赤線検温器として設立(1921年・テルモの決断)

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論点 輸入途絶した体温計の国産化
創業——独製体温計の輸入途絶に医学者と実業家が組んだ検温器国産化の受け皿会社

何をなぜ決めたか:創業——独製体温計の輸入途絶に医学者と実業家が組んだ検温器国産化の受け皿会社

概要

1921年9月、東京市下谷区に資本金50万円で赤線検温器株式会社が発足した。第一次世界大戦で独イェナ製体温計の輸入が途絶し、国内の医療現場が代替の供給源を失った事態を背景に、伝染病研究所系の北里柴三郎氏・宮島幹之助氏ら医学者と、仁丹創業者・森下博氏ら医薬実業家が組んで起こした検温器専業の会社であった。翌1922年2月に第一号体温計を発売している。

背景

明治から大正初期の医療用水銀体温計は、独イェナのガラス工房を中心とする欧州製品の輸入に依存していた。1914年の第一次世界大戦勃発で対独貿易が遮断されると、医療現場・軍・公衆衛生行政のいずれも体温計の確保に迫られ、国産化の必要性が医学界と実業界で共有された。戦中戦後の数年を準備期間として、人材と技術を集める動きが医学者を中心に広がった。

内容

発起の医学的な正統性を北里柴三郎氏ら医学者が、資本と医薬の流通網を仁丹創業者・森下博氏ら実業家が供給する二層の構えで会社が発足した。社名の"赤線"は水銀体温計の目盛り線の精密な刻印を品質の差別化点として掲げた命名で、検温器という単一品目の品質を社の存在理由に据えた表明にあたる。創業者個人ではなく医師団による集団創業という性格を、初期の資本構成と人事に色濃く残した。

含意

検温器は創業から40年余り同社の主軸であり続け、有報沿革が体温計発売の次に記す製品は1963年1月のプラスチック製注射筒であった。この間に主力を耐久の計器から使い捨ての消耗品へ移し、1974年10月には検温器一本を示す社名を"テルモ株式会社"へ改めている。医師団が掲げた国産検温器の使命の重みが、社名変更を創業から半世紀にわたり留保させた。

いつ何が起きたか 5件
考察:役割を分担した集団創業が残したもの
考察

考察:役割を分担した集団創業が残したもの

第一次大戦による輸入の途絶という外部の事態が、検温器の国産化を一事業者の商機を越えた医療・公衆衛生上の課題へ押し上げ、医学的な正統性と資本・流通が別々の担い手から供給された。個人の才覚よりも、立場の異なる者が課題を共有して集まった枠組みに、この創業の特徴があると思われる。

もう一つ見えてくるのは、検温器という単一品目の国産化を掲げた創業の趣旨が、その後の半世紀にわたり社名として保たれた重みである。事業の実態が消耗品全般へ移ったのちも、赤線検温器という呼び名が1974年まで残された経緯には、創業時に据えた使命が長く社の自己認識を規定していたことが読み取れる。輸入代替という時代の要請から出発した会社が、その出自を名として長く抱えていたといえる。

Yutaka Sugiura, 2026年7月
資本金の推移
参考文献

参考文献

参考
  • テルモ 有価証券報告書【沿革】
  • テルモ100年史
  • 森下仁丹社史
  • 北里柴三郎関係資料(北里研究所)

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