性、目盛り線の刻印精度の三点で決まる。とりわけ目盛り線の刻印は読み取りの誤差を直に左右する工程で、欧州製品との品質差が出やすい部分でもあった。社名に冠した「赤線」は、目盛り線を朱で着色して読みやすくする工夫を製品の差別化点として掲げた命名で、検温器という単一品目の品質を社の存在理由に据える宣言でもあった^[7]。赤線検温器という社名は、この単一品目の品質を対外的に約束する看板の役割を担った。

翌1922年2月、赤線検温器は第一号となる体温計を発売した^[8]。欧州製検温器の分解研究で得た知見と国内ガラス工業の量産化の努力を組み合わせ、創業の翌年から国産検温器の供給を始めている。輸入が途絶した独製品に代わる国産の水銀体温計が、発足から半年ほどで市場へ届けられた。北里柴三郎 氏ら医学者が事業の医学的な正統性を、森下博 氏ら実業家が資本と流通網を、集めた技術陣が製造の実務を受け持つ三層の分担が、初期の経営を支えた^[9]。

有価証券報告書の沿革が1922年の体温計発売の次に記す製品は、1963年1月のプラスチック製注射筒であった^[10]。その間の四十年余りは新たな製品の記載がなく、検温器を主軸とする事業構成が長く続いたことがうかがえる。戦中は原材料の統制、戦後は医療品の統制という制約のもとで、赤線検温器は体温計を中核とする計測器と医療消耗品の枠に事業を収めていた。国内の医療市場の広がりに応じて生産を増やす時期が続き、事業の中心はあくまで検温器に置かれ続けた。

1963年1月に発売したプラスチック製注射筒は、赤線検温器の事業の性格を変える製品であった^[11]。当時の国内ではガラス製注射器を煮沸して再利用するのが一般で、使い捨ての注射筒には抵抗が強かったが、検温器で蓄えた医療消耗品の量産の知見をプラスチックの成型へ転じ、国内では先行して市場を開いた。再利用に伴う肝炎などの感染の危険が指摘されるなか、欧米で進んでいた使い捨て化に国内で応えた製品でもあった。数十年使う耐久の計器から使い捨ての消耗品へと、事業の主力が移り始めた。

社名の変更は、事業の実態から半世紀ほど遅れて訪れた。1963年の注射筒発売以降、赤線検温器は1964年に富士宮工場、1970年に愛鷹工場と量産の拠点を相次いで設け、^[12]注射筒や輸液セットなどのプラスチック医療器具へ品揃えを広げた。対外的な事業の中身は消耗品全般へ移ったが、検温器一本を掲げた社名は据え置かれ、実態と呼び名の隔たりが年を追って広がっていった。使い手の医師と作り手の企業のあいだで、赤線検温器という呼び名は次第に事業の輪郭を映さなくなっていった。

1974年10月、会社は社名を赤線検温器からテルモ株式会社へ改めた^[13]。創業から53年を経て、検温器一本を示す旧称が、消耗品全般へ広がった事業の実態とようやく結び直された。これに先立つ1971年にはベルギーと米国へ相次いで現地法人を設け、国内の検温器専業から海外市場へ足がかりを広げていた^[14]。医師団が国産化を掲げて起こした検温器の使命が社名として長く保たれ、その呼び名を変える判断は半世紀にわたり留保されていた。